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外資系企業に転職して、自分の力を試したい、あるいはキャリアアップを目指したいという女性もいるでしょう。適切なスキルがあれば、性別に関係なく外資系企業に転職し、活躍することが可能です。
ただし、外資系企業で求められるスキルやマインドは日本企業で求められるものとは異なる部分があるため、事前に違いを知っておく必要があります。
本記事では、外資系企業への転職を考えている女性向けに、外資系企業と日本企業の違いから転職が向いている人の特徴、必要なスキルを解説します。外資系企業が求める人材の特徴について理解を深めたうえで転職の成功率を上げ、キャリアアップを実現しましょう。
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外資系企業と日本企業の違い
外資系企業と日本企業は、以下の6つが異なります。
- 中途採用が主体である
- 即戦力として活躍できる実力が求められる
- 成果を上げる必要がある
- 積極性や自主性が重視される
- 退職金制度がない場合が多い
- 福利厚生がない場合もある
まずは、外資系企業について理解を深め、心構えを整えておきましょう。
中途採用が主体である
エンワールド・ジャパン株式会社が2020年に発表したアンケート調査結果によると、外資系企業のうち中途採用率が90％以上にのぼる企業が、半数以上を超えていることがわかりました。
引用：『中途採用比率の公表義務化 』 認知度調査 │エンワールド・ジャパン
日本企業の場合、中途採用率は50～69％である企業がもっとも多く、外資系企業と比較して中途採用率が高くないことがわかります。
日本企業は新卒を採用し戦力に育て上げるのが一般的ですが、外資系企業は即戦力を求めているため、中途採用率が高くなるのです。
即戦力として活躍できる実力が求められる
終身雇用制の採用が多い日本企業では、新卒・中途にかかわらず丁寧な研修が用意されているケースが多く、先輩社員が一定期間つきっきりで業務を教えることも珍しくはないでしょう。
一方、終身雇用の考え方がない外資系企業は、即戦力として活躍できる実力を求める傾向があります。
外資系企業は、ジョブ型雇用が一般的です。ジョブ型雇用とは、企業が必要とする仕事に対して人材をあてはめる雇用システムです。あらかじめ、仕事がわかっているので、必要な経験とスキルをもった人材をあてはめることで、成果につながりやすくなるわけです。
以下の記事では、ジョブ型雇用と日本型雇用の違いを解説しているので、参考にしてみてください。
関連記事：「日本型雇用」の特徴とメリット・デメリットとは？外資系に多い「ジョブ型雇用」との違いも解説
成果を上げる必要がある
外資系企業は成果至上主義である場合が多く、成果を求められます。日本企業とは違い、成果を上げられなければレイオフされる可能性もあるのです。
日本企業では、いまだに終身雇用制度や年功序列が慣習として残っている企業も少なくありませんが、外資系企業では終身雇用・年功序列ともにほとんど見られません。
外資系企業では、決められた期間内に期待された成果を確実に上げることが評価の対象となります。そのため、その企業での在籍年数の長さや年齢、性別が評価に関係することはありません。つまり、女性にとっても活躍しやすい場であるわけです。
積極性や自主性が重視される
外資系企業では、積極的に自分から働きかけ、仕事を見つけてチャンスをつかみ取る必要があります。日本企業とは違い、上司が細かく指示を出したり、待っていたら自動的に仕事が与えられたりということはないためです。
日本企業では、あまりに強い自己主張や押しの強さを感じさせる積極的な姿勢が敬遠される傾向にあり、謙遜することが美徳であるという考え方も見られます。
外資系企業で日本の美徳を重視していると「消極的でやる気がない人」または「自信がない人」という風に受け取られ、マイナス評価につながる可能性があります。
退職金制度がない場合が多い
日本企業では、ほとんどの企業が採用している退職金制度ですが、外資系企業の場合は退職金制度がない場合もあります。終身雇用という考え方がなく、ひとつの企業である程度のキャリアを積むとキャリアアップのために転職することが一般的な外資系企業では、退職金の概念がないといってよいでしょう。
そのため、外資系企業に転職する際には、退職金制度がない可能性があることも認識しておくことが大切です。
福利厚生がない場合もある
日本企業では、住宅手当や家族手当などの各種手当や健康診断、社員寮、保養所などの手厚い福利厚生があるケースが多いため、外資系企業にもあると思う人もいるかもしれません。
しかし、外資系企業では日本企業ほど充実した福利厚生を用意している企業はそれほど多くないのが現実です。
最低限の法定福利厚生だけという企業も少なくないので、気になる場合には事前に確認しておいたほうがよいでしょう。
外資系企業に女性がキャリアアップ転職するメリット
外資系企業に女性が転職するメリットは、以下の7つです。
- 経験・スキルがあれば年齢は関係ない
- ワーキングマザーに対する理解がある
- 仕事とプライベートを両立させやすい
- 働き方の自由度が高い
- 年収が上がる可能性がある
- 評価が平等である
- キャリアアップのチャンスが豊富である
外資系企業に転職するメリットも踏まえ、転職後に何を目指すのか、今一度整理してみましょう。
経験・スキルがあれば年齢は関係ない
日本の転職市場には「35歳の壁」という言葉があるように、ある程度の年齢になると転職が難しくなるといわれています。その背景には、終身雇用制度が残る日本企業では、人材育成に時間をかけるため若年層を採用したい思惑があるためです。
外資系企業の場合、20代・30代の若い世代だけでなく、求める経験やスキルがあれば40代・50代でも採用される可能性があります。
20代の場合、現段階で経験が少なくてもポテンシャル採用を狙える可能性があります。ポテンシャル採用とは、将来的な伸びしろを見込んで採用することです。もし、経験やスキルが低く転職を迷われている場合、転職エージェントに相談し積極的にポテンシャル採用を行っている外資系企業を紹介してもらうと道が開けるかもしれません。
このように、年齢よりも経験やスキルが重視される点は、ブランクのある女性やキャリアを積みなおしたい女性にとってメリットといえるでしょう。
ワーキングマザーに対する理解がある
外資系企業は、日本企業よりもワーキングマザーに対する理解があるため、能力のある女性は子育て中でもキャリアアップを目指せます。
日本では、一昔前まで結婚や妊娠・出産を機に退職するケースも多くありました。育児休暇はもちろん、産前・産後休暇も取りにくい雰囲気があったり、休暇を取得できたとしても復帰後には元のポストには戻れなかったりすることもあったわけです。
最近では変わりつつあるものの、古い考え方は根強く存在しており、外資系企業のように理解が浸透するまでにはまだ時間が必要といえるでしょう。
一方、外資系企業ではひと足先にワーキングマザーへの理解が進んでおり、働きながらキャリアを積む女性がロールモデルとして数多く存在しています。そのため、出産や育児などライフステージの変化を迎えても働きやすい環境であるといえるでしょう。
仕事とプライベートを両立させやすい
外資系企業は、日本企業と比べて会社に対する社員の帰属意識が強くない傾向があります。成果を上げることに注力する成果主義が、必要以上に会社に縛られることがない個人主義的な価値観を形成しているためです。
さらに外資系企業では、仕事と同様にプライベートを尊重する風土があるため、両者はきっちりと分けて考えます。
日本企業のように「上司や同僚が残業しているから帰りにくい」あるいは「なんとなく一緒に残業する」などはなく、自分の仕事が終わっていれば帰宅できます。
よほどの緊急事態でない限りは、休日に仕事で呼び出されることもなく、仕事に関する連絡もありません。定時後に、上司や先輩と付き合いで飲みに行く慣習もなく、自分の時間や家族との時間を大切にできます。
外資系企業では仕事とプライベートのバランスが取りやすいといえるでしょう。
働き方の自由度が高い
外資系企業では、フレックスタイム制やテレワークなど、各従業員のライフスタイルに合わせた働き方を選べるなど、自由度が高くなっています。そのため、女性の出産や育児にともなう働き方の変化にも柔軟に対応可能です。
雇用形態も、正社員だけでなく契約社員や派遣といった選択肢があります。まずは契約社員から挑戦して正社員を目指すことで、自分の力を試しながら外資系企業への適性を試すことも可能です。
ブランクがある、あるいは子育てと仕事を両立したいという女性も、キャリアをあきらめず挑戦できる環境といえます。
年収が上がる可能性がある
外資系企業に転職して即戦力になれる女性は、年収が上がる可能性があります。エンワールド・ジャパン株式会社が外資系企業経験者に行った調査のなかで、給料が1.5倍になったと回答してくれた女性がいました。このように、キャリアアップだけでなく年収アップも狙えることは大きなメリットです。
ただし、報酬の決定方法が日本企業と異なる点には留意が必要です。日本企業は、経験やスキルだけでなく、年齢や勤続年数などによっても報酬が変動します。一方、外資系企業の場合、経験とスキルによって給与水準が決まります。つまり、能力のある若手が外資系企業で花開き、年収が上がることもあれば、年功序列で給与が高かった中年層は外資系企業では年収が下がる可能性もあります。
さらに、外資系企業は前職の年収や市場相場も加味されることも踏まえると、転職者全員が年収アップするわけではない点に注意しましょう。
評価が平等である
成果主義である外資系企業の評価軸は「成果」であるため、年齢や勤続年数、性別が評価に影響することはありません。女性であることを理由に評価が変わることがない点は、大きなメリットといえます。
2023年6月に世界経済フォーラムが発表した、各国における男女間格差を測る「Global Gender Gap Report（グローバルジェンダーギャップ指数） 2023」によると、日本は146ヵ国中125位と低い順位になっています。
日本の男女間賃金格差は長期的に見ると縮小傾向にありますが、女性の賃金がOECDの平均よりも低くなっており、国際的に見ると依然として賃金格差が大きいことがわかっています。（※）
外資系企業は、女性であることをデメリットに感じることなく、平等に評価されることを実感しやすいといえます。そのため、即戦力となり成果を上げられる実力のある女性にとって魅力のひとつです。
※参考：男女間賃金格差（我が国の現状）｜内閣府 男女共同参画局
キャリアアップのチャンスが豊富である
外資系企業では、女性だからという理由でキャリアアップの機会が制限されることはほとんどありません。実力があれば、女性であっても平等にキャリアアップのチャンスが与えられるため、やりがいを感じやすいことも魅力といえるでしょう。
日本では、2016年に「女性活躍推進法」という法律が作られるなど、ビジネス現場で女性が活躍しやすいように環境を整備する取り組みが推進されています。2020年と2022年に改正されていますが、女性労働者に対する古い考えや文化が残る企業も多いのが現状です。
このように、日本企業と比較すると、外資系企業はキャリアアップのチャンスが豊富であるといえます。
女性の外資系企業へのキャリアアップ転職に必要なスキル
女性が外資系企業への転職を目指す際に必要とされるスキルには、以下があります。
- 即戦力として成果を出せる実力
- ロジカルシンキング
- 高いコミュニケーション能力
- 語学力
- プレッシャーをバネにできるマインド
転職前からこれらのスキルを磨いておくと、外資系企業に転職後も活躍できるでしょう。
即戦力として成果を出せる実力
成果主義で即戦力を求める傾向にある外資系企業では、期待された結果を決められた期間内に目に見える形で出すことが重要です。
外資系企業では、女性にも平等にチャンスが与えられて働きやすい環境が整っているケースが多いですが、そのなかで活躍するためには成果を出せるだけの実力が求められるでしょう。
例えば、外資系メーカーは、高い英語力を求められる業界です。外資系企業に転職する際はTOEIC700点が目安とされますが、外資系メーカーでは900点レベルの英語力が求められます。また、外資系広告代理店では実績が重視されるため、日本の広告代理店でキャリアを積んだ女性が転職に有利といえます。賞など対外的にわかりやすい実績があると、なお評価が高くなるでしょう。
このように、外資系企業に転職してキャリアアップを目指すのであれば、業界に合った実力を身につけておくことが大切です。
各業界で求められる人材の特徴は、以下の記事で詳しく解説しているので、参考にしてみてください。
関連記事：外資系企業の種類や求められる人材とは？主な５つの業種別に詳しく紹介
ロジカルシンキング
ロジカルシンキング（論理的思考）は、男女問わずこれからのビジネスパーソンに求められるスキルのひとつです。物事を構造的に整理・分析し、筋道を立てて考える合理的な思考力は、素早い意思決定や的確な判断につながるためです。
特に外資系企業では、ロジカルシンキングが重視される傾向にあります。外資系企業のなかで成果を上げるためには、交渉で勝つことが求められることから、ロジカルシンキングによる迅速な対応が必要です。業界によっては、英語を使ってロジカルに主張するスキルも求められます。
日々のビジネスシーンにおいても、ロジカルにものを考えるトレーニングをしておきましょう。
高いコミュニケーション能力
外資系企業では、高いコミュニケーション能力も求められます。
迅速に業務を進めるためには、1人で業務を抱え込むのではなく、人を巻き込みながら進めていくことが大切です。したがって、周りの人を巻き込めるだけの高いコミュニケーション能力が必要となります。
外資系企業は実力社会であるため、日本のように序列がはっきりしておらず、フラットな組織が多い傾向にあります。そのため、自分でネットワークを構築する力も必要です。さらに、ミーティングでの積極的な発言力も求められます。つまり、外資系企業で活躍するためには、他者とのコミュニケーションが不可欠であるわけです。
また、外資系企業はさまざまな国籍の人たちが働くため、異なる考え方や文化で溢れています。そのなかで成果を出すためには、相手に敬意を表し、積極的に理解しようとする姿勢も必要です。
ただし、日本人的な遠慮や気後れは、グローバルな世界ではマイナス評価につながる可能性が高いため、普段よりも自己主張を意識するとよいでしょう。
語学力
職種や部署によって異なりますが、外資系企業で活躍するには語学力が必要です。メールや文書、ミーティングで英語が使われることはもちろん、上司や同僚に日本語が話せない人材が配属されることもあります。
そのため、業務上の必要事項を無理なく伝える、スムーズな意思疎通ができるといったレベルの英語力が求められます。目安としては、TOEIC700点程度です。
管理職以上のポストへキャリアアップを目指すのであれば、上層部や本国との複雑なやり取りも問題なく行える必要があるため、TOEIC900点レベルの高い語学力があるとよいでしょう。
以下の記事では、外資系企業に転職する際に必要な英語力について詳しく解説しているので、あわせてご覧ください。
関連記事：英語ができなくても外資系企業に転職できる？必要な英語力と転職方法を紹介
プレッシャーをバネにできるマインド
外資系企業で活躍するためには、プレッシャーをバネにできるマインドが必要です。
外資系企業は成果主義であるため、「成果を出さなければいけない」というプレッシャーが常に付きまといます。もし成果を出せなければ、厳しい評価や減給、最悪の場合はレイオフされるケースもあるためです。
裏を返すと、自分の努力次第でチャンスをつかめる環境でもあります。したがって、物事に食らいついていく貪欲さが求められます。
外資系企業は日本企業と違い、一社に長く居続ける必要はありません。常にキャリアアップを考え、2〜3年を目途に転職を繰り返すのがあたり前の世界です。少し失敗したからといって外資系企業で二度と働けなくなるわけではないため、プレッシャーを跳ね除けながら挑戦を繰り返すことが大切です。
外資系企業への転職が向いている女性の特徴
外資系企業と日本企業の違いや、求められる人材の特徴を総合して考えると、外資系企業への転職が向いている女性の特徴は以下のとおりです。
- 自分のスキルや英語力を試したい方
- 貪欲に自分の成長を追いかけられる方
- 子育てをしながらキャリアアップを目指したい方
- 自分の意見をハッキリと主張できる方
- 成果を出して報酬につなげたい方
明確な意志や目標を持っており、達成するために行動できる女性が外資系企業に適しているといえます。
外資系企業への転職に向けた準備
外資系企業への転職活動を行うには、以下の3つの準備が必要です。
- 自分のスキルの棚卸しと職務経歴書を作成する
- 必要であれば語学力をチェックする
- 転職エージェントに登録する
ひとつずつクリアして、転職を実現させましょう。
自分のスキルの棚卸しと職務経歴書を作成する
まずは、外資系企業で通用するスキルがあるかどうか、自分のスキルを棚卸しして整理します。スキルによって、転職可能な業種や業界が変わるためです。
続いて、これまでの経歴を洗い出し、職務経歴書に落とし込みます。外資系企業が重視する経験やスキルを伝えるため、以下のポイントを押さえて職務経歴書を作成しましょう。
- どのようなキャリアを歩んできたか
- どのような挑戦をし、成功をおさめたか
- 失敗から何を学び、その後に活かしたか
職務経歴書は長すぎると読んでもらえない可能性が高いため、多くてもA4用紙3枚程度に収めるようにします。冒頭にA4用紙1枚分のサマリーを添付しておくと、理解してもらいやすくなります。
高い英語力を求める企業では、英語レジュメの提出が必要な場合もあります。以下の記事では、英語レジュメを書く際のポイントを解説しているので、あわせてご覧ください。
関連記事：英語の職歴（レジュメ・職務経歴書）の書き方は？記載内容やポイントを紹介
必要であれば語学力をチェックする
必要であれば、TOEICやTOEFLで語学力をチェックしておきましょう。
多くの場合、転職希望先の募集要項を見ると、必要な試験や点数がわかります。例えば、TOEIC700点以上と書かれていれば、700点以上取れる実力が必要なことを事前に把握できます。
英語力判定のために適性検査SPIの英語検査を活用する企業もあるため、求められる試験や点数、レベルをチェックしておくことが大切です。また、既存の試験を活用するだけでなく、選考過程で英語面接を実施する企業もあります。英語面接の有無も忘れずに確認しましょう。
英語力は高ければ高いほど有利に働く可能性があるため、転職期間中に英語力を磨いておくことをおすすめします。
転職エージェントに登録する
自力で外資系企業の募集をチェックするのもよいですが、転職エージェントに登録することで、忙しいなかでも効率的な転職活動が可能となります。
外資系企業への転職を目指す場合は、外資系に強いエージェントに登録することが大切です。
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まとめ
外資系企業は、女性にとって働きやすく、キャリアアップを目指しやすい環境が整っています。一方で、日本企業とは求められるマインドが大きく異なるため、適性があるかどうか不安な方もいるでしょう。
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