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英語力に自信がないと、外資系企業への転職を諦めてしまう方も多いのではないでしょうか。実は、すべての外資系企業が高い英語スキルを求めているわけではありません。職種や業界、役職によって英語を使う頻度は異なり、なかには日常業務を日本語で完結できる企業もあります。実際、英語力よりも専門スキルや実務経験、コミュニケーション力が評価されるケースも少なくありません。
本記事では、外資系企業で求められる英語力の実態を、業界別・職種別に詳しく解説。さらに、英語に不安がある方が転職を成功させるためのポイントや、効果的な英語学習方法も紹介します。英語力にとらわれず、キャリアの可能性を広げるヒントが詰まっています。この記事を読むことで、自信を持って外資系企業への転職に臨めるでしょう。
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英語力がなくても外資系企業に転職できる？
外資系企業のすべてが、転職者に対して高い英語力を求めているわけではありません。ここでは、主な理由を2つ解説します。
高いコミュニケーション力があれば、転職は可能
たとえ英語力を備えていなくても、高いコミュニケーション力があれば外資系企業へ転職できる可能性は大いにあります。
外資系企業で活躍するには、たしかに一定の英語力があった方が望ましいかもしれません。しかし、業界や職種を問わず、ビジネスを円滑に進めるうえでは英語力以上にコミュニケーション能力が重要視されることが多いです。
なかにはビジネスレベルの英語力を求める企業もありますが、すべての外資系企業が転職者に対して高い英語力を求めているわけではないので、コミュニケーション力に自信のある方は外資系企業への転職を諦める必要はありません。
求められる英語力は業種や職種、役職ごとに異なる
外資系企業で求められる英語力は、業種や職種、役職によって異なります。
例えば、外資系企業のなかでも日本支社に属し、社内外問わずに日本人のみと業務上のやり取りをする場合は、英語が話せなくても業務に支障をきたすことはないでしょう。
一方、海外との交渉が多い、多国籍でチームが編成されている、という仕事に就く場合は、一定レベルの英語力が求められます。このほか、役職が上がるほど英語でリーダーシップを取るシーンも増える傾向にあるのも、外資系企業ならではの特徴です。
このように、求められる英語力は状況に応じて大きく異なるので、一概に「外資系企業では英語が話せないといけない」というわけではないのです。
まずは求める経験スキルを有すること
重要なことのひとつに、英語がどれだけ堪能であっても、企業が求める経験やスキルを満たしていなければ、採用にはつながらないという事実です。特に外資系企業の採用では、「即戦力」であることが重視される傾向があります。つまり、入社後すぐに成果を出せる実務能力や専門知識を備えているかが重要視されるのです。
また、外資系企業では業務の進め方が明確に定義されているケースが多く、ポジションごとに求められる職務範囲や成果基準（KPI）が明確です。そのため、英語はあくまでもアピールポイントの一つであるということです。何より、「ポジションにマッチする実務スキル」を証明することを忘れてはなりません。
求人票や募集要項から、求められる経験・スキルを正確に読み取り、自身の実績と照らし合わせて整理することが大切です。その上で、自身の強みを英語力以外の形でアピールできれば、外資系企業でのキャリアの可能性は大きく広がるでしょう。
外資系企業で求められる英語力の目安｜資格は必要？
外資系企業で求められる英語力の目安や、資格の必要性について詳しく見ていきましょう。
資格取得は必須ではない
英語に関する資格を保有していなくても、外資系企業への転職を実現させることは可能です。
高い英語力が必須の求人に応募するわけでなければ、無理に資格取得を試みる必要はなく、転職時には英語力以外の自身の強みをアピールすれば問題ないでしょう。
ただし、英検やTOEIC、IELTS™などの語学資格を取得していると、他の転職者との差別化につながり、転職を有利に進められる可能性は高まります。
また、たとえ資格を保有していなくても「将来活躍の場を広げるために英語の勉強に励んでいる」という姿勢を見せれば、現状の英語力に自信がなくても企業に好印象を与えられるでしょう。
転職時に有利になるTOEICのスコア
外資系・日系問わず、多くの企業では、転職者の英語力を判断する際にTOEICのスコアをひとつの目安としています。
TOEICの公式サイトによると、各社が海外部門の社員に期待するTOEICのスコアは605〜805点と明記されています。
また、一般的にはTOEICのスコア700点以上で英語を使った日常会話がスムーズにできるといわれており、専門用語も交えて英語で会議やプレゼンテーションをこなせるのはTOEICのスコア800点以上が目安といわれています。
そのため、将来を見据えて英語の勉強を始めようとしている方は、まずはTOEICで700点程度のスコアを取れるよう学習を進めるとよいでしょう。
参照：一般財団法人国際ビジネスコミュニケーション協会「企業・団体の主なTOEIC® Program活用目的」
【業界別】外資系企業で求められる英語力
次は、外資系企業で求められる英語力を業界別にそれぞれ解説します。
金融業界
外資系金融業界は、投資や証券取引、資産運用など、高額な金銭のやりとりをグローバルに行う機会が多いため、高度な英語力が求められます。
海外のクライアントとの交渉以外にも、世界の経済・政治の動向に関する情報をリアルタイムで収集したり、国際的な金融規制を理解したりと、さまざまなシーンで英語を使わなければなりません。
ただし、外資系金融業界のなかでも事務職や経理職などに就く場合は、さほど高いレベルの英語力がなくても業務をこなせる場合もあります。
いずれにしろ、外資系金融業界への転職を目指す場合は、一定レベルの英語力が求められると理解しておきましょう。
コンサルティング業界
外資系のコンサルティング業界は海外企業と取引する機会が多いため、高い英語力を求められるのが一般的です。
クライアントの経営課題を分析し、グローバルな知見をもとに具体的な解決策を提案・実行支援するのが外資コンサルティング企業の主な業務です。
そのため、企業からの情報収集や世界情勢などのレポートの理解、クライアントへのプレゼンなど、あらゆるシーンで英語力を発揮せねばならず、基本的な英語ができなければ業務の遂行に支障をきたす可能性が高いでしょう。
IT業界
外資系IT企業では、技術職の場合一定レベルの英語力が求められることが多いです。
例えば、外資系IT企業の技術職は、英語の仕様書を正確に読み解いたり、海外の本社や取引先と英語でやりとりしたりする機会が多々あります。こうした業務には、専門用語を含む比較的高度な英語力が求められるのです。
一方で、日本を主な拠点とし、国内市場に注力している外資系IT企業や、大手外資系IT企業の日本法人では、国内業務を日本語を軸として進めていることが多いです。このような企業であれば、たとえ流ちょうに英語を話せなくても、日常業務を問題なくこなせるでしょう。
このように、外資系IT業界で求められる英語力は、職種や企業カラー、業務範囲などによって大きく異なります。
医療・製薬業界
外資系の医療・製薬業界は、人々の健康や生命に関わる専門性の高い業務を担うという特性上、英語力が重視されることが多くあります。
例えば、医療機器の効果や使用方法、医薬品の効能・副作用などを確認するため、英語で書かれた論文や解説書、仕様書を読み解く場面が生じることもあります。
さらに同業界はグローバル展開を進める企業が多くあることから、英語を使ってクライアントや海外支社とやりとりする機会も多くあるでしょう。このような環境下では、高い英語力を備えている方が日々の業務を円滑に遂行できます。
製造業界
外資系製造業界では、研究開発・商品企画などの部門では一定以上の英語力が求められる傾向にありますが、技術職においては英語力よりも専門性の高いスキルを重視する企業が多く見られます。
例えば、研究開発や商品企画職は、海外の論文やトレンド情報を英語で調査したり、海外本社や取引先に対して技術的な提案や製品説明を英語で行ったりする機会が多くあります。
一方で、エンジニアなどの技術職は国内業務が中心となるケースも多く、日常的に英語を使う場面は限定的です。ただし、英語で書かれた技術マニュアルを読解したり、海外本社や開発部門と連携したりする機会もあるため、基礎的な英語読解力は身につけておいた方がよいかもしれません。
【職種別】外資系企業で求められる英語力
次は、外資系企業で求められる英語力を、6つの職種別にそれぞれ詳しく解説します。
営業職
外資系企業の営業職は、企業の事業形態や取引先によって求められる英語力が大きく異なります。
主要な顧客が日本国内に限定される場合、社内外でのやりとりには日本語が使われるため、高い英語力は必要ありません。海外本社と簡単なメールのやりとりができる程度の英語力があれば、業務に支障はきたさないでしょう。
一方、海外クライアントとの交渉や英語での会議・プレゼンなどがある企業に属する場合は、ビジネスレベルの英語力が求められます。なかには社内共通言語として英語を採用している企業もあるため、転職を検討する際は各社の特徴を詳しく調べておくことが大切です。
技術職
外資系企業の技術職は、専門知識や実務経験が重視される傾向が強く、英語力を必須としない企業も見られます。
ただし、製品マニュアルや技術仕様書が英語で書かれていたり、海外拠点とのメール・会議で英語を使用したりする場面は少なくありません。そのため、基本的な読解力・会話力があれば、業務をスムーズに進められるでしょう。
マーケティング職
外資系企業のマーケティング職は、英語での高度なコミュニケーション力が不可欠な職種です。
市場調査やトレンド分析の際に英語で書かれた資料やレポートを扱うほか、海外拠点やグローバルチームとの戦略会議、プレゼンテーション、交渉など、英語を使う機会が多々あります。
さらに、業界特有の専門用語やマーケティング用語を英語で正確に理解し、発信する力も求められるので、英語力が高い人材ほど、キャリアの選択肢が広がる職種といえるでしょう。
人事職
外資系企業の人事職は、外国籍の社員や海外からの応募者と関わる機会も多く、比較的高頻度で英語でのコミュニケーションが求められます。
履歴書の確認や面接対応、雇用条件の説明などで英語を使う場面はありますが、必ずしも高度なビジネス英語が必要というわけではありません。基本的な人事用語を理解し、丁寧な意思疎通ができれば、日常業務に支障をきたすことはあまりありません。
むしろ、相手の文化的背景を理解し、ニュアンスを汲み取る柔軟なコミュニケーション力のほうが重視されやすい職種といえます。
経理職
外資系企業の経理職は、財務諸表や報告書など、専門性の高い英語を含む資料を扱う機会が多くあるため、一定の英語力が求められます。
企業内の経理業務を英語で行うことを、一般的に「英文経理」と呼び、英文経理経験者はどの外資系企業においても重宝される可能性が高いです。
特に米国公認会計士（USCPA）の資格を保有している人材は、優れた英語力と経理スキルを備えていることを客観的に証明できるため、他の転職者との差別化を図りやすいでしょう。
事務職
外資系企業の事務職は、日本国内の業務を中心とする部署に属する場合はさほど英語力が求められません。しかし、海外とのやり取りが発生するポジションに就く場合は、ビジネスレベルの英語力が必須です。
前者の場合、日本人が多い職場では特に英語力が求められない風潮が強いですが、英語での書類作成や日常会話レベルの英語力があれば、事務職として活躍の場が広がるでしょう。
一方、翻訳事務や貿易事務など、専門性の高い事務職に従事する場合は、高度な英語力が求められます。
外資系企業の事務職は企業や部署によって求められる英語力の差が非常に大きいため、気になる企業があれば事前に入念なリサーチをしておきましょう。
英語力に自信がない方が外資系企業へ転職する4つのポイント
英語力に自信がない方が外資系企業へ転職する際に押さえておきたいポイントを、4つのポイントに分けて解説します。
英語を使う機会が少ない企業に応募する
外資系企業のなかでも、日本人従業員が多く社内業務にあまり英語を使わない企業は、採用時に英語力をそれほど重視しない場合もあります。
外部から判断するための一つの目安が、会社四季報などで確認できる外資資本の割合です。
外資資本の割合が低く、国内資本の割合が高い企業ほど、日本企業としての性格が強い企業と判断できるでしょう。
こうした企業は、日常業務での英語使用頻度が低い可能性が高く、採用時にはそれほど高度な英語スキルを要求しない傾向が強いです。本社とのメールなど一部の業務に対応できるレベルの英語力があれば、高い英語力がなくても転職を実現できるかもしれません。
現職で専門スキルを磨く
前述の通り保有資格やこれまでの経歴で、即戦力として活躍できる専門性の高いスキルを保有していることを証明できれば、英語力がなくても外資系企業へ転職できる可能性は十分あるでしょう。
外資系企業のなかには、英語力よりも転職者のスキルや経験を重視して採用活動を行う企業が多々あります。
そのため、現職でスキルを磨き、具体的な数字で証明できる実績を作っておくことで、外資系企業への転職を実現しやすくなるでしょう。
ポテンシャル採用を狙う
ポテンシャル採用とは、英語の実務経験がなく現状のスキルが不足していても、転職者の将来性や潜在能力を重視して採用する、採用手法の一種です。
外資系企業のなかにはポテンシャル採用を積極的に取り入れているところも多くあるため、そのような企業に絞って転職活動を行えば、スムーズな転職を叶えやすくなります。
ただし、ポテンシャル採用の対象は第二新卒、主に20代後半から30代前半くらいまでがメインであることがほとんどです。若手層であればこの方法を狙うことはできますが、中堅層以上の方は対象外となることも多いため、自身のキャリアに応じて判断しましょう。
転職活動と英語学習を両立させる
転職活動と並行して英語学習を進めることで、外資系企業への転職を実現しやすくなるでしょう。たとえ現状の英語力に不安があったとしても、独学で英語の勉強に励んでいることをアピールできれば、面接時にそこを評価してもらえる可能性があります。
また、早いうちから英語力の向上に努めることで、転職後の効率的なキャリアアップを図れるでしょう。ただし、働きながら転職活動と英語学習を両立させることは、誰にとっても難易度が高いと感じる行為です。
以下のように学習方法を工夫して、無理のない範囲で進めることをおすすめします。
- 仕事終わりに英会話スクールに通う
- オンラインスクールで自宅学習する
- 手軽に利用できる英会話アプリを活用する
上記のような方法であれば、すきま時間を有効活用しながら、短期間で英語力をアップさせられます。毎日少しずつ継続することが、数年後の大きなキャリアアップにつながります。
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外資系企業への転職を目指す場合、必ずしも高い英語力が求められるわけではありません。現時点で英語力がなくても、転職活動の方法を工夫したり、現状のスキル磨きに励んだりすることで、外資系企業への転職を実現できる可能性は十分にあります。
また、外資系企業は業界や職種によって求められる英語力が大きく異なります。それぞれの特徴を理解したうえで、自分の語学力に合った求人に応募すれば、選考通過率がぐっと高まるでしょう。
英語力に対する自信のなさから、どうしても転職活動に一歩踏み出せないという方は、実績豊富な転職エージェントの利用をおすすめします。
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執筆者: エンワールド編集局
外資系・日系グローバル企業のハイクラスに精通するエンワールドの編集部員が、転職やキャリア、日々の仕事のお悩みに役立つ情報を執筆します。
