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外資系企業への就職・転職を検討している方のなかには、出身大学などの学歴が選考に影響を及ぼすのではないかと不安に感じる方も多いかもしれません。
ポジティブな思いで外資系企業への就職・転職活動に踏み切るには、実際の選考基準や、企業側が重視するポイントを理解することが重要です。
本記事では、学歴が外資系企業への就職・転職に影響するのか、学歴以外に求められるスキルにはどのようなものがあるのか詳しく解説します。学歴に自信がない方が転職を成功させるための具体的なステップについても紹介するので、ぜひ参考にしてください。
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外資系企業への就職・転職に出身大学は影響する？
外資系企業への学歴の影響度は、就職・転職によって異なります。
本記事では、「就職」「転職」の言葉の意味を以下のように定義し、それぞれについて詳しく解説します。
- 就職：新卒で初めて企業に入社すること
- 転職：社会人経験のある人材が別の企業に入社すること
就職の場合｜新卒・第二新卒は学歴が重視されることもある
新卒・第二新卒の採用活動では、応募者の出身大学を重視して選考を進める外資系企業がたしかに存在します。外資系・日系グローバル企業の多くは基本的に即戦力を求めており、たとえ新卒であっても、入社後早い段階から成果を出せる人材を積極的に採用しています。
しかし、職務経験がまったくない新卒や、社会人経験の浅い第二新卒の採用では、企業側は応募者の実力を具体的に図ることができません。そのため、応募者の学習能力や論理的思考力を判断するひとつの指標として、学歴を重視しなければならないことがあるのです。
このような理由から、外資系企業には高学歴の人材が集まりやすい傾向があるのは事実ですが、学歴に頼って選考を突破できるのは20代までと考えておいた方が無難です。
外資系企業の多くは、30代以降の応募者に対しては、学歴よりも実務経験や業界への専門性を重視して採用の有無を判断しています。すべての年代において高学歴であることがアピールポイントになるわけではないので、転職活動時には十分注意しましょう。
転職の場合｜中途採用は学歴よりもスキルや経験が重視される
上述したように、外資系企業の中途採用では、学歴よりも前職での経験や実務能力が重視されます。
同じ業界出身の応募者が複数名いた場合、企業側は実績があまりない高学歴の人材よりも、前職でさまざまな実績を積み、専門性を磨いた人材を優先して採用する可能性が高いでしょう。
高学歴であることは潜在能力の高さを示すひとつの目安にはなりますが、実務において高い能力を発揮できる人材であることの証明にはなりません。
そのため、これまで着実に実績を積み、努力してスキルを磨いてきた方であれば、たとえ高学歴でなくても外資系企業への転職を実現できる可能性は十分にあります。
出身大学の影響度が大きいといわれる外資系企業の種類
外資系企業への就職・転職を成功させるには、学歴が必須というわけではありません。しかし、なかには出身大学の影響度が大きいといわれる業界もあります。
ここでは、比較的高学歴人材が集まりやすいといわれる2つの業界について詳しく解説します。
金融業界
外資系金融企業で働くうえでは、金融商品を扱うため高度な専門知識が必要です。また、目まぐるしく変化する金融市場の動きに対し、迅速かつ的確な判断を下さなければならないため、高い論理的思考力も求められます。
そのような能力を保有している人材を選別するために、応募者の金融知識やソフトスキルを図ることを目的とした、レベルの高い採用試験を実施している外資系金融企業も多く見られます。
ハイレベルな試験を通過できる人材が、基礎学力が高い高学歴出身者であることが多いことから、「金融業界は学歴の影響度が大きい」と言われることが多いようです。
参考として、代表的な外資系金融企業を以下にまとめました。
- ゴールドマン・サックス
- モルガン・スタンレー
- JPモルガン
ただし、専門的な金融知識を磨いたり、企業に応じた面接対応を徹底したりすることで、学歴を問わずに外資系金融企業への転職を実現させることは十分に可能です。企業に貢献できる能力を選考でアピールするために、今のうちから必要なスキルをしっかり磨いておきましょう。
コンサルティング業界
外資系コンサルティング業界も、出身大学の影響度が大きいと言われる業界のひとつです。外資系コンサルティング企業では、クライアントの抱える経営課題を解決するために、高度な問題解決能力や論理的思考力、また専門性の高い知識が求められます。
金融業界と同様にハイレベルな採用試験を実施している企業も多く、その結果必然的に高学歴出身者が集まりやすいといわれています。
また、社歴を問わずに取引先の経営者層と打ち合わせや議論を行う機会が多くあるのも、外資系コンサルティング企業の特徴です。社会人経験の浅い若手社員の場合は、名の知れた大学出身者の方が、クライアントからの信頼を得やすいこともあるようです。
参考として、代表的な外資系コンサルティング企業を以下にまとめました。
- マッキンゼー・アンド・カンパニー
- ボストンコンサルティンググループ
- ベイン・アンド・カンパニー
外資系コンサルティング企業も、スキルや実績が豊富なポテンシャルの高い人材であれば、学歴関係なく転職を成功させることは可能です。転職を希望している方は、自身の強みや弱みを明確に把握し、積極的にスキルアップを図りましょう。
外資系企業が学歴以外に転職者に求める4つのスキル
ここでは、外資系企業が学歴以外に求める4つのスキルを詳しく解説します。
主体性
外資系企業の多くは、自ら課題を見つけ、それに対する打開策を考案し、実際に行動に移せるような主体性のある人材を求めています。
外資系企業はスピード感を重視した業務遂行が基本であるため、主体性を持って効率的に仕事を進められる方であれば、企業が期待する成果も出しやすいでしょう。
一方で、保守的で自分の意見を明確に伝えられなかったり、指示待ちの姿勢が続いたりすると、仕事ができないと判断される恐れがあります。
英語力
英語力を必須としていない企業もありますが、高い英語力を身につけておくことで、外資系企業での活躍の場は格段に広がります。
外資系企業のなかには、公用語が英語の企業や、海外拠点との連携や国際的な会議の場で英語を用いる企業も多くあります。そのため、ビジネスで通用するレベルの英語力を備えていれば、どのような部署に配属されてもスムーズに仕事を進行できるでしょう。
ネイティブレベルである必要はありませんが、実務で通用する英語力がある方は、多様な場面で活躍できる人材として重宝される可能性が高いです。
論理的思考力
業界や業種を問わず、外資系企業の多くは論理的思考力の高い人材を積極的に採用する傾向があります。
論理的思考力の高い方は、客観的な事実に基づいて冷静に物事を考えられるため、イレギュラーな業務やトラブルに対しても迅速に解決策を導き出せます。
短期間で結果を出すことが求められる外資系企業では、各社がそのような能力を持つ人材を求めているので、論理的思考力を身につけておくと自身の大きなアピールポイントとなるでしょう。
コミュニケーション能力
外資系企業では多様なバックグラウンドを持つ人々と働く機会も多くあるため、企業側はどのような相手ともスムーズに関係性を構築できる、高いコミュニケーション能力のある人材を常に求めています。
相手の文化や価値観を理解し、誰とでも分け隔てなくコミュニケーションが取れる対人スキルの高い方であれば、グローバルな環境下で働く場合も企業が求める成果を出せるでしょう。
学歴に自信がなくても外資系企業への転職を成功させるには？3つのステップ
学歴に自信がない方でも、外資系企業への転職を成功させることは可能です。ここでは、外資系企業への転職を成功させる3つのステップを解説するので、ぜひ参考にしてください。
【STEP.1】志望企業が求める人物像を明確化する
外資系企業への転職を成功させるためには、まず志望企業がどのような人物を求めているかを明確にしましょう。情報収集は、企業の採用ページや社員のインタビュー記事、プレスリリースなどから行えます。
企業文化や事業戦略、そこで活躍する人材に共通する特徴などを深く理解することで、企業が求める人物像が明らかになり、自分に欠けているスキルや伸ばすべき分野が見えてくるはずです。
【STEP.2】現職での実績作りや資格取得に励む
上述したように、外資系企業はある程度の社会経験のある応募者に対しては、学歴よりも実績を重視する傾向が強いです。そのため、現職での実績を積んで自身のアピールポイントを増やしておくことで、他の転職者との差別化を図りやすくなります。
具体的には、STEP.1で明確化した自分に不足しているスキルや経験を、ピンポイントにカバーできるような実績作りに励みましょう。プロジェクトリーダーを務める、新規顧客獲得率の実績を上げるなど、具体的な成果を出すことが重要なポイントです。
また、職種によっては専門性の高い資格の取得が有利に働くこともあるため、必要に応じて資格取得に励むこともおすすめします。
外資系企業への転職に役立つ資格例
外資系企業への転職に役立つ資格は、目指す業界や業種によっても異なります。参考として、外資系企業への転職に役立つ資格例を以下の表にまとめました。
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資格 |
内容 |
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米国公認会計士 |
・米国管理会計士協会が主催する、公認会計士の資格 ・会計から経営までの高度な知識を保有していることを証明できる
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国際会計検定 |
・国際的な会計スキルと英語力を同時に測る検定試験 ・国際的なビジネスの会計知識を身につけていることを証明できる
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国際秘書検定 |
・日本語と英語の双方に対応できる秘書業務を保有していることを証明できる民間資格 ・ビジネスマナーや資料作成など幅広いスキルが身に付く
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国連英検 |
・日本国際連合協会主催の英語検定試験 ・英語でのコミュニケーションスキルや国際的な時事問題などの知識を保有していることを証明できる
参照：国連英検 |
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プロフェッショナルエンジニア |
・米国の各州ごとに設けられているエンジニアの公的資格 ・上位職のエンジニアとして活動できる知識・スキルを保有していることを証明できる
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上記以外にも、外資系企業の転職に役立つ資格は多々あります。自分が目指す分野で活かせそうな資格があれば、積極的に取得に励みましょう。
【STEP.3】外資系・日系グローバル企業に特化した転職エージェントに登録する
企業研究や自己分析を徹底することはもちろん大切ですが、より効率的に外資系企業への転職を成功させるには、外資系・日系グローバル企業に特化した転職エージェントを利用するのも有効な選択肢のひとつです。
転職エージェントに登録することで、一般の転職サイトでは閲覧できない非公開求人にもアクセスできるようになり、応募先の選択肢を広げられます。
さらに外資系企業に特化したエージェントであれば、業界に精通したプロのコンサルタントから、自身の市場価値や外資系企業ならではの面接対策に関するアドバイスを受けることも可能です。
手厚いサポートを受けられる転職エージェントを活用することで、一人で行うよりも遥かに効率的に理想の転職を実現しやすくなるでしょう。
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外資系企業への就職・転職を目指す場合、新卒や第二新卒の方は社会人経験の浅さから、出身大学が選考に影響を及ぼすことがあるのは事実です。しかし、ある程度の職務経験を積んだ中堅層以降の方であれば、学歴よりも過去の実績や保有スキルが重視されるようになります。
外資系企業への転職を実現させるには、主体性やコミュニケーション能力、論理的思考力など、企業が求めるスキルに磨きをかけ、自身の市場価値を高めましょう。
たとえ学歴に自信がなくても、適切なステップを踏み、ポイントを押さえて転職活動を行えば、外資系企業への転職を実現できる可能性は十分にあります。
一人で転職活動を行うことに効率性の悪さや不安を感じる方は、ぜひ一度外資系・日系グローバル企業に特化した転職エージェントを活用してみてください。
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エンワールド編集部
外資系・日系グローバル企業のハイクラスに精通するエンワールドの編集部員が、転職やキャリア、日々の仕事のお悩みに役立つ情報を執筆します。
