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目まぐるしくビジネス環境が変わる現代でも成長し、高いポジションを維持し続けている企業の多くはケイパビリティに長けている共通点があるといわれています。
この記事では、ケイパビリティとは何か、活用することによるメリットやデメリット、ケイパビリティを向上させるための人材育成方法などについてFAQ形式で解説します。
Q. ケイパビリティとは？
ケイパビリティ（Capability）とは、直訳で「能力」「才能」「素質」「可能性」などを意味する言葉です。
ビジネスにおけるケイパビリティは、1992年にジョージ・ストークスらによって「バリューチェーン全体を通しての組織の遂行能力」と提唱され、経営戦略を構成する上で重要と考えられている概念です。
ケイパビリティは、企業が市場においてどのような役割であるか、どのように成長することを選択するのかにより、企業の数だけ多様性に富みます。
企業が独自のケイパビリティを見極めるために必要なポイントとしては、
- 常に変化し続ける市場のニーズに合致したものであること
- 他社との競争優位性をもたらすものであること
が挙げられます。
Q. ケイパビリティとコアコンピタンスの違いは？
ここでは、ケイパビリティの類似概念であるコアコンピタンスとの違いについて説明します。
コアコンピタンスとは、企業や組織において中核となる、技術力や製造能力など特定の能力を指します。
一方、ケイパビリティはバリューチェーン全体を横断的にかつ総合的に遂行する能力を指します。
例えば、新商品を開発した場合、そのプロセス全体をケイパビリティ、それを可能にした技術力をコアコンピタンスといいます。
2つの概念は、密接かつ相互補完的な関係性で、どちらも企業や組織に欠かせないものです。それぞれの向上を目指すことで、より強みが明確になるでしょう。
Q. ケイパビリティを活用するメリット・デメリットは？
ケイパビリティを活用することで得られる可能性のあるメリットや注意したいデメリットは次の通りです。
メリット
競合と差別化できる
人材の効果的な配置や部署の連携などケイパビリティを意識した組織づくりを行うことで、他社と差別化し業界での地位を確立できる可能性が生まれます。
事業の持続性を期待できる
ケイパビリティを意識した組織づくりにより組織力がアップすれば、外的環境の変化があったとしても事業を持続できる可能性が高まります。
デメリット
外的要因に併せた変化が必要
外的要因が変化しても、既存のケイパビリティに固執したり放置したりすると、ケイパビリティが意味をなさなくなり、企業活動の衰退の原因となるリスクもあります。外的要因の変化に合わせケイパビリティを柔軟に変化させていくことが大切です。
即効性は期待できない
ケイパビリティを意識した取り組みを開始しても組織がすぐに変わるわけではありません。成果がでるまでには時間を要することを認識し、ビジョンの明確化やそれに合わせた人材育成などを根気強く行っていくことが重要となります
Q. 企業のケイパビリティを把握する方法は？
ケイパビリティを向上するためには、現状をしっかり把握し分析することが大切です。
ここでは、企業がケイパビリティを把握するために活用できる方法を2つ紹介します。
自社の活動とその強みを洗い出す
自社の活動をバリューチェーンごとに詳細に書き出します。
人材や組織に関するバリューチェーンならば、例えば、総務、福利厚生、情報保護などについて、自社の強みを詳細に洗い出し、項目ごとに他社と比較し長けている部分を分析していきましょう。
SWOT分析を行う
「SWOT分析」のフレームワークを活用するのも有効な手法です。
SWOT分析は、内部環境と外部環境についてそれぞれプラス要因・マイナス要因という4つの要素で分析していく方法です。内部環境のプラス要因は強み（Strength）、マイナス要因は弱み（Weakness）、外部環境のプラス要因は機会（Opportunity）、マイナス要因は脅威（Threat）と捉えます。こうして抽出した自社の強み・弱みと外部要因の機会・脅威を相対的に評価していきます。
Q. ケイパビリティを向上させるための人材育成方法は？
最後に、企業のケイパビリティを向上させるための人材育成の方法の例を3つご紹介します。
従業員の教養教育に力を入れる
従業員が多様な知識を持ち最新情報にもアンテナを立てられるようになると、変化の激しいビジネス環境への対応力アップに繋がります。そのためには、例えば、従業員が参加できるセミナーや勉強会を行ったり、自主的な学習支援を行うなどの方法があります。
従業員の視野を広げる
組織内にさまざまな価値観やスキルを持った人材を育成するために、従業員が視野を広げられる取り組みを行うことも重要です。
例えば、若手従業員が社内の重要プロジェクトへ参加する機会や日常業務外の業務を経験する機会、自主的に視野を広げられるような支援制度などを充実させることも有効です。
360度評価で客観的なフィードバックを実施する
上司に限らず、同僚、部下など、さまざまな視点からのフィードバックを受けられる360度評価を取り入れることも効果的です。
従業員に自分の強みや弱みを客観的に伝えることで、成長を促すことができるでしょう。
今回はケイパビリティについて解説しました。エンワールドは、企業のグローバル人材に関する採用課題をあらゆる方面からサポートいたします。まずはお気軽にご相談ください。
