公開日：
更新日：
外資系企業とは、海外の企業や投資家が一定以上の資本を持つ日本企業のことです。海外企業によって買収された日本企業や、海外企業と日本企業が共同出資によって設立した会社なども含まれます。外資系企業と日本企業とでは職場環境や福利厚生、採用方針など、さまざまな違いがあります。
本記事では外資系企業とは何か、日本企業との違いや転職するメリット・デメリット、代表的な企業まで詳しく解説します。外資系企業に興味のある方は、ぜひ参考にしてください。
外資系企業への転職を、もっと確かな一歩に
エンワールドでは、外資系企業のスペシャリスト求人、ハイクラス求人、非公開求人を多数取り扱っています。企業ごとの文化や特徴、求人背景まで丁寧にお伝えし、あなたの強みが活かせる選択肢をご提案します。
専任コンサルタントが選考準備から面接対策まで伴走し、納得度の高い転職をサポートします。外資系や日系グローバル企業でステップアップしたい方は、ぜひご相談ください。
【定義】外資系企業とは
海外の企業や投資家が一定以上の資本を持ち、日本へ進出している企業のことを外資系企業といいます。
ただし、外資系企業に明確な定義はありません。経済産業省が実施している「外資系企業動向調査」によると、以下のような企業が外資系企業に該当します（※）。
- 外国投資家が株式または持分の3分の1超を所有しており、外国側筆頭出資者の出資比率が10%以上である企業
- 外国投資家が株式または持分の3分の1超を所有している国内法人が出資する企業で、外国投資家の直接出資比率および間接出資比率の合計が、当該企業の株式または持分の3分の1超となり、かつ外国側筆頭出資者の出資比率が10%以上である企業
また、外資系企業は大きく3種類に分類されます。それぞれの特徴を詳しくみていきましょう。
（※）参照：外資系企業動向調査｜経済産業省
海外企業が日本で会社を設立する場合
海外企業が日本で会社を設立する場合は外資系企業にあたります。いわゆる海外企業の子会社で、100%海外資本であることがほとんどです。代表的な例として、Googleの日本法人であるグーグル合同会社があげられます。
日本企業と海外企業が共同出資して会社を設立する場合
日本企業と海外企業の共同出資によって設立された会社も外資系企業にあたり、合弁会社と呼ばれることもあります。経営方針の決定は、出資率の高い企業が行うのが一般的です。
例えば、三菱UFJモルガン・スタンレー証券株式会社は、日本の三菱UFJフィナンシャル・グループ（MUFG）が60%、アメリカのモルガン・スタンレーが40%出資して設立した合弁会社です。
海外企業が日本企業の株式などを取得する場合
海外企業が日本企業の株式を取得し買収した場合も、外資系企業と位置づけられるようになります。例えば、パイオニア株式会社はもともと日本企業でしたが、2018年に香港の企業再生ファンドであるBPEAの完全子会社となったため、外資系企業に該当します。
日本における外資系企業の最新動向
外資系企業への転職を検討する際には、日本市場における外資系企業の動向を把握しておくことが重要です。
経済産業省の「第54回 外資系企業動向調査（2020年調査）の概況」によると、今後1年間の雇用見通しにおいて、「増員する」と回答した企業は24.7%にのぼります。この結果から、外資系企業における雇用機会は決して少なくないと予測できるでしょう。
事業拡大を図る分野としては「営業・販売・マーケティング機能」が35.5%と、もっとも高い割合を占めています。
さらに、ジェトロの「2024年度 外資系企業ビジネス実態調査」によると、調査対象となった外資系企業のうち増収を記録したのは約半数の48.7%で、売上動向は比較的好調です。
一方で、外資系企業が抱える課題として、人材確保の難しさが挙げられています。特に「営業・マーケティング人材」や「IT・技術人材」は不足しており、これらの分野で豊富な経験を持つ方にとっては、外資系企業でのキャリアを築く好機が広がっているといえるのではないでしょうか。
参照：
第54回 外資系企業動向調査（2020年調査）の概況｜経済産業省
外資系企業の特徴と日本企業との違い
ここでは、外資系企業の特徴と日本企業との違いを解説します。
即戦力が求められる
多くの外資系企業は、職務内容を明確に定義した雇用契約を結び、労働時間ではなく職務や役割で評価する「ジョブ型雇用」を採用しています。そのため、転職後に前職までの経験やスキルを活かし、即戦力になれるかどうかが採用の基準となります。
外資系企業では、即戦力となりうる社員を採用するため、研修や育成体制はないことが一般的です。一方、日本企業では終身雇用の考え方のもと、新入社員を長期的な視点で育てるための教育や研修を行うことが多い傾向にあります。
関連記事：ジョブ型雇用とは？メンバーシップ型雇用との違いや導入企業の事例を解説
「個人」を尊重する
外資系企業は「個人」を尊重し、日本企業は「集団」を重んじる傾向にあります。
外資系企業の多くはジョブ型雇用を採用しており、チーム・役職・ポジションごとに個人の役割が定められているため、個人が引き受ける仕事の範囲も明確です。自分がやるべき仕事を終えれば残業がなく、仕事とプライベートとの両立が図りやすいといえます。
ただし、チームでのコミュニケーションがまったく不要というわけではありません。チームで協力して仕事を進める場面もあります。
一方、協調性やチームとしての一体感を重んじる傾向が強いのが日本企業です。仕事に取り組む際には、上司への相談や同僚との議論など、コミュニケーションと協調性が求められる機会が多くあります。
そのため、上司やチームの仕事の状況次第で残業するケースも珍しくありません。
スピード感が早い
経営陣の意思決定が早く、事業やプロジェクトの展開・拡大が柔軟に行われたり、採算が合わない場合はすぐに撤退したりするなど、スピード感が早いことも外資系企業の特徴の一つです。
また、仕事にもスピード感と短期間での結果が要求されます。個人の裁量に判断が任されている場合も多く、仕事の優先順位を考慮したうえで時間管理を自ら行い、迅速に進めていく必要があります。
ジョブ型雇用が一般的
外資系企業は、前述のようにジョブ型雇用を採用していることが一般的です。そのため、企業は即戦力となる能力を持った人材を積極的に採用します。
社員も自身のスキルを活かせる環境や高い報酬を求める傾向が強く、よりよい環境を目指して転職を繰り返す方もいます。
一方、終身雇用の考え方のもと福利厚生や退職金制度を設け、社員の生活を守るのが従来の日本企業の特徴です。社員は、一つの会社で長く勤めることが多く、その企業の発展に貢献したいという意識が高いといわれています。
パフォーマンス重視の賃金体系
ほとんどの外資系企業は、職務や役割に基づいて評価するジョブ型雇用を採用しています。個人のパフォーマンスが重視され、結果を残せば昇給につながる可能性が高まります。
さらに、多くの企業では年俸制が導入されており、職種にもよりますが、仕事の結果次第でインセンティブが支給される点も特徴です。
一方、日本企業では年功序列型の賃金体系が根強く残っているケースもあります。そのような日本企業では、勤務年数に応じて徐々に昇格し、給与も上昇していくのが一般的です。
ワークライフバランスが取りやすい
外資系企業では、ワークライフバランスが尊重されており、退勤後は家族との時間を過ごし、有給休暇を取得して十分に休むことが推奨されています。
また、始業・終業時間が柔軟で、朝は子供の送り迎えをしてから出勤できるといった環境が整っている場合もあります。
そのため、日本企業のように周囲への遠慮から残業をしたり、有給取得を躊躇したりして生活とのバランスが取りにくいと感じることは少ないでしょう。
ただし、外資系企業ではジョブ型雇用を採用している企業が多く、個人のスキルに依存する業務が多い傾向にあります。就業時間中は無駄のないパフォーマンスが求められ、仕事が終わらずに発生する残業は、外資系企業ではマイナスな印象を与えるかもしれません。
したがって、仕事量と時間を適切に管理し、効率的に業務を遂行するスキルが重要です。
外資系企業で働くメリット・デメリット
ここでは、外資系企業で働くメリット・デメリットを詳しく解説します。
外資系企業で働くメリット
外資系企業で働くメリットは4つあります。
給与水準が高い傾向にある
外資系企業のメリットとして、給与水準が高い傾向にあることがあげられます。
国税庁より発表された「令和6年分 民間給与実態統計調査」によれば、給与所得者の平均年収は約478万円です（※）。これに対し、外資系企業の平均推定年収は約800万円といわれています。
また、エンワールドが実施した「外資系・日系企業のお仕事事情調査」によると、外資系企業・日本企業それぞれで年収1,000万円以上の方の割合は以下のとおりでした。
|
年代＼企業区分 |
外資系企業 |
日本企業 |
|
30代 |
13% |
2% |
|
40代 |
30% |
15% |
|
50代 |
40% |
11% |
参照：「外資越境転職」外資系・日系企業のお仕事事情調査｜エンワールド
表から分かるとおり、40～50代では年収1,000万円以上の方の割合が、外資系企業は日本企業の2倍以上にものぼります。
この給与水準の高さは、外資系企業で働く大きなメリットの一つといえます。
（※）参照：令和6年分 民間給与実態統計調査｜国税庁
実力が評価されやすい
外資系企業では、能力が高ければ年齢や学歴に関係なく評価される傾向があります。 例えば、若手のプロジェクトリーダーや女性の役員などは、日本企業に比べて多く存在しています。
自分の能力を試したいといった向上心のある方にとって、実力が評価に反映されやすい点は大きなメリットといえるでしょう。
仕事と休日のオンオフがはっきりしている
外資系企業では、プライベートの時間を尊重しており、仕事と休日のオンオフがはっきりしています。
エンワールドが実施した「外資系・日系企業のお仕事事情調査」によると、長期休暇や連続休暇を実際に取得できるという項目に「当てはまる」と回答した方の割合は以下のとおりでした。
|
年代＼企業区分 |
外資系企業 |
日本企業 |
|
20代 |
44% |
30% |
|
30代 |
50% |
33% |
|
40代 |
41% |
22% |
|
50代 |
38% |
23% |
参照：「外資越境転職」外資系・日系企業のお仕事事情調査｜エンワールド
表からは、長期休暇・連続休暇を取得できる割合が、全年代において外資系企業が日本企業を上回っていることが分かります。
このように、外資系企業は日本企業と比べて休暇を取得しやすい傾向にある点がメリットの一つです。
グローバルな環境で働ける
外資系企業では、多国籍の社員が所属している場合も多く、グローバルな環境で働けます。国外の本社や支店と日常的にコミュニケーションを取ることや、海外出張や転勤の可能性もあるでしょう。
日常的に英語を使うかどうかは、職場や担当業務によって異なります。上司や同僚に外国人が多い職場で働く場合や、管理職として本社にレポートやプレゼンテーションを行う場合には英語を頻繁に使うため、英語力を磨くことも可能です。
外資系企業で働くデメリット
外資系企業で働くデメリットには以下の2つがあります。
雇用環境が変動しやすい
外資系企業は日本企業よりも雇用環境が変動しやすいといわれています。例えば、求められるパフォーマンスを出せない状況が続く場合は退職を選ぶ方がいたり、自分がこれ以上この企業で成長できないと感じた場合は転職する方がいたりします。
このような人の入れ替わりが多い雇用環境は、同じ企業に長く勤めたい方や、安定志向の方にとってデメリットといえるでしょう。
長期雇用を前提とした福利厚生が多くない
外資系企業では、転職が珍しくないため、住宅手当や退職金制度などの長期的に働くことが前提の福利厚生を設けている企業は多くありません。
そのかわりに給与が高いと考えることもできますが、長期雇用を希望する安定志向の方にとってはデメリットといえます。
外資系企業に向いている方の特徴
ここでは、外資系企業に向いている方の特徴を解説します。
自律性が強く自分の成果や意見が主張できる方
自分の考えや意見を持って相手にしっかりと伝えることができ、能力開発やキャリアデザインを自発的に進めていける方は、外資系企業に向いています。
反対に、受け身の姿勢で仕事に取り組んでいると、優れた能力を持っていても正しく評価されない可能性があります。適切に評価されるには、自身の成果を上司に主張することが大切です。
柔軟性の高い方
スピーディーに進む業務や意思決定、急な事業再編などによる組織の大きな変化についていくには、柔軟性が高く臨機応変に対応できる能力が必要です。
柔軟性の高い方であれば、周囲の変化に戸惑うことなく、その都度最大限のパフォーマンスを発揮しやすいでしょう。
多様性や異文化への理解が深い方
外資系企業では、日本人だけでなくさまざまな国籍の方と働く機会が多いため、多様性や異文化への理解が深い方が向いています。
異なる国や地域の文化と習慣を自然に受け入れられれば、相手をより理解しやすくなり、協力して仕事を進めやすくなるでしょう。
また、こちらが理解を示すことで相手も心を開きやすくなり、仕事やプライベートに関する悩みを相談しやすい関係を築ける可能性があります。
成長意欲や新しいことへの挑戦意欲が高い方
常に成長したい、さらに上を目指したいなど、成長意欲が高い方にも外資系企業は向いています。
また、外資系企業では環境や仕事の変化が激しいため、新しいことや困難な課題に果敢に挑戦できる方にも適しているといえます。
スペシャリストを目指したい方
ジョブ型雇用が主流である外資系企業では、専門性に秀でたスペシャリストが求められます。そのため、特定領域のスペシャリストとして活躍したい方にはおすすめです。
ビジネスで通用する英語力がある方
ビジネスで通用する英語力がある方は、外国人の社員や取引先とも円滑なコミュニケーションが図れるとして評価されやすく、外資系企業に向いているといえます。
外資系企業で働く際に求められる英語力は、TOEICスコア700点以上が目安です。英語での会議や打ち合わせ、プレゼンテーションをする場合は800点以上必要といわれています。
ただし、外資系企業で働くうえで英語力は必須のスキルではありません。システムエンジニアやプログラマーなど、専門性の高い職種であれば英語力を問われないケースもあります。そのため、応募先企業がどの程度の英語力を求めているのか、事前に確認しておきましょう。
外資系企業の主な業界と大手企業一覧
外資系企業を代表する大手企業を、業界別に一覧で紹介します。
コンサルティング業界（コンサルティングファーム）
コンサルティング業界は、クライアント企業から相談を受け、課題解決に向けた提案やサポートを行う企業全体のことです。
コンサルティング業界で代表的な外資系企業を紹介します。
関連記事：外資系コンサルへの転職は未経験でも実現できる！成功ポイントや向いている人を解説
マッキンゼー・アンド・カンパニー・ジャパン
マッキンゼー・アンド・カンパニー・ジャパンは、アメリカのコンサルティング会社「マッキンゼー・アンド・カンパニー」の日本法人です。
マッキンゼー・アンド・カンパニーの知名度は高く、大企業のみならず政府系機関など、幅広いクライアントを抱えています。戦略立案系の案件が多い傾向がありますが、近年は実行支援も増加傾向です。
日本法人でコンサルタントとして働く場合、欧米各オフィスと協力して経営支援を行ったり、本人の希望に応じて海外への転勤の機会も提供されたりなど、グローバルに活躍できる環境が整備されています。
ボストン・コンサルティング・グループ合同会社
ボストン・コンサルティング・グループ合同会社は、アメリカに本社を置く「ボストン・コンサルティング・グループ」の日本法人です。
1966年に東京オフィスを開設し、それ以来日本企業を長年にわたり支援してきた歴史を持ちます。その後、名古屋・大阪・京都・福岡と拠点を広げていることからも、日本市場を非常に重視していることがわかるでしょう。
近年では、デジタル化推進チームの「DigitalBCG」を発足させるなど、デジタルトランスフォーメーションの推進に注力しています。
アクセンチュア株式会社
アクセンチュア株式会社は、アメリカで創業した「アクセンチュア」の日本法人です。各業界をリードする大企業と、10年以上にわたり長期的な取引を継続している点が特徴です。
世界で52ヵ国200都市以上に拠点を持つグローバル企業で、日本でもオフィスは年々増加し、国内で約28,000人の社員が活躍しています。
アクセンチュアには「キャリアズマーケットプレイス」という、世界中のアクセンチュアオフィスの求人情報を掲載している社内転職サイトがあります。このサイトを活用することで、自分の働いてみたい職場や、伸ばしたいスキルに合わせて、希望するポジションに応募することが可能です。
関連記事：【2025年最新版】転職で人気の外資系コンサルティングファームの年収ランキングを紹介
金融業界（投資銀行、保険会社）
金融業界は、投資銀行系・クレジットカード系・保険会社系など、多くの外資系企業が存在します。クライアントのニーズに応えるべく、高い専門性と能力が求められる業界です。
金融業界で代表的な外資系企業を紹介します。
関連記事：
【2026年最新版】外資系投資銀行（外銀）とは？仕事内容や求められる特徴、年収ランキングも解説
【2025年最新版】外資系保険会社の年収ランキング｜営業職のメリットと仕事内容も紹介
ゴールドマン・サックス証券株式会社
ゴールドマン・サックス証券株式会社は、アメリカで1869年に創業された世界的な投資銀行「ゴールドマン・サックス」の日本法人です。世界中の企業や金融機関に対して、資金調達やリスク管理などのサービスを提供しています。
日本では、アジア初となる海外オフィスとして1974年に東京事務所が設立されるなど、その歴史は50年以上です。
ゴールドマン・サックス証券株式会社をはじめ、日本では4社のグループ企業を運営しており、投資銀行業務や証券業務、資産運用業務などを提供しています。
三菱UFJモルガン・スタンレー証券株式会社
三菱UFJモルガン・スタンレー証券株式会社は、日本の三菱UFJフィナンシャル・グループ（MUFG）と、アメリカのモルガン・スタンレーの共同出資により設立された証券会社です。
世界有数の金融機関である両者が、これまでに培ってきたノウハウや、ネットワークを活用できるという強みを持っています。
また、同時に発足したモルガン・スタンレーMUFG証券株式会社と連携し、M&Aの助言や債権の引き受けなど、投資銀行業務において重要な案件を手がけています。
アフラック生命保険株式会社
アフラック生命保険株式会社は、アメリカの生命保険会社「アフラック」の日本法人です。
アフラックは、がんに苦しむ人々を救いたいという思いから、1974年に日本初のがん保険の営業を開始しました。現在では、がん保険や医療保険などを取り扱い、国内最大規模の1,380万人以上の顧客が契約を結んでいます。
このように、日本でもアフラックの保険が広く普及していることもあり、北海道から沖縄まで、全国に支社が広がっています。
メーカー（消費財、製薬、化学）
メーカーは、消費財や製薬、化学といった分野の外資系企業が多く存在します。なかでも存在感を示しているのが、医薬品や医療機器を提供する外資系製薬メーカーです。
外資系製薬メーカーは大きく営業チームと研究チームに分かれており、それぞれ高いコミュニケーション能力や医療系の専門知識・スキルが求められます。
メーカーで代表的な外資系企業を紹介します。
関連記事：
外資系消費財メーカーの業務内容｜特徴や求められるスキル、キャリアパスについて解説
外資系製薬会社とは？転職前に押さえたい業務内容やメリット、求められるスキルを解説
【2025年最新版】外資系化学メーカーの転職事情を徹底解説！平均年収ランキングや転職時のポイントも紹介
P&Gジャパン合同会社
P&Gジャパン合同会社は、アメリカに本社を置く世界最大の日用品消費財メーカー「P&G（プロクター・アンド・ギャンブル）」の日本法人です。
P&Gは、洗剤やヘアケア製品、紙おむつなどの生活必需品を製造しており、世界180ヵ国で48億人以上の人々が同社の製品を使用しています。
日本では1973年に営業を開始し、紙おむつの「パンパース」や、消臭剤の「ファブリーズ」などの人気商品が誕生しました。現在では、P&Gジャパン合同会社を含む4社が日本国内で展開し、日用品消費財を提供しています。
ジョンソン・エンド・ジョンソン株式会社
ジョンソン・エンド・ジョンソン株式会社は、アメリカで誕生した医療・ヘルスケア製品を提供する「ジョンソン・エンド・ジョンソン」の日本法人です。人々の「クオリティ・オブ・ライフ（QOL）」の向上を目的に多くの製品を提供しています。
代表的な製品では、コンタクトレンズの「アキュビュー」や、マウスウォッシュの「リステリン」など、医療機器だけでなく、一般家庭で使用されるものも数多く取り扱っているのが特徴です。
日本では、ジョンソン・エンド・ジョンソン株式会社を含む4社で構成され、分業体制でビジネスを展開しています。
BASFジャパン株式会社
BASFジャパン株式会社は、ドイツに本社を置く総合科学メーカー「BASF」の日本法人です。BASFは、全世界で11万人以上の社員を有し、世界中で幅広い顧客に製品を提供しています。
1888年より日本市場のパートナーとして事業活動を行っており、1956年から日本での生産活動を開始しました。
現在では、BASFジャパン株式会社を含む6社が日本国内で事業を展開しており、石油化学品や金属類、自動車塗料など、多岐にわたる製品を生産しています。
IT業界（IT関連会社）
IT業界は、情報技術を活用したサービスを展開する企業全体を指します。ITベンダー・ITメーカー・ITコンサルティング・Webサービス関連に分かれています。
外資系のIT企業では、基礎的な英語力に加えて、ITに関する最新情報に敏感であることが重要です。
IT業界で代表的な外資系企業を紹介します。
関連記事：【2025年最新版】外資系IT企業とは | 代表企業や年収ランキング、転職におけるメリット・デメリットについて徹底解説
グーグル合同会社
グーグル合同会社は、アメリカを拠点とするIT企業「Google」の日本法人です。Googleは、世界最大の検索エンジンとして知られており、世界中で多くのユーザーが利用しています。
また、動画投稿サイトの「YouTube」や、メールサービス「Gmail」、スマートフォン「Pixelシリーズ」など、幅広い分野で事業を展開しているのが特徴です。
日本国内では、東京の渋谷にオフィスを構え、Webサービスの提供や携帯電話事業などを手がけています。
アマゾンジャパン合同会社
アマゾンジャパン合同会社は、世界的なオンラインショッピングサイトを運営するアメリカのIT企業「Amazon」の日本法人です。
2000年に日本語版サイトの「Amazon.co.jp」がオープンし、現在では誰もが利用する大手ECサイトとして広く認知されています。
さらに、ECサイトだけにとどまらず、クラウドサービス「AWS（Amazon Web Services）」や、動画配信サービス「Amazon Prime Video」などの事業も展開してきました。
日本法人は、東京に3箇所オフィスを構え、オペレーション部門やコーポレート部門などで、国際色豊かな数千人規模の社員が活躍しています。
日本マイクロソフト株式会社
日本マイクロソフト株式会社は、アメリカのIT企業「マイクロソフトコーポレーション」の日本法人です。
パソコン用OSの「Windows」や、オフィスソフト「Microsoft Office」など、これまでに革新的な製品を生み出してきました。
1986年に日本法人が設立され、東京の品川本社をはじめ、中部支店と関西支店の3拠点で事業を展開しています。現在は3,000人以上の従業員が在籍しており、ソフトウェアやクラウドサービス、デバイスの営業やマーケティングなど、幅広い業務に携わっています。
広告業界（広告代理店）
広告業界は、クライアント企業の商品やサービスをより多くの人々へ届けるべく、WebサイトやSNS、CMなどのさまざまな媒体を通じた広告の企画・制作・運用を行う企業全体を指します。
広告業界の代表的な外資系企業を紹介します。
関連記事：外資系広告代理店に転職したい方必見｜ランキングや特徴、求められる人材を解説
株式会社マッキャン・ワールドグループホールディングス
株式会社マッキャン・ワールドグループホールディングスは、アメリカに本社を置く広告・マーケティング企業「マッキャン・ワールドグループ」の日本法人です。
日本法人では、東京本社と大阪支社の2拠点を構えており、グループ全体で500人以上の社員が在籍しています。これまでに、腕時計ブランド「CITIZEN（シチズン）」や、世界的なジーンズブランド「Levi's（リーバイス）」などの広告を手がけてきた実績があります。
また、広告代理店の「株式会社マッキャンエリクソン」や、プロダクション業務を担う「株式会社クラフトワールドワイド」など、グループ内で分担しながら事業を展開しているのが特徴です。
合同会社カンター・ジャパン
合同会社カンター・ジャパンは、イギリスに本社を置くマーケティング企業「カンター・グループ」の日本法人です。カンター・グループは、世界の大手広告主100社のうち96社と取引実績を持ち、トップ企業のマーケティング活動を支援しています。
東京に本社を構える日本法人では、市場調査やコンサルティング業務を行っています。自動車や食品、銀行など、さまざまな業界と取引しており、高い評価と信頼を築いているといえるでしょう。
ブルームバーグ・エル・ピー
ブルームバーグ・エル・ピーは、アメリカに本社を置く金融テクノロジー企業「ブルームバーグ」の日本法人です。
ブルームバーグでは、世界159箇所に拠点を構え、100箇所以上のニュース支局から多数のニュース記事を発信しています。これらの市場データやニュースは、金融機関や政府機関だけでなく、世界中の一般ユーザーにも提供されてきました。
日本では1987年に東京オフィスを設立し、日本市場向けの情報発信や、日本マーケットに特化したテクノロジー開発を行っています。
外資系企業へ転職する流れ
外資系企業へ転職を目指す際は、以下の流れを参考にしてください。
応募企業を探す
外資系企業へ転職する際も、日本企業を探す方法と大きな違いはありません。
例えば、以下のような方法があります。
- 求人サイトで検索する
- 転職エージェントに登録する
- 「LinkedIn」などのSNSで調べる
- 外資系の転職フォーラムに参加する
転職エージェントを利用する際は、外資系企業の転職サポート経験が豊富で案件も多数持つ外資系企業への転職に強いエージェントに登録するのがおすすめです。
関連記事：外資系転職に有効なLinkedIn（リンクトイン）とは？メリットや活用法も解説
英文レジュメやカバーレターを作成する
外資系企業では、日本語の履歴書・職務経歴書のほか、英文の職務経歴書（レジュメ）とカバーレターの提出を求められることがあります。この際、志望動機はカバーレターに記載します。
書類選考を確実に突破するために客観的な意見が欲しい場合は、転職エージェントのキャリアアドバイザーなどに相談してみましょう。
関連記事：
レジュメ（職務経歴書）の書き方とは？英語・英文で書くときのコツ
英語で志望動機を伝えるときのポイントとは？面接で使えるフレーズや例文を紹介
面接の準備や対策を行う
面接の事前対策も、日本企業と大差ありません。自身の強みやスキルを活かすことで入社後どのような貢献ができるのかを最大限アピールし、質問にも答えられるよう準備しておく必要があります。
外資系企業においても、一次面接は日本人の採用担当者が面接する場合が多いですが、二次面接以降は、外国人の役員や海外の上席者などが加わり、英語面接が行われることがあります。
企業によって英語面接の有無は異なるため、実施されるかどうかを事前に確認し、対策しておきましょう。
転職エージェントのキャリアアドバイザーなら、面接についても適切なアドバイスやサポートをしてもらえます。自信を持って面接に臨みたい方は、転職エージェントの利用を検討しましょう。
関連記事：
面接の転職理由の答え方！状況別の例文や好印象を与える7つのコツを解説
まとめ：外資系・日系グローバル企業への転職を目指している方は、エンワールドへのご登録をご検討ください
外資系企業とは、海外の企業・投資家が一定以上の資本を持つ企業のことで、日本企業とはさまざまな違いがあります。
日本企業に比べてスキルや上げた成果が評価につながりやすく、自分の能力を最大限発揮したいと考える方にとって、外資系企業は適した職場環境となるでしょう。
ただし、外資系企業への転職には、日本企業とは異なる応募書類の作り方や英語面接などがあります。そのため、転職活動に不安がある方は、外資系・日系グローバル企業への転職に強いエンワールドの活用がおすすめです。
エンワールドは、外資系・日系グローバル企業の求人を豊富に取り扱っており、専門的なノウハウを持った専任のコンサルタントが、一人ひとりにあった転職サポートを行います。
外資系・日系グローバル企業への転職を効率的かつ着実に進めたい方は、ぜひ新規会員登録からご登録ください。
執筆者： エンワールド編集部
外資系・日系グローバル企業のハイクラスに精通するエンワールドの編集部員が、転職やキャリア、日々の仕事のお悩みに役立つ情報を執筆します。
