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会社の同期や友人が外資系企業へ転職し、高収入を実現している姿を見て、転職を検討している方も多いのではないでしょうか。外資系企業への転職で、実際にどの程度の年収が得られるのかは、多くの方が気になるポイントです。
この記事では、外資系企業の年収の目安や、年齢別・業界別の金額などを紹介します。転職時に年収交渉に向けた事前準備や注意点も解説しているので、ぜひ参考にしてください。
外資系企業の年収は800万円が目安
業界や職種によって差はありますが、外資系企業の年収は800万円程度が目安といわれています。
国税庁の「令和5年分 民間給与実態統計調査」によると、日本の給与所得者の平均年収は、460万円です。この平均年収と比較すると、外資系企業では300万円以上高い収入を得られる可能性があることがわかります。
そのため、高年収を目指す方にとって、外資系企業は魅力的な選択肢といえるでしょう。
【年齢別】外資系企業と日本企業の年収を比較
エンワールドは、外資系企業や日系企業の従業員を対象に「外資系・日系企業のお仕事事情」に関するアンケートを実施しました。
アンケートでは、2023年度の年収についても質問を行っており、以下のような結果が得られました。

20代や30代では、外資系企業と日系企業の間に年収差はあまり見られませんでした。一方、40代では年収1,000万円以上の割合が日系企業に比べて外資系企業のほうが15ポイント多く、50代では29ポイントも上回っています。
このように、外資系企業と日系企業では、40代・50代において年収の差が顕著です。全体としても、年収1,000万円超の方の割合は、外資系企業が日系企業の2.6倍以上にのぼります。
参考:「外資越境転職」外資系・日系企業のお仕事事情調査|エンワールド・ジャパン
【業界別】外資系企業の年収
外資系企業の年収は800万円程度といわれていますが、業界によっても収入は大きく変動します。ここでは、「エンゲージ会社の評判」を参考に、業界別で代表的な外資系企業の年収の目安を紹介します(※)。
(※)記載している平均年収は、2025年5月時点で参照したデータに基づいています。具体的な数値は、時期によって変動する可能性があります。
金融業界
金融業界では、銀行や保険など、さまざまな外資系企業が日本国内でビジネスを展開しています。金融業界の代表的な外資系企業の平均年収は、以下のとおりです。
企業名 | 平均年収 |
ゴールドマン・サックス証券株式会社 | 1,442万円 |
JPモルガン証券株式会社 | 1,147万円 |
プルデンシャル生命保険株式会社 | 890万円 |
三菱UFJモルガン・スタンレー証券株式会社 | 687万円 |
ジブラルタ生命保険株式会社 | 611万円 |
金融業界には、外資系企業の年収の目安である800万円を超える企業も多く見られます。また、平均年収が800万円を下回っている企業であっても、1,000万円以上の収入を得ている方も見られました。
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コンサルティング業界
コンサルティング業界は、事業内容によって戦略系コンサルティングファームや総合系コンサルティングファームなどに分類され、各企業がクライアント企業の経営課題の解決をサポートしています。
コンサルティング業界の代表的な外資系企業の平均年収は、以下のとおりです。
企業名 | 平均年収 |
ボストン・コンサルティング・グループ合同会社 | 1,417万円 |
マッキンゼー・アンド・カンパニー・ジャパン | 1,278万円 |
デロイトトーマツコンサルティング合同会社 | 976万円 |
ベイン・アンド・カンパニー・ジャパン | 970万円 |
アクセンチュア株式会社 | 841万円 |
コンサルティング業界では、外資系企業の年収の目安を上回る企業が多く、全体として給与水準の高い業界であることがわかります。特に、コンサルタントなどの専門職は平均年収が高い傾向があり、個人の実績や結果次第で希望する収入を実現しやすい業界といえるでしょう。
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IT業界
IT業界では、「Apple」や「Alphabet」など、アメリカ発の世界的企業の日本法人が目立ちます。IT業界の代表的な外資系企業の平均年収は、以下のとおりです。
企業名 | 平均年収 |
日本マイクロソフト株式会社 | 1,255万円 |
グーグル合同会社 | 1,121万円 |
日本アイ・ビー・エム株式会社 | 923万円 |
アマゾンジャパン合同会社 | 718万円 |
Apple Japan合同会社 | 648万円 |
金融業界やコンサルティング業界と同様に、IT業界にも年収1,000万円以上を目指せる企業が存在します。IT企業というとエンジニア職を思い浮かべるかもしれませんが、上記の5社では営業職の平均年収が高い傾向があります。
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メーカー
メーカーには、消費財メーカーや化学メーカー、製薬会社など、多岐にわたる製品を製造している企業があります。メーカーの代表的な外資系企業の平均年収は、以下のとおりです。
企業名 | 平均年収 |
ファイザー株式会社 | 1,088万円 |
P&Gジャパン合同会社 | 867万円 |
ジョンソン・エンド・ジョンソン株式会社 | 852万円 |
BASFジャパン株式会社 | 773万円 |
ユニリーバ・ジャパン株式会社 | 770万円 |
メーカーにおいても、年収800万円以上を目指せる企業は複数存在します。上記の5社では職種による年収の差が比較的少ない傾向にあり、貢献度に応じて一定の収入を得られる可能性が高いといえるでしょう。
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外資系企業の年収・給料が高い理由
ここまで見てきたように、外資系企業では日本企業に比べて年収が高く設定されている場合が多いです。ここでは、外資系企業の年収や給与水準が高くなる理由を見ていきましょう。
即戦力として活躍できる人材を求めているため
企業にもよりますが、外資系企業では専門的な経験やスキルを持ち、即戦力として活躍できる人材を求めていることが多いです。また、業務内容によっては、ビジネスレベルの語学力が必要とされる場合もあります。
このような優秀な人材は、転職市場において希少価値が高いので、自社に迎え入れるためにも、外資系企業は日本企業よりも高い年収を提示する傾向があります。
仕事の結果が年収に直結しやすいため
外資系企業は、年齢や勤続年数よりも、仕事での結果に応じて社員の給与を決定する傾向があります。そのため、入社して間もない方や若い年代の方でも、日本企業よりも早い段階で高収入を得られるかもしれません。
また、設定された目標を達成すると追加報酬を受け取れる企業もあり、結果次第では年収が大きく上がることも十分に考えられます。
退職金の概念がないため
外資系企業では、一般的な日本企業のように終身雇用を前提とせず、退職金の概念がない企業が多いです。そのため、社員の退職金のために資金を備えておく必要がなく、そのぶん給与として還元しやすくなります。
また、退職金だけでなく、家族手当や住宅手当などの福利厚生が用意されていない企業もあります。ただし、なかには日本企業以上に福利厚生が手厚い外資系企業も存在するため、転職時には志望企業の制度内容を確認することが大切です。
大手企業が多いため
日本に進出している外資系企業の多くは、世界各国に複数の拠点を展開する大手企業が多いです。
こうした企業は、自社の製品やサービスで安定した収益を確保しており、資金的にも余裕があることから、社員を高待遇で迎え入れやすい傾向があります。
外資系企業で年収アップを実現する方法
外資系企業では高収入を得られるチャンスがありますが、希望する年収を実現するためには、自ら積極的に行動を起こす必要があります。ここでは、外資系企業で年収アップを目指すための3つの方法を紹介します。
仕事で結果を出す
外資系企業は、個人の仕事ぶりを重視する傾向があるため、年収を上げるには仕事で明確な結果を出すことが重要です。例えば、営業職の場合、社内でも優れた営業成績を残し、上司から高い評価を得ることで、収入アップにつながりやすくなります。
営業成績の向上や事業コストの削減など、数字で示せる成果を残せると評価につながりやすく、昇給やボーナスの増加にも直結する可能性が高いです。そのためにも、日頃から自己研鑽を重ね、ビジネスパーソンとして成長し続ける意識を持つことが大切です。
年収交渉を行う
外資系企業で年収アップを目指す方法の一つに、年収交渉があります。入社後だけでなく、転職時に以下のようなタイミングで年収交渉を行うことも可能です。
- 選考開始時
- 2次面接〜内定時
- 内定直後〜オファー面談時
選考中に自ら待遇面の話を切り出すと、面接官に悪い印象を与え、選考結果に悪影響をおよぼす恐れがあります。そのため、基本的には希望年収を尋ねられた場合に交渉を行うのが望ましいでしょう。
一方、内定後は企業側の採用意思が固まっているため、希望年収を伝えやすいタイミングといえます。
ただし、外資系企業が実力主義とはいえ、必ずしも希望の金額が通るとは限りません。年収交渉の成功率を少しでも高めたい方は、後述する「年収交渉の注意点」や「年収交渉の前に必要な準備」を参考にしてください。
より高待遇な企業へ転職する
外資系企業に入社して一定の経験を積み、より好条件の外資系企業へ転職して年収アップを目指す方法もあります。
企業から高待遇で迎え入れられるためには、人材としての価値を高めることが重要です。そのためには、日々スキルアップに励みつつ、現職で結果を残す必要があります。
また、自身の経験やスキルが活かせる求人を定期的に確認することも大切です。普段から求人情報を確認しておくことで、年収の伸びが見込めずに転職を考えた場合でも、円滑に転職活動を始められます。
求人サイトで求人情報を得るだけでなく、転職エージェントを活用する方法もあります。転職エージェントでは、求人サイトには掲載されていない案件を紹介してもらえるため、自分に合った企業に出会える可能性が高まるでしょう。
エンワールドは、外資系・日系グローバル企業に強みがあり、日本国内の約87%以上の外資系企業の求人を保有しています。各業界や職種に精通したコンサルタントのサポートを受けながら転職活動に取り組めますので、外資系企業への転職を検討している方は、ぜひ新規会員登録からご登録ください。
外資系企業への転職時に年収交渉するときの注意点
外資系企業への転職で年収アップを目指す場合、年収交渉が効果的に働くことがあります。 ここでは、外資系企業で年収交渉を行う際に押さえておきたい4つの注意点を紹介します。
相場とかけ離れた金額を提示しない
企業側は、自社の根拠に基づいて年収を提示しているため、相場からかけ離れた金額を希望すると、悪い印象を与える恐れがあります。 そのため、業界の水準や相場を把握したうえで、企業側が妥当だと感じる金額を提示することが重要です。
一般的に、転職時の年収交渉における年収アップの相場は、転職前のおよそ1.2倍が上限といわれています。
給与交渉の根拠を示す
年収交渉の際は、企業に納得してもらえるよう根拠を明確にし、理論的に説明する姿勢も大切です。
なぜ、年収アップを要望するのか、具体的な根拠を資料などを提示しながら交渉するようにしましょう。
一方的に条件を押し付けない・交渉を長引かせない
希望条件を叶えたいと焦る気持ちは理解できますが、一方的に条件を提示する対応では、企業に悪い印象を与えてしまう可能性があります。
希望の金額を根拠とともに提示した後は、相手の様子を見ながら会話を交わし、検討の余地を与える姿勢を心がけましょう。
また、給料交渉は長引かせれば長引かせるほど、企業からの心証が悪くなってしまう恐れがあります。一度、給料交渉したら、あとは引いて待つ姿勢をとることも大切です。
手取り金額ではなく額面で伝える
企業側が提示する金額は、税金や社会保険料などを控除する前の額面であることが一般的です。そのため、自身の現在の年収や希望年収を伝える場合も、手取り金額ではなく額面で伝えましょう。
また、この際は月収だけでなく、残業代も含めた金額で伝えるのが基本です。
外資系企業への年収交渉の前に必要な準備
最後に、外資系企業への年収交渉を円滑に進めるために、事前に行う必要のある2つの準備について解説します。
転職先の平均年収をチェックする
相場とかけ離れた金額で年収交渉を行わないためにも、転職先の平均年収を押さえておくことが大切です。 さらに、自身と同年代の給与水準や各職種の平均年収まで把握しておけば、より論理的な交渉を行えます。
リサーチの際には、転職サイトで志望企業の同等の職種・ポジションの求人が掲載されていないかを確認してみましょう。 自分だけで情報収集が難しい場合は、転職エージェントの力を借りるのも有効な手段です。
前職の給与やスキルを整理する
外資系企業で年収交渉を行う場合、前職の年収を正確に把握しておくことも大切です。
企業によっては、前職の給与を基準に金額を提示する場合もあるため、これまでより高い年収を求めるならば、希望金額との差額に対して明確な根拠を示す必要があります。
そのためには、応募ポジションで「何が求められているか」「自分はどのような形で貢献できるのか」を具体的に整理しておくことが重要です。
まとめ:日本企業から外資系・日系グローバル企業への転職を考えている方は、エンワールドへの登録をご検討ください
外資系企業の年収は800万円が目安であり、日本企業と比べて給与水準が高い傾向があります。
外資系企業への転職で希望年収を実現するには、入社後に仕事で結果を出す以外に、年収交渉を行うことも方法の一つです。交渉を成功させるには、年収相場を把握したうえで、自分が入社後にどのような貢献ができるかを示し、企業が納得できる根拠を伝えることが重要です。
希望金額が妥当かどうかの判断が難しい場合や、交渉の伝え方に悩む場合は、転職エージェントの利用をご検討ください。
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