外資系企業で働く50代に必要なスキルや給与とは？転職のコツを交えて解説

2020.03.25

外資系企業と言えば、高い報酬、自由な勤務スタイルなど、魅力的なイメージがあり、50代を過ぎてもバリバリ働いているという人もいるでしょう。そのため、中には50代で外資系企業間での転職を考えていたり、50代を過ぎてから外資系企業へ転職を考えていたりする人もいるのではないでしょうか。
この記事では、50代を過ぎてからの外資系企業への転職事情について詳しく解説しています。

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外資系企業における40～50代の中高年層の転職事情とは

中高年を過ぎると、一般的に他の会社への転職は難しくなります。応募時の年齢に制限はなくても、書類選考や面接時に落とされてしまうことも多いようです。

だからと言って、転職をあきらめてしまう必要はありません。実際には、40代や50代になっても転職に成功している人たちは存在します。

その多くは、新しい会社で働いていくための高い能力と経験値が評価されるケースでしょう。特に、責任ある地位を務めていたことのある人や、専門的な知識やスキルを学んだ人であれば、たとえ50代を過ぎていても、年齢が転職に不利に働くとは限らないといえるでしょう。むしろ、それまでの経験や技術がプラスに変わる場合もあります。

外資系企業の場合も、それは同じです。一方で、外資系企業には外資系企業特有の企業風土というものがあります。それは、何よりも即戦力を重視するという点だといえます。スキルや知識を持っていない人が、いきなり外資系企業に転職するということは、50代以前であっても難しいでしょう。

一般的に、転職する際に必要とされる人材は、20代前半～40歳前後くらいだとされています。しかし、即戦力という点で考えると、年齢はあまり関係なく、その人物がどんな知識やスキルを持っているかのほうがより大きなウェイトを占めます。

加えて、業界や業種、職位によっても転職者に求められる人材像や年齢というものは異なってきます。以前に同じような会社に勤めていた経験のある人であれば、外資系企業では即戦力になると判断してくれる可能性が高い傾向にあります。もちろん、英語能力も重要ですので、英語による会話のスキルが高ければ、外資系企業への転職はそれだけ有利に働くでしょう。

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40～50代の中高年層が外資系企業に入社できる条件

外資系企業で求められる人材は、大きくアナリスト、アソシエイト、ヴァイスプレジデント、マネージングディレクターなどに分類できます。また、プロジェクトマネージャーやプリンシパルといった職位もあります。

この中で、アナリストやアソシエイトなどは比較的若い人材が必要とされる傾向にある職位です。アナリストというのは市場動向の分析などを行う職種、アソシエイトというのは人事や会計、総務など裏方を担う職種とになります。

これに対して、ヴァイスプレジデントやマネージングディレクター、プロジェクトマネージャー、プリンシパルなどは、それなりに責任のある職位です。こうした職位には、より経験の豊富な年齢の高い人物が必要とされる傾向にあります。

40～50代の中高年層が外資系企業への転職を望むには、こうした責任ある地位を目指していくのも一つの手段だと言えるでしょう。そのためにも、それまでの職務経験や転職経験は重要になってきます。同時に外資系企業に限らず一般的な転職にも当てはまりますが、あまりにも一貫性のない職歴を持っている人を避けがちです。

また前述の通り、先にも書いたように50代以降の転職者に求められるのは、まず何よりも責任者としての能力や専門性だとされています。また、コミュニケーション能力や部下や職場のマネジメント能力にも優れている必要があります。英語能力はそれほど流暢でなくても問題がない場合もありますが、上司が海外出身者であったり、海外企業と取引があったりする場合には、ビジネスレベルの英語が求められるケースが多いと考えてよいでしょう。

40～50代の中高年層の人材に対して外資系企業が求めるスキル

40～50代の中高年層が外資系企業で働く場合、何よりも物を言うのは行動力や実現力といえます。そのため、転職時にはそれなりの実績が求められるでしょう。若い人であればTOEICの点数や、どんな資格を持っているのかなどが重視されますが、中高年層の転職ではこうしたことは基本的な要件とされるでしょう。

例えば、英語が必要となる部署であれば、目安としてTOEICで750～800点台以上が必要だとされています。英語は、そのレベルによって「日常会話レベル」「ビジネス英語」「専門用語を交えた英語」などに大きく分けることが出来ますが、金融業界やコンサルティング業界などで仕事をする場合には、ビジネス英語以上のものが求められると思っておくとよいでしょう。

一方で、英語能力が必要ではない部署もあります。外資系企業には社外との交渉役となるフロントオフィスの他に、情報の分析を行うミドルオフィスや、裏方で事務を行うバックオフィスといった部署があります。バックオフィスでは日本人同士での会話や交渉が主となるケースも多いため、それほど高度な英語スキルは必要とされないでしょう。

外資系企業が40～50代以降の人材に求めるのは、自分からテーマを見つけて発信できるクリエイティビティ、物事に柔軟に対応できるフレキシビリティ、問題が起こった時にそれを解決できる問題解決能力などです。もちろん、社内や社外でコミュニケーションを取ることにも秀でていることも求められるでしょう。

このように、40～50代での外資系企業への転職には、それなりに高いスキルが必要となります。これまでに働いてきた経歴を最大限に活かして、より活躍できるような職場を探していくことが大切です。

また、即戦力としてこれまでの経験が重視されることから、過去に同じような業界で働いてきた人材は重宝されるでしょう。製薬業界であれば国内の製薬会社、金融業界であれば同じく国内の銀行や投資銀行、生命保険会社など、コンサルティング業界であれば同じくコンサルティング企業で働いてきた人材は重宝されます。

そのため、後は英語力さえしっかりしていれば、50代からでも前線で働くことが出来るでしょう。

40～50代の中高年層が外資系企業で働くメリット

40～50代の中高年層が外資系企業で働くメリットは様々ですが、例を挙げるならば下記のとおりです。

☑これまで得たスキルを活用することが出来る

国内企業の場合、年功序列によって、ある程度任される仕事が決まってしまう傾向にあります。そのため十分な知識やスキルを持っていても、それが活かせない場合もあるでしょう。しかし、外資系企業であれば事情は変わってきます。

外資系企業では年齢というものをあまり重視しませんし、実力主義・成果主義を評価基準としているケースが多いです。そのため、自分が持っている能力をいかんなく発揮出来るのも外資系企業の魅力の一つといえるでしょう。もちろん、国内企業で働いていた時に得た知識やスキルは、外資系企業に転職してからも活かすことが出来ます。

☑高い報酬を得られる可能性がある

外資系企業は報酬が高いという話を、聞いたことのある人もいるでしょう。しかし、これはインセンティブ給（歩合給）によるところが大きく、基本給（ベース給）はそれほど高いわけではありません。ベース給に関して言えば、日本企業と同じくらいか、それよりも少し下がってしまう場合もあるようです。

前述のとおり、外資系企業はとにかく実力主義なので、積極的に自分をアピールしてプロジェクトに関わって行く姿勢が大切です。個人の実績を把握しにくいことも多く、すべては現場で能力を発揮できるかどうかで評価が決まります。自分自身の能力を活かして結果が出せれば、インセンティブ給が高くなり、それだけ年収もアップします。

☑ワークライフバランスが取れている

外資系企業では、仕事の時間は仕事の時間、プライベートの時間はプライベートの時間としっかりと分けられているところが多いです。プライベートが尊重されるため、自分の時間をきちんと確保したい、という人にも外資系企業は向いているといえるでしょう。

40～50代の中高年層における外資系企業の平均給与の目安とは？

繰り返しになりますが、外資系企業の給与の体系は国内企業のそれとは少し異なり、ベース給（基本給）とインセンティブ給（歩合給）に分かれています。インセンティブ給というのは、国内企業で言えばボーナスに相当するものだと考えると良いでしょう。また、外資系企業では年齢による給与の差が少ないことも特徴の一つです。

外資系企業の平均年収は、約800万円くらいだとされています。ただし、業界や企業、職種によっても年収の額は変わってきます。

例えば、とりわけ給与が高いのは外資系の投資銀行とされており、平均推定年収はおよそ1,100万円くらいです。また、インセンティブ給の幅感は、ベース給の30～100%くらいだといわれています。場合によっては、ベース給の倍の額の年収を受け取れる可能性もあるということです。

例えば、アナリストやアソシエイトといった職種の場合、だいたいベース給は400～1,000万円くらいだとされています。これが、外資系投資銀行だと1,500万円程度まで上がることもあるようです。

また、ヴァイスプレジデントやマネージングディレクター、プリンシパルといった責任者の地位についた場合には、基本給はもっと高くなるでしょう。こうした職種の場合、ベース給は1500万円程度だとされており、インセンティブ給と合わせると3,000万円くらいの報酬を得られるケースもあります。

まとめ

今回は、50代からの外資系企業への転職事情をご紹介してきました。外資系企業と言っても様々な業界や職務があること、ある程度のスキルや知識とともに現場での責任ある行動や能力が求められることなどがお分かりいただけたと思います。

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