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近年、企業が持続的に成長していく上で欠かせない要素として、「エンゲージメント」が注目を集めています。
この記事では、企業におけるエンゲージメントの重要性、そして向上施策を解説します。組織力強化のために、従業員エンゲージメントへの理解を深めて実践に役立ててください。
エンゲージメントとは
まずはエンゲージメントという言葉が持つ意味や、企業における活用について見ていきましょう。
エンゲージメント（Engagement）の意味とは？
エンゲージメントとは、「約束」や「婚約」という意味を持つ言葉です。エンゲージメントは本来広い意味をもつ言葉ですが、ビジネスの文脈では「強い結びつき」や「積極的な関わり」といった意味で使われているようになっています。
企業におけるエンゲージメントの定義
企業におけるエンゲージメントとは、従業員や顧客が、企業に対して持つ「信頼」や「愛着」「積極的な関与」の度合いを指します。エンゲージメントが高まることで、組織やブランドへの愛着や忠誠心を通じ、従業員は前向きに業務に取り組むようになります。
一方、エンゲージメントが高い顧客は、商品やサービスを継続利用したいと思うようになります。
顧客エンゲージメントとは
顧客エンゲージメントとは、顧客が企業やブランドに対して持つ信頼や愛着を指します。エンゲージメントが高いと、顧客は商品やサービスを繰り返し利用し、他者にも推薦したいと思うようになります。
従業員エンゲージメントとは
従業員エンゲージメントは、従業員が企業に対して持つ愛着や貢献意欲です。「エンゲージメントが高い」とは、従業員が自身の仕事に誇りを持ち、企業の目標や理念に共感しながら、主体的かつ前向きに業務へ取り組む状態を指します。
従業員エンゲージメントと従業員満足度との違い
従業員満足度は、主に従業員が企業の給与や福利厚生、職場環境に対してどれだけ満足しているかを指すものです。一方で従業員エンゲージメントは、従業員が企業と深く関わろうとする姿勢や主体的に価値を生み出そうとする意欲のことを指し、より主体的かつ積極的な関与を意味します。
従業員エンゲージメント向上によるメリット
次に、従業員エンゲージメントの向上によって企業にもたらされるメリットを見ていきましょう。
業務効率と生産性が向上する
エンゲージメントの高い従業員は、仕事に対して目的意識を持っています。チームの中で積極的に情報共有を行ったり、互いにサポートし合ったりする行動が活発に行われやすいです。従業員同士の情報共有や相互支援が盛んなため、業務上の連携ミスが起こりづらくなり、効率的に作業を進めることができるようになります。
さらに、従業員が自ら業務改善の提案を行うなど、創造的な取り組みにもつながりやすく、結果として組織全体の生産性を高める効果が期待されます。
離職率が低下する
従業員エンゲージメントが高まると、従業員の職場や業務に対する愛着が深まり、長期的にその企業で働きたいと感じるようになります。従業員自身の仕事が組織の目標にどのように貢献しているかを実感できることに加え、企業が従業員の意見に耳を傾け、適切な評価と成長の機会を提供することで、従業員の会社への信頼と帰属意識が育まれるためです。このような環境が整うことで、従業員は将来への期待や納得感を高め、結果として離職率の低下につながります。こうしたエンゲージメント向上の効果は、離職率の低下だけでなく、人材活用の安定や育成コストの削減にも貢献します。
顧客満足度が高まる
エンゲージメントの高い従業員は、顧客に対しても前向きで丁寧な対応を行う傾向が強くなります。その結果、サービスの質が向上し、顧客は企業に対して好印象を抱くようになります。
特に接客業などでは、従業員の姿勢が顧客満足度に大きな影響を与えるため、エンゲージメントの高さがそのまま顧客ロイヤルティに反映されるケースも少なくありません。
従業員エンゲージメントの測定
次に、従業員エンゲージメントを客観的に把握するための測定ポイントを見ていきます。
従業員エンゲージメントの測定方法
従業員エンゲージメントの測定には、アンケート調査（通年調査、パルスサーベイなど）が一般的です。定量データでは把握しきれない本音を得るために、個別やグループインタビューも有効です。アンケート調査では、「今の仕事にやりがいを感じているか？」「自分の能力を十分に発揮できていると感じるか？」などを聞き取ります。
正確なデータを得るには、匿名性の確保と従業員が安心して意見を言える環境作りが不可欠です。
従業員エンゲージメントの指標
エンゲージメントを測定するには、多面的な指標を組み合わせて活用することが重要です。各指標は互いに補完し合い、企業の目標や方針に応じて柔軟にカスタマイズできます。
エンゲージメント総合指標
エンゲージメント総合指標は、複数の質問や評価項目を統合し、従業員のエンゲージメント度合いを把握するためのものです。例えば「仕事にやりがいを感じるか」「企業のビジョンに共感しているか」といった設問を集約し回答をスコア化することで、部門ごとの課題や強みが明確になり、効果的な施策の横展開が可能になります。
エンゲージメントレベル指標
エンゲージメントレベル指標は、従業員を「高」「中」「低」の3層に分類し、それぞれに応じた施策を行う分析手法です。低層にはフォローアップや面談を強化し、中層にはモチベーション維持のための目標設定やキャリア支援を行い、高層にはリーダーシップ発揮の機会を設けることが多いです。
エンゲージメントドライバー指標
エンゲージメントドライバー指標は、エンゲージメントを左右する要因を特定し、改善の優先順位を見極めるための手法です。具体的には、チームワークや企業文化、キャリア開発、報酬制度などの要素を評価します。
エンゲージメントドライバーは、「組織ドライバー（職場環境・人間関係）」、「職務ドライバー（仕事内容への意識）」、「個人ドライバー（スキルや成長意欲）」の3要素に分類されます。各ドライバーが示す要素に基づいて施策を立案・実行し、その効果を検証しながら進めることが重要です。
従業員エンゲージメント測定の注意点
測定を行う際、アンケートの設計は丁寧に行う必要があります。質問が曖昧だったり、回答者が特定されそうな項目が含まれていたりすると、従業員は忖度したり本音を隠したりしがちです。理解しやすくて、なおかつ匿名性が保たれる質問設計を心がけましょう。
加えて、調査後のフィードバックを必ず行い、従業員の声が組織改善に結びついていることを明示することも重要です。アンケートの回答結果や、実施した組織改善の内容を従業員に共有すれば、次回以降の調査でも協力してもらいやすくなり、より正確な測定が可能となります。
従業員エンゲージメントを高める施策
ここからは、従業員エンゲージメントを高めるために、具体的に取り組める施策を紹介します。
企業の理念やビジョンを明確にする
まずは、企業の理念やビジョンを明確にし、従業員と共有することが重要です。自社の提供価値や目指す未来を伝えることで従業員は仕事の意義を実感しやすくなり、結果エンゲージメント向上につながります。
理念やビジョンを周知する際は、トップマネジメントが自ら語る機会を設けたり、制度や評価とビジョンを結び付けたりすると効果的です。
従業員エンゲージメントの現状を把握する
従業員エンゲージメントの現状を把握するための定期的なアンケートの実施も欠かせません。「職場環境」「上司との関係」「将来への期待」などの観点からデータを収集し、組織全体や部門ごとの課題を明確化した上で、適切な改善策を講じることが重要です。
働きやすい環境作りをする
働きやすい環境を整えることも、従業員のエンゲージメント向上に直結します。例えば、フレックスタイム制度やテレワークの導入、職場の設備改善、育児・介護支援制度の充実といった取り組みが挙げられます。従業員が安心して長く働ける環境作りが求められます。
教育と研修を実施する
教育や研修を充実させて、従業員が自身の成長を実感できる機会を提供することも欠かせません。職種やキャリアに応じた研修や外部セミナー、オンライン学習の活用により、スキル向上とキャリア形成を支援できます。
こうしたいくつかの施策をバランスよく組み合わせながら実施することで、従業員のエンゲージメントは着実に向上し、結果として企業全体の生産性や創造性の向上にもつながっていきます。
エンゲージメントを高めて組織成長を目指そう
今回はエンゲージメントについて解説しました。
エンゲージメントを重視する企業は、従業員や顧客、そして組織全体が成長しやすくなります。エンゲージメントの向上には、理念・ビジョンの共有と、従業員が主体的に行動できる環境整備が不可欠です。これらの継続的な取り組みが、組織成長、従業員満足度、顧客ロイヤルティ向上のきっかけとなり、最終的にはエンゲージメント向上へとつながります。人材不足や激化する市場競争の中で、エンゲージメントはますます重要性を増しています。ぜひ、自社の状況に合わせた施策を取り入れエンゲージメント向上を目指してみましょう。
