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「リファレンスチェックって何を確認されるの？」「断ったら不利になる？」など、転職活動中に気になって調べている方も多いのではないでしょうか。リファレンスチェックとは、応募者をよく知る第三者（上司や同僚）などに対して、企業が応募者の勤務状況や人柄などを確認する調査のことです。
本記事では、リファレンスチェックの基本的な知識や特徴、3つのメリットを解説します。記事を読めばリファレンスチェックの具体的な流れがわかります。リファレンスチェックは、応募者の同意が必要であり、断ることが可能です。ただし、企業によっては重要な採用の確認プロセスと位置づけている場合もあるため、選考への影響が出る可能性もあります。リファレンスチェックを正しく理解し、自信を持って転職活動に臨みましょう。リファレンスチェックに関してよくある質問にも答えますので、リファレンスチェックを受ける際の参考にしてみてください。
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外資系企業への転職ではリファレンスチェックが行われることが多くあります。外資系企業や日系グローバル企業に強みのあるエンワールドなら、リファレンスチェック対策も万全です。あなたの外資系企業への転職を徹底的にサポートいたします。
リファレンスチェックとは | 企業が応募者の職務経験や人柄を第三者に確認する調査のこと
リファレンスチェックとは、中途採用の選考過程で、現職や前職の関係者に対し、応募者の情報を問い合わせる調査のことを指します。リファレンスチェックは応募者の同意を得たうえで、現職または前職の上司や同僚、部下に対して、勤務状況や人柄、スキルなどを確認します。
リファレンスチェックの実施方法は電話やメール、オンラインなどが一般的です。企業がリファレンスチェックを行う目的は、書類や面接ではわからない応募者の人柄やスキルを把握し、採用後のミスマッチを防ぐためです。
また応募者にとっても、リファレンスチェックを通して自分の強みや経験を企業に正しく理解してもらう機会となります。
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前職調査（バックグラウンドチェック）との違い
リファレンスチェックと前職調査（バックグラウンドチェック）は、確認する内容や目的が異なります。前職調査は、応募者の履歴書や職務経歴書が正確かどうかを確認するための調査です。内定を決定する前に行われることが一般的で、書類の内容が事実であるか確認することを目的としています。
一方でリファレンスチェックは、前職の上司や同僚など、中途採用の応募者をよく知る人に人柄や勤務状況を確認する調査です。書類の事実確認ではなく、第三者の視点から応募者の働きぶりや人物像を把握する点が大きく異なります。
リファレンスチェックの実施率
リファレンスチェックの実施状況について、エンワールドは2021年に外資系企業および日系グローバル企業を対象にアンケート調査を実施し、303社から回答を得ました。
本調査によると、リファレンスチェックの実施率は以下のような結果になりました。
▼リファレンスチェックの実施率
出典：中途採用における、リファレンスチェック実施状況調査｜エンワールド
調査の結果、リファレンスチェックの実施割合は、外資系企業で58％、日本企業で23％でした。日本企業よりも外資系企業のほうがリファレンスチェックを実施する傾向がみられます。
外資系・日系グローバル企業への転職を目指す場合は、リファレンスチェックの仕組みや内容を事前に理解しておく必要があります。
実施タイミング
同様の調査によると、リファレンスチェックの実施タイミングについては、以下のような結果になりました。
▼リファレンスチェックの実施タイミング
出典：中途採用における、リファレンスチェック実施状況調査｜エンワールド
リファレンスチェックの実施タイミングは企業によって異なりますが、全体では「最終面接の後」に実施する企業が62％と最も多い結果となりました。調査結果からも、企業は応募者の申告内容と事実に相違がないかを確認する目的でリファレンスチェックを実施していることがうかがえます。
一方、日本企業では外資系企業よりも早いタイミングでリファレンスチェックを実施する場合が多く、選考に与える影響が比較的大きい可能性があります。
リファレンス先の人数と選定方法
同様の調査によると、リファレンスチェックを依頼する人数については、以下のような結果になりました。
▼リファレンスチェックを依頼する人数
出典：中途採用における、リファレンスチェック実施状況調査｜エンワールド
調査の結果、1人の応募者に対して2人にリファレンスチェックを依頼する企業が最も多く、特に外資系企業では依頼人数が2人である割合が61％と高くなっています。
一方、リファレンスチェックを依頼する人の選び方については、以下の結果になりました。
▼リファレンスチェックを依頼する人の選び方
出典：中途採用における、リファレンスチェック実施状況調査｜エンワールド
リファレンスチェックの依頼者は、応募者の推薦で選ばれることが多く、外資系企業では67％と高い割合となっています。
外資系企業は、応募者自身が推薦し2人を対象にリファレンスチェックを行うことが多いことがわかりました。
実施形式
リファレンスチェックは、主に以下の3つの方法で実施されます。
- 電話
- メール・書面
- 面談
電話やメール、書面で行う場合は、応募者からリファレンス先に、企業から連絡が来るタイミングや連絡先の情報を事前に伝えておくと、円滑に進められます。
面談でリファレンスチェックを行う場合は、対面形式とオンライン形式があります。対面形式の場合、リファレンス先にまとまった時間を確保してもらう必要があるため、早めに日程を調整すると安心です。
オンライン形式では、場所の制約が少ないものの、通信環境の確認や必要な資料の共有など、事前準備を整えておくことが大切です。
リファレンスチェックを受ける3つのメリット
リファレンスチェックと聞くと、「自分は疑われているのでは」と不安に思う方もいるかもしれません。しかし実際には、選考を有利に進めたり、自分の強みを正しく伝えたりできる機会でもあります。
ここでは、応募者がリファレンスチェックを受ける3つのメリットについて解説します。
職歴や経歴を正しく理解してもらえる
リファレンスチェックを受けることで、応募者の職歴や経歴を正確に企業へ伝えやすくなります。
リファレンスチェックとは別に前職調査を行う企業もありますが、リファレンスチェックでも前職や現職の関係者に話を聞くことで、前職調査のような役割を果たす場合がある点もメリットの一つです。
なお、リファレンスチェックで職歴や経歴の虚偽が判明すると、内定取消の可能性があります。履歴書や職務経歴書には事実のみを正確に記載しましょう。
採用のミスマッチを防止できる
リファレンスチェックは、企業にとって応募者とのミスマッチを防ぐ手段ですが、応募者にとっても同様のメリットがあります。
企業はリファレンスチェックを通じて「自社の方針に合っているか」「求めるスキルや経験を持っているか」といった点を第三者の意見から評価します。
リファレンスチェックの結果、選考に影響する可能性はゼロではありません。しかし、入社後に「企業の雰囲気が合わない」「自分のスキルを十分に活かせない」といったミスマッチを事前に把握できる可能性がある点は、応募者にとっても大きなメリットです。
第三者の意見を通じて客観的に判断してもらえる
リファレンスチェックは、応募先企業に第三者の評価が伝わるため、書類や面接だけでは伝えきれなかった自分の魅力や強みを知ってもらえる点もメリットです。場合によっては、自分では気付いていなかった新たな長所が評価されることもあります。
書類や面接でアピールした内容の裏付けにもなるため、リファレンスチェックを通じて企業により納得感を持って評価してもらうことが可能です。
リファレンスチェックの具体的な流れ
ここでは、リファレンスチェックの具体的な流れを解説します。
リファレンスチェックの実施に同意する
リファレンスチェックを行う場合、企業は個人情報保護法に基づき、応募者の同意を得る必要があります。企業からリファレンスチェックの案内があった際は、調査内容をよく確認し、同意するかどうかを判断してください。
同意は義務ではありませんが、リファレンスチェックに応じることで、採用担当者に誠実さや前向きな姿勢を示せます。リファレンスチェックの対応は、入社後の業務上の信頼関係や円滑なコミュニケーションの形成につながります。
リファレンス先を決定する
リファレンスチェックの実施に同意したら、次は誰に確認してもらうかを決めます。リファレンスチェックを依頼する方法には、応募者が候補者を紹介する場合と、企業が候補者を選ぶ場合があります。
応募者が候補者を紹介する際は、現職または前職の上司や同僚など、自分の仕事ぶりや人柄をよく知る関係者を候補として選ぶことが一般的です。
一方、企業が候補者を選ぶときは、前職の上司や同僚、部下、取引先など、応募者の能力や人柄を客観的に把握できる関係者に依頼される傾向があります。
候補者の選定に迷ったときは、応募先企業や転職エージェントに相談してみましょう。リファレンスチェックの過去の事例をもとに意見をもらえるため、どの関係者に依頼すべきか判断しやすくなります。
リファレンス先に連絡・依頼が行われる
依頼先が決まると、企業からリファレンスチェック先の候補者へ依頼がいきます。依頼の際には、形式や主な質問内容が共有されます。日程調整は企業とリファレンス先が直接行うため、応募者が対応する必要はありません。
流れを理解しておくことで、リファレンスチェック当日も安心して対応できます。
リファレンスチェックが実施される
リファレンスチェックは、あらかじめ決められた日時や実施形式に沿って行われます。通常は企業の人事担当者が対応しますが、専門のサービス会社に委託する場合もあります。
リファレンスチェックの質問内容
ここでは、リファレンスチェックでよく確認される質問内容について解説します。
勤務状況について
リファレンスチェックでは、応募者の今までの勤務状況について質問されることがあります。主な質問内容は以下のとおりです。
- 応募者の勤務期間はいつからいつまででしたか？
- 役職や担当していた業務内容に相違はありませんか？
- 職務経歴に記載されていない勤務先について把握していますか？
上記の質問は、応募者が提出した職務経歴書や申告内容に相違がないかを確かめるための質問です。
仕事のスキルについて
リファレンスチェックでは、職務能力を確認されることがあります。代表的な質問例は以下のとおりです。
- 主な実績や成果にはどのようなものがありますか？
- 問題やトラブルが生じた際、どのように対応していましたか？
- 業務の進め方に改善点はありましたか？
- 同じプロジェクトメンバーとして、また一緒に働きたいと思いますか？
- リーダーシップを発揮していましたか？
上記の質問を通して、応募者の実務能力や課題対応力、周囲からの評価などが総合的に確認されます。
人柄や勤務態度について
リファレンスチェックでは、勤務状況やスキルだけでなく、人柄や勤務態度についても質問される場合があります。主な質問内容は以下のとおりです。
- 周囲とのコミュニケーションは良好でしたか？
- 行動の意図がつかめないことはありましたか？
- 上司や部下との折り合いが悪いと感じたことはありませんか？
- 遅刻や欠勤は多くなかったですか？
- 応募者とはどのような関係ですか？
- 応募者をひと言で表すとどのような人物ですか？
上記の質問を通じて、応募者の性格や職場での人間関係の傾向を把握できます。
リファレンスチェックについて気になる疑問
ここでは、リファレンスチェックについて気になる疑問に答えました。
リファレンスチェックが実施されたらほぼ内定？
リファレンスチェックが実施された場合でも、内定や採用が確定したわけではありません。リファレンスチェックはあくまで選考の一環として行われるもので、結果次第では不採用となる可能性もあります。
ただし、リファレンスチェックは最終面接前後に実施される傾向が多いため、内定に向けた最終確認である可能性は高いといえます。
リファレンスチェックが原因で落ちることはある？
リファレンスチェックで重大な経歴詐称や虚偽の申告が判明した場合、不採用となる可能性があります。ただし、リファレンスチェックは採用判断を行うための確認の一つにすぎず、虚偽の申告がなかった場合でも必ず採用されるわけではありません。
履歴書や職務経歴書、その他の書類には正確な情報を記載することが大切です。
応募者に無断でリファレンスチェックが実施されたら違法？
応募者に無断でリファレンスチェックが実施された場合、個人情報保護法に抵触する可能性があります。そのため、企業が無断でリファレンスチェックを行うことは基本的にありません。
もし無断でリファレンスチェックを実施された疑いがある場合は、まず応募先企業に事実関係を確認しましょう。どのような方法で、誰に対して確認が行われたのかを説明してもらうことが大切です。
不安がある場合は、個人情報保護委員会などの公的な相談窓口（※）を利用する方法もあります。
リファレンスチェックで職場に転職活動がバレることはある？
リファレンスチェックは基本的に応募者に無断で実施されることはないため、自分の知らないところで職場に転職活動が知られる心配はありません。しかし、リファレンスチェックの実施に同意した場合は、職場の上司や同僚などに転職活動について明かす必要があります。
職場に転職活動を知られたくない場合は、リファレンスチェックの協力が得られないことを応募先の企業に正直に伝えましょう。企業に事情を伝えることで、現職以外の関係者を候補にしてもらったり、代替の確認方法を案内されたりする可能性があります。可能な限り、リファレンスチェックに協力すると、スムーズに転職を進められます。
リファレンスチェックは誰に頼むべき？
リファレンスチェックは、現職または前職の上司や同僚など、自分の仕事ぶりや人柄をよく理解している関係者に依頼するのが適切です。多くの場合、応募者自身が候補者を選びます。
応募者が候補者の氏名や連絡先を提出し、企業が直接確認を行う流れが一般的です。企業によっては、応募者や転職エージェントと相談しながら、どの関係者に依頼するかを決める場合もあります。
現職の職場で依頼できる人がいない場合は、前職の上司や同僚、部下のほか、業務で関わりのあった取引先などを候補にする方法もあります。誰に依頼するべきか迷う場合は、応募先企業や転職エージェントに相談しながら決めると安心です。
リファレンスチェックを頼める人がいない場合はどうすればいい？
リファレンスチェックを頼める人がいない場合は、まず応募先企業に正直に相談しましょう。事情を伝えることで、別の確認方法や代替手段を提案してもらえる場合があります。
リファレンスチェックを頼める人がいないことだけで、ただちに不採用になるわけではありません。企業から代替の方法が提示された場合は、案内に沿って対応することが大切です。
事前に相談もせずにリファレンスチェックを断ってしまうと、選考への協力姿勢が低いと受け取られる可能性もあるため、まずは応募先企業に相談することをおすすめします。
リファレンスチェックを断ってもいいの？
リファレンスチェックは断ることも可能です。実施には応募者本人の同意が前提となるため、同意しないこと自体が問題になるわけではありません。
ただし、リファレンスチェックを断った場合、選考担当者によっては協力姿勢が十分でないと受け取られる場合もあるため、注意が必要です。
やむを得ず断る場合は、理由を正直に伝えたうえで、前職の関係者への変更や別の確認方法が可能かどうかを相談してみましょう。事情を説明して代替案をすり合わせることで、選考が継続される場合もあります。
選考プロセスを理解したうえで、外資系企業や日系グローバル企業への転職に興味をお持ちの方は、エンワールドへの登録をご検討ください
リファレンスチェックとは、応募者をよく知る第三者に対して、人柄や勤務状況について確認を行う調査のことです。書類では伝わらない強みや働き方を企業に理解してもらえるほか、入社後のミスマッチを防ぐ効果もあります。
特に外資系・日系グローバル企業への転職では、リファレンスチェックが選考に含まれる場合があります。リファレンスチェックを受ける際には、自分のことをよく理解してくれている上司や同僚への依頼がおすすめです。
外資系企業・日系グローバル企業への転職に強みを持つエンワールドでは、リファレンスチェックの対策にくわえ、応募者一人ひとりに合わせた求人紹介や転職支援を行っています。外資系企業や日系グローバル企業への転職に関心がある方は、ぜひ新規会員登録からご登録ください。
エンワールド編集部
外資系・日系グローバル企業のハイクラスに精通するエンワールドの編集部員が、転職やキャリア、日々の仕事のお悩みに役立つ情報を執筆します。
