20代・30代・40代の転職におすすめの資格とは？職種別に需要のある資格を紹介

外資系転職アドバイス

公開日：2023.09.20

更新日：2025.07.10

現在の職種や業界でキャリアアップを目指している、今までとは別の道に進みたいなど、さまざまな理由で転職のために資格取得を考えている方もいることでしょう。

この記事では、転職に役立つおすすめの資格を紹介します。また、職種別に需要のある資格や試験の合格率にも触れているので、資格を取得して選考を有利に進めたい方は、ぜひ参考にしてください。

資格があると転職が有利になるのは本当？ 具体的なメリットとは

資格は一定の知識やスキルを持っていることを証明する効果があるため、転職活動において有利に働く可能性があります。ただし、闇雲に資格を取得するのではなく、転職後の仕事に役立つものを選ぶことが大切です。 

ここでは、仕事に活かせる資格を取得するメリットを3つ紹介します。

転職先の選択肢が広がる

応募先企業によっては、特定の資格を応募条件としている場合があるため、該当する資格を取得することで転職先の選択肢が広がります。取得難易度の高い資格が応募条件となっていれば、応募時点でライバルが少なくなるので、採用確率が上がることも期待できます。 

また、必須の資格ではないものの、歓迎条件に記載された資格を取得できれば、そのぶん選考を有利に進められる可能性もあるでしょう。

年収アップの可能性がある

仕事で活かせる資格を取得することで、年収アップにつながる可能性があります。なぜなら、企業によっては資格手当が支給されることや、保有資格が評価されて給与が上がる場合があるためです。 

ただし、どの資格でも年収が増えるわけではなく、自分のキャリアや業務内容と関連する資格を取得することが重要です。 

例えば、IT関係の企業で働いているのであれば、「応用情報技術者」や「情報処理安全確保支援士」などの関連資格を取得することで、企業からの評価につながる可能性が高まります。

妊娠・出産後に再就職を目指しやすくなる

妊娠や出産などのライフイベントをきっかけに退職した場合でも、企業から求められる資格を取得していれば、再就職を目指しやすくなる可能性があります。 

例えば、医薬品登録販売者や保育士資格など、仕事と密接に関係する専門性の高い資格を取得していれば、就職につながりやすいでしょう。 

また、未経験の仕事に挑戦する場合でも、関連資格の取得により一定の知識を有していることを証明できます。転職に向けて積極的に資格を取得している姿勢は、仕事への高いモチベーションを示す材料となり、選考時の評価につながる可能性もあります。

転職におすすめの一般的な資格5選

転職を意識して資格取得を目指す場合、どの資格を選べばよいのか悩まれる方は少なくありません。資格のなかには、多くの企業で求められる共通のスキルを磨けるものもあります。 

ここでは、転職に役立つ場合がある一般的な資格を5つ紹介します。

TOEIC・TOEFL

TOEICやTOEFLは、自身の英語力を客観的に把握できる試験です。外資系企業や日系グローバル企業のなかには、従業員の受験を義務づけているところもあります。採用時の条件として基準スコアを設定している企業もあるため、高得点を取得しておくことが望ましいでしょう。 

外資系企業では、TOEICで700点以上を目安としている企業が多く見られます。英語力は多くの企業で活かせるスキルの一つであり、高スコアを獲得することが転職やキャリアアップの際に大きな強みとなります。

関連記事：TOEICのスコアは何点以上が必要？外資系企業への転職で求められる英語力を徹底解説

MOS（マイクロソフトオフィススペシャリスト）

MOS（マイクロソフトオフィススペシャリスト）は、WordやExcelをはじめとするマイクロソフトオフィス製品を使いこなすスキルを証明できる資格です。近年、多くの企業がオフィス系ソフトを導入しているため、取得することで転職時のアピールにつながる可能性があります。 

試験は以下の2つのレベルに分かれています。

• 一般レベル：基礎的な知識やスキルを問われる
• 上級レベル（エキスパート）：高度な機能の理解が問われる

マイクロソフトオフィスの製品は新機能が追加・改良されることがあり、バージョンごとに試験が実施されています。これから転職を検討している場合は、職場で使用するバージョンが不明なため、最新バージョンに対応した試験を受けることをおすすめします。

社会保険労務士

社会保険労務士は、人事労務や社会保険に関連する専門知識を有していることを示す国家資格です。人事労務や社会保険に関する手続きはどの企業でも必要ですが、複雑で難しい内容となっています。 

社会保険労務士の資格を取得していれば、バックオフィスでの即戦力として評価されやすく、転職時も採用につながる可能性が高まります。ただし、過去5年の合格率は5.3%〜7.9％と低く、資格の取得難易度は高いため、時間をかけて根気強く学習することが求められます（※）。

※参考：社会保険労務士試験の結果について｜厚生労働省

ファイナンシャル・プランナー（FP）

ファイナンシャル・プランナー（FP）は、個人のお金にまつわるライフプランを立てるための知識を習得していることを証明する資格です。 

金融業界や保険業界など、個人に対して金融商品を販売する仕事に就く方が取得している傾向があります。また、土地や建物といった高額な商品を扱う不動産会社でも活かせる資格です。 

特に、金融商品に関わるBtoCの営業職に転職する場合は、取得しておくと役立つ可能性が高いでしょう。試験はFP1級〜3級の3段階に分かれており、転職活動でアピールしたい方は最低でも2級以上の取得を目指すことをおすすめします。

※参考：FP技能士の取得者数 及び 試験結果データ｜日本FP協会

日商簿記

日商簿記は、企業のお金の流れを把握するための知識を有していることを示す資格です。難易度に応じて1級・2級・3級・簿記初級の4つに分かれており、2級以上の取得者は経理や会計の即戦力として活躍できる知識をアピールできます。 

一般事務に応募する場合も、経理や会計に関わる作業を担当する可能性があるため、取得しておくと心強いでしょう。また、営業職でも簿記の資格を取得していれば、数字に強いことをアピールできます。

※参考：簿記 受験者データ｜日本商工会議所

【営業職】転職市場でおすすめの資格5選

転職時にアピールできる資格は、職種によっても異なります。ここでは、営業職への転職に活かせる資格を5つ紹介します。

営業士

営業士は、営業活動に関する専門的な知識やスキルが身についていることを証明する資格です。具体的には、マーケティングや営業技術など、営業で成果を上げるために必要な能力を習得する効果があります。 

難易度は初級・上級・マスターの3つのレベルに分かれており、段階的にスキルアップしながら取得できるのが特徴です。転職後に営業職として活躍したい方は、営業士の取得を検討してみましょう。

※参考：営業士FAQよくあるご質問｜日本営業士会

中小企業診断士

中小企業診断士は、企業の経営に関する幅広い知識を有していることを示す資格です。取得に際して経営戦略はもちろん、人事や財務など企業運営に関わる細部まで理解している必要があります。 

経営コンサルタントを認定する唯一の国家資格で、試験はマークシート形式の1次試験と筆記・口述の2次試験に分かれています。 

2次試験の合格率は18%程度であり、合格まで数年かかることも珍しくありません（※）。難易度は高めですが、取得できればコンサルティング業界の幅広い分野で評価される可能性があります。

※参考：中小企業診断士試験 申込者数・合格率等の推移｜一般社団法人 中小企業診断協会

宅地建物取引士

宅地建物取引士は、「宅建」の略称で知られ、土地・建物の売買や賃借の契約に必要な国家資格です。 

不動産契約において重要事項の説明を行うには、宅地建物取引士の資格が必須です。また、不動産会社は、各事務所の従業員5人につき1人以上の宅建士を配置することが義務化されているため、不動産業で重宝される資格といえます（※1）。 

不動産を担保にしたローンを扱うことも多いので、金融業界への転職にも有利とされています。試験の合格率は15%程度と低めではありますが、それだけ取得する価値の高い資格の一つです（※2）。

※1参考：住宅・不動産営業｜職業情報提供サイトjobtag

※2参考：宅建試験 試験実施概況（令和6年度以前の過去10年間）はこちら｜一般財団法人不動産適正取引推進機構

税理士（科目合格含む）

税理士は、税務代理や税務書類の作成代行を行うために必要な国家資格です。資格取得には、会計学に関する2科目と、税法9科目から選択した3科目の計5科目に合格する必要があり、難易度は高いです。 

すべての科目に合格できなかった場合でも「科目合格」が認められており、合格科目については次回以降の試験で免除されます。科目合格の実績も、専門性や知識の証明として転職活動でアピールにつなげられる場合が多いです。 

特に、財務・経理のコンサルティングを担当する営業職であれば、役立つ可能性が高いといえます。

※参考：税理士試験｜国税庁

ビジネス実務法務検定

ビジネス実務法務検定は、ビジネスに関する法律知識の習得を証明する資格です。 

例えば、営業職では取引先と契約を結ぶ場面がありますが、法律の知識があることで契約内容に問題がないかを判断しやすくなり、トラブルの予防につながります。これは個人だけでなく、企業全体の損失を防ぐ効果もあるため、企業からの評価も高い資格といえるでしょう。 

試験は以下の3つに分かれています。

• 1級：幅広い法務知識と高度な判断力が問われる
• 2級：実務的な法律知識が問われる
• 3級：民法を中心とした基礎的な知識が問われる

特に、商法・会社法を学ぶ2級以上を取得していれば、実践的なスキルが身についていることを転職時にアピールしやすくなります。

※参考：ビジネス実務法務検定試験®とは データ｜東京商工会議所

【事務職】転職市場でおすすめの資格5選

事務職に転職する際も、資格はおおいに役立ちます。ただし、希望する業種や部門によって有利な資格は異なるため、事前にどの資格が適しているかを確認しましょう。 

ここでは、転職市場で人気の資格のうち、事務職におすすめの資格を5つ紹介します。

行政書士

行政書士は、公的な書類作成に必要な知識があることを証明する国家資格です。書類作成や法務の専門家として、総務や法務部門へのキャリアを築きやすくなります。 

また、建設業や不動産業など、公共事業に関わることの多い企業の事務職への転職に行政書士の資格が有利に働くこともあります。合格率は平均10%程度と、取得難易度は高めです（※）。

※参考：最近10年間における行政書士試験結果の推移｜一般財団法人行政書士試験研究センター

司法書士

司法書士は、登記や供託に関する案件を扱う国家資格です。具体的に行える業務は、不動産登記や裁判所・検察庁に提出する書類の作成などです。 

試験の合格率は5%程度と非常に低く、難易度が高い資格といえるでしょう（※）。法律に関する細かい知識が必要となりますが、受験資格は設けられていないため、実務経験がなくても挑戦できます。司法書士の資格を取得できれば、企業の法務部へ転職できる可能性も高まります。

※参考：

令和2年度司法書士試験の最終結果について｜法務省

令和3年度司法書士試験の最終結果について｜法務省

令和4年度司法書士試験の最終結果について｜法務省

令和5年度司法書士試験の最終結果について｜法務省

令和6年度司法書士試験の最終結果について｜法務省

キャリアコンサルタント

キャリアコンサルタントは、労働者の職業選択や能力開発に関する相談を受け、助言するための国家資格です。 

同一職種への転職など、一般的な相談を受けられるキャリアコンサルティングの基礎的な知識が身につきます。そこからさらに、上位資格である「キャリアコンサルティング技能士」の取得も目指せます。 

試験は選択式の学科試験と論述・面接の実技試験に合格する必要がありますが、直近3回の合格率は50%〜60%程度であり、取得難易度はさほど高くありません（※）。 

コンサルティング会社や人材派遣会社などに転職する場合に有利となるため、関連する仕事に就きたい方は取得を検討してみるとよいでしょう。

※参考：試験結果｜特定非営利活動法人日本キャリア開発協会

秘書検定

秘書検定は、秘書に必要な知識や技能が身についていることを示す資格です。試験では基本的なマナーや常識が問われるため、秘書を目指していない方でも取得する価値のある資格といえます。 

資格は難易度によって、1級・準1級・2級・3級の4段階に分かれています。転職時にアピールするなら、電話応対や接客などの実践的なスキルが問われる2級以上の取得を目指すことをおすすめします。

※参考：秘書検定 受験者状況｜ビジネス系検定

医療事務検定

医療事務検定は、医療保険制度や医療費の計算など、医療事務の基本的な知識と技術を有していることを証明する資格です。取得することで、病院やクリニックなど医療機関へと転職する場合に評価されやすくなります。 

医療事務の資格のなかでは比較的難易度が低く、合格率は約90%と高めです（※）。試験では教材や資料の持ち込みが可能なため、医療業界未経験の方でも挑戦しやすいといえます。

※参考：医療事務検定試験とは｜日本医療事務協会

【IT・技術職】転職市場でおすすめの資格4選

IT・技術職への転職を目指す場合は、業務に直結する専門知識を証明できる資格を保有していると、選考で有利に働く可能性があります。 

ここでは、IT・技術職の転職におすすめの資格を4つ紹介します。

応用情報技術者

応用情報技術者は、高度なITの知識を有していることを証明する資格です。試験では、ITの基本的な知識だけでなく、計算が必要な応用問題も出題されます。 

この資格を取得すると、ITに関する基礎的な知識以外にマネジメント知識があることも証明できます。そのため、IT業界でキャリアアップを目指したい方におすすめです。

※参考：統計情報（応用情報技術者試験、高度試験、情報処理安全確保支援士試験）｜独立行政法人情報処理推進機構

情報処理安全確保支援士

情報処理安全確保支援士は、情報セキュリティについての知識を証明する国家資格です。 

サービスや情報システムの安全を担うセキュリティエンジニアや、有効な対策の助言・提案を行うセキュリティコンサルタントを目指す方におすすめの資格といえます。 

試験の合格率は20%前後となっており、難易度は高めです（※）。サイバー攻撃の増加・高度化によって、セキュリティの知識は重要さが高まっているため、IT企業への転職でアピールポイントになります。

※参考：統計情報（応用情報技術者試験、高度試験、情報処理安全確保支援士試験）｜独立行政法人情報処理推進機構

ITパスポート

ITパスポートは、ITを活用する際に必要な基礎知識を有していることを証明する資格です。経済産業省が認定している国家資格で、合格率は約50%と比較的取得しやすいのが特徴です（※）。 

試験で問われる内容は基本的なIT知識が中心で、さらに上位資格も多いことから、IT技術者の初歩的な資格と位置づけられています。まずはこの資格でITの基礎を学び、「基本情報技術者」や「応用情報技術者」などの上位資格を目指すのも効果的です。

※参考：統計情報｜ITパスポート試験

ウェブデザイン技能検定

ウェブデザイン技能検定は、Webデザイナーとして公的に認められた資格です。資格は1級から3級に分かれており、インターネットの知識やウェブデザイン技術など、Webデザイナーに必要なスキルや知識が問われます。 

3級はWeb制作に従事している方や、これから従事しようとしている方であれば誰でも受験可能で、筆記試験と実技試験の合格ラインはそれぞれ7割です（※1）。未経験からWebデザイナーを目指すのであれば、取得を検討することをおすすめします。

※1参考：試験日程等｜特定非営利活動法人インターネットスキル認定普及協会

※2参考：ウェブデザイン技能検定技能士資格取得状況｜特定非営利活動法人インターネットスキル認定普及協会

【外資系企業】転職市場でおすすめの資格5選

外資系企業で役立つ資格としてはMBAが有名ですが、難易度が高く、取得には高度な努力と時間が必要です。外資系企業への転職に役立つ資格はMBA以外にも多数あります。 

ここでは、外資系企業の転職市場で特におすすめの資格を5つ紹介します。

関連記事：外資系企業への転職に有利な資格7選！外資系企業で求められるスキルや語学力についてもあわせて解説

米国公認会計士（USCPA）

米国公認会計士（USCPA）は、アメリカの各州が認定する公認会計士の資格です。日本でも東京と大阪の会場で試験を受けられ、日本の公認会計士よりも取得しやすいといわれています。 

ただし、会計士に求められる専門知識は必要であり、ビジネスに通用する英語力も要求されます。資格を取得すると、英語で会計実務を行えるスキルを証明できるため、コンサルティングファームや監査法人への転職に活かせる可能性があるでしょう。

※参考：Learn more about CPA Exam scoring and pass rates｜AICPA &CIMA

関連記事：米国公認会計士（USCPA）とは？資格取得のメリットと転職が有利な業種

国連英検（国際連合公用語英語検定試験）

国連英検（国際連合公用語英語検定試験）は、公益財団法人日本国際連合協会が認定する英語試験です。TOEICと比べてコミュニケーションを重視しており、リスニング問題に重きを置いている点が特徴です。 

受験級は特A級とA級からE級の6段階に分かれており、最も簡単なのはE級です。外資系企業への転職でアピールする際は、大学レベル以上とされるB級以上の取得が推奨されます。

※参考：国連英検：試験概要｜公益財団法人日本国際連合協会

国際秘書検定（CBS）

国際秘書検定（CBS） は、秘書業務において日本語と英語の両言語に対応できることを証明する民間資格です。試験は「プライマリー試験」と「ファイナル試験」の2段階に分かれており、プライマリー試験に合格した方のみファイナル試験を受験できます。 

ファイナル試験は難易度が高いため、まずはプライマリー試験の突破を目指すことも方法の一つです。資格を取得すると、秘書としての能力だけでなく、ビジネスに役立つ英語力を備えていることを企業にアピールできる場合があります。

 ※参考：2019年度（第41回）CBS（国際秘書）検定試験のご案内｜一般社団法人日本秘書協会

関連記事：国際秘書検定（CBS）とは？資格の概要から難易度・合格率まで解説

プロフェッショナルエンジニア（PE）

プロフェッショナルエンジニア（PE）は、アメリカ各州が設けているエンジニアの公的資格です。 

試験では工学や動力学、熱力学、土木、などの幅広い知識が問われます。試験は英語で実施されるため、エンジニアとしての知識だけでなく、一定の英語力もアピールできます。 

資格を保有していると、プラントエンジニアリング会社やゼネコン、研究所などの職場で役立つ場面があるでしょう。

※参考：FE・PE試験 過去去の試験データ｜特定非営利活動法人日本PE･FE試験協議会（ JPEC ）

関連記事：プロフェッショナルエンジニア（PE）とは｜資格取得のメリットや最新の試験概要も紹介

PMP（Project Management Professional）

PMP（Project Management Professional）は、プロジェクトマネジメントの専門知識を有していることを証明する資格です。 

受験するには、プロジェクトの実務経験と公式のプロジェクトマネジメント研修の受講が必要です。実務経験の期間は最終学歴によって異なり、大学卒業の場合は36ヵ月と定められています（※）。 

PMPを取得すると、IT業界や建設業など、プロジェクトに関わる機会が多い業界において特に役立ちます。

※参考：Project Management Professional（PMP）® 試験内容の概要 – 2021年1月 P.11｜PMI

関連記事：PMPとは？資格取得の難易度や合格率、取得する6つのメリットを徹底解説

手に職をつけたい女性におすすめの資格5選

専門性の高い資格を取得しておくことで、妊娠や出産などで退職した場合でも再就職を目指しやすくなります。 

ここでは、手に職をつけたい女性におすすめの資格を5つ紹介します。

医薬品登録販売者

医薬品登録販売者とは、薬局やドラッグストアなどで一般用医薬品を販売できる資格です。 

資格保有者は、副作用や飲み合わせに注意が必要な第1医薬品以外の、第2類医薬品や第3類医薬品を販売できます。受験資格がなく、合格率は40%から50%程度であるため、これまでの経験や知識に関係なく挑戦しやすい資格といえます（※1）。 

医療品登録販売者は全国の薬局やドラッグストアで需要が高く、パートタイマーとして勤務している方も多いので、家庭との両立も目指しやすいでしょう（※2）。

※1参考：これまでの登録販売者試験実施状況等について｜厚生労働省

※2参考：医薬品販売/登録販売者｜職業情報提供サイトjobtag

保育士資格

保育士資格とは、保育士として働くために必要な国家資格です。 

資格取得には、都道府県知事指定の保育士養成学校や施設を卒業するか、保育士試験に合格する必要があります。 

大学・短期大学・専門学校を卒業した場合は、指定養成施設以外の学校でも保育士試験の受験資格が得られます。また、最終学歴が高校卒業の方でも、児童福祉施設で所定の実務経験を積めば受験資格を満たすことが可能です。 

保育士は全国的に求人数が多く、子どもと関わる安定した仕事を希望する方におすすめの資格といえるでしょう（※1）。

※1参考：保育士｜職業情報提供サイトjobtag

※2参考：保育士試験の実施状況（令和4年度）｜子ども家庭庁

　　　　  保育士試験の実施状況（令和5年度）｜子ども家庭庁

公認スポーツ指導者

公認スポーツ指導者とは、公益財団法人日本スポーツ協会が認定するスポーツの指導者の資格です。役割や指導内容に応じて5つの領域に19種類の資格があり、自分の目的に合った資格取得を目指せます（※1）。 

例えば、「スポーツプログラマー」の資格を取得すると、スポーツクラブなどでフィットネスの指導やアドバイスを行う際に役立ちます。

スポーツインストラクターに資格は必須ではありませんが、関連資格の取得によって専門知識を有していることを証明できるでしょう（※2）。

※1参考：日本スポーツ協会公認スポーツ指導者概要｜公益財団法人日本スポーツ協会

※2参考：スポーツインストラクター｜職業情報提供サイトjobtag

Googleアナリティクス個人認定資格（GAIQ）

Googleアナリティクス個人認定資格（GAIQ）とは、Googleが提供するアクセス解析ツール「Googleアナリティクス」の理解度を証明するための資格です。無料で受験でき、初心者からでもオンライン学習を通じて取得を目指すことが可能です。

この資格を取得することで、Webサイトのアクセスデータの分析や、広告の効果測定、レポート作成など、デジタルマーケティング職としてのスキルを証明できます。特に、広告運用やマーケティング戦略の立案に関わる仕事で重宝される資格のひとつです。

また、マーケティング職は比較的在宅勤務やハイブリッド勤務が導入されている企業が多く、育児や介護といったライフイベントとの両立がしやすい傾向にあります。柔軟な働き方が可能な業種でスキルを身につけておくことで、将来的なキャリアの幅が広がることが期待できます。

参考： Google アナリティクス個人認定資格（GAIQ）のよくある質問 - アナリティクス ヘルプ

転職に向けて資格を取得するときに重要な3つのポイント

ここでは、転職を目的に資格を所得するときに重要な3つのポイントを紹介します。それぞれの内容を詳しく見ていきましょう。

希望する職種・業界にあった資格を選ぶ

資格取得の際は、自身が希望する職種や業界に適した資格を選ぶことが大事です。さまざまな資格が魅力的に見えるかもしれませんが、闇雲に資格を取得しても、希望する仕事によってはあまり活用できない可能性があります。 

例えば、Webデザイナーへの転職を目指している方が宅地建物取引士や営業士などの資格を取得したとしても、仕事に役立つ場面は多くありません。 

一方で、ITパスポートやウェブデザイン技能検定などの業務に関連する資格を取得すれば、転職時のアピールや転職後の仕事に活かせる可能性が高まります。 

試験勉強にかける時間や受験費用を有効活用するためにも、自身が望む仕事に適した資格を選びましょう。

資格の難易度や必要な勉強時間を知っておく

資格の取得を目指すときには、合格の難易度や必要な勉強時間を把握しておくことをおすすめします。合格率や勉強時間の目安を知ることで、求められる労力をおおよそ理解できます。 

企業から評価される資格であっても難易度が高すぎる場合は、比較的取得しやすい資格を優先することも選択肢の一つです。資格を取ることによる恩恵と必要な労力の両方の観点から、優先して取得する資格を決めましょう。

資格取得までの期間を決める

転職活動に向けて資格を取得する場合は、取得期限を決めておくことが重要です。期限を定めずに勉強を続けると、納得するまで時間をかけたくなり、試験日を先延ばししてしまう可能性があります。 

その結果、資格取得に多くの時間を要し、転職活動が遅れる事態も起こりうるかもしれません。また、期限を設けないことで集中力が続かなくなる場合もあるため、早めに受験の申し込みを済ませ、計画的に学習を進めることをおすすめします。

資格を取得するための学習方法

資格を取得するには、「独学」「通信講座」「スクール」の3つの学習方法があります。 

ここでは、それぞれのメリットとデメリットを紹介するので、自分に合った学習方法を見つけましょう。

独学で取り組む

独学は、自分で参考書や問題集、解説動画などを活用して勉強する方法です。独学のメリットとデメリットは以下のとおりです。

独学は参考書や問題集の費用のみで学べるため、学習費用を抑えられるのが魅力です。また、自由に教材を選び、自分の都合に合わせたスケジュールで学習できるので、仕事や家事で忙しい方にも取り組みやすい方法といえます。 

一方で、スケジュール管理やモチベーションの維持もすべて自分で行う必要があるため、気の緩みから勉強が続かなくなる可能性があります。

通信講座を活用する

通信講座は、受講料を支払って送付された教材を用いて添削サポートを受けながら学ぶ方法です。通信講座のメリットとデメリットは以下のとおりです。

通信講座は通学の必要がなく、自分の都合に合わせて自宅で手軽に学べるのがメリットです。添削サポートも受けられるため、疑問点を解消しながら着実に学習を進められます。 

ただし、そのぶん独学よりも学習費用が高くなる傾向があります。また、講師が直接指導しないため、質問してもすぐに回答が得られない可能性もあるでしょう。

スクールで学ぶ

スクールで学ぶ方法には、実際に教室に通う「通学型」と、パソコンやスマートフォンなどで受講する「オンライン型」があります。スクールで学ぶメリットとデメリットは以下のとおりです。

スクールでは決められた授業スケジュールに沿って学習を進められるため、試験に向けて計画的に取り組みやすいのが特徴です。また、講師から直接指導を受けられる環境は、理解を深めるだけでなく、モチベーションの維持にもつながります。 

一方で、費用は独学や通信講座よりも高くなる傾向があります。通学型の場合は通う手間や時間の確保も必要となるため、忙しい方にとっては利用しにくい面もあるでしょう。

まとめ：資格を活かして外資系・日系グローバル企業への転職を目指している方は、エンワールドへの登録をご検討ください

転職に役立つ資格は、目指す職種や業界によって大きく異なります。自分が就きたい仕事に活かせる資格を取得することで、転職先の選択肢が広がり、年収アップにつながる可能性があります。 

希望する職種や業界に適した資格を取得し、転職活動を有利に進めましょう。

エンワールドでは、外資系企業や日系グローバル企業を中心に、さまざまな業界の仕事を取り扱っています。転職を検討されている方は、新規会員登録からご登録ください。

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