外資系企業に残業はある?残業に対する考え方やワークライフバランスについて解説

お役立ちコラム 外資系企業の特徴・メリット・デメリット
2019.12.17
外資系企業に残業はある?残業に対する考え方やワークライフバランスについて解説

日本企業に勤めている人が、外資系企業への転職を希望するケースもあります。外資系企業といえば、仕事とプライベートがきっちり分けられ、年収も高いというイメージがあるようですが、労働時間や残業など、実際はどうなっているのでしょうか。

この記事では、外資系企業における残業の考え方や評価、外資系企業の仕事に向いている人とそうでない人がいると言われる理由、ワークライフバランスについて解説します。

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外資系企業は残業が多い?

外資系企業と聞くと、日本企業に比べて残業が少なく、休日もしっかり休めるイメージがある人もいるでしょう。しかし、残業時間はその会社によって異なりますので、一概に残業が多いとも少ないともいえないでしょう。

  

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外資系企業では残業が多いと低評価になる?

日本企業と外資系企業では、残業のとらえ方や考え方が異なります。

昨今では、社員の身体的および精神的な健康への配慮がひとつの社会的テーマとなり、時間外労働の上限が罰則付きで法律に規定されるなど、日本でも残業に対する考え方が少しずつ変わってきています。

しかし、日本企業では依然として、残業の多い人は「真面目で仕事に対する情熱の高い人」などととらえられる傾向があるようです。

一方、個人や個人のワークライフバランスを尊重する傾向にある外資系企業では、残業の量はひとつの指数としてとらえられ、業務の効率性やチームメンバー間でのタスクと成果の配分など、マネジメントの観点から改善や相談の余地がある対象となることが多いようです。

もちろん、残業の量によって自己管理能力を評価されるケースもありますが、成果を上げるために必要に応じて残業が発生することもあるでしょうから、残業が多いと低評価になると一概にいうことはできないでしょう。

 

日本企業における残業の意識

前述のとおり、働き方改革関連法案が順次施行される中で、日本の残業に対する考え方は少しずつ変わってきているようですが、これまでの「長時間労働は美徳」とする風潮が完全に消えたとはいえないでしょう。これは会社にもよりますが、定時で帰りにくい環境になっている場合も依然としてあるようです。

2019年の法改正によって、時間外労働の上限が罰則付きで定められましたが、このことは翻って、日本企業が残業代や休日出勤分の時間外手当を支払わず、サービス残業を従業員に強いている実態があったともいえるでしょう。また、残業代をもらうためにわざと残業する社員がいる会社もあったようです。

  

外資系企業における残業の意識

外資系企業の場合は、「勤務時間中は集中して仕事をし、定時になると帰宅する」という働き方が一般的です。また前述のとおり、外資系企業では「残業の量」はマネジメントにおける指標のひとつでもあることから、「残業をする」という考えそのものがないケースも多いです。

  

また、外資系企業に勤めている人達は、定時になったら早めに帰宅して家族で食卓を囲むなど、仕事もプライベートも充実させたいと考える人が多い傾向にあります。このように、日本企業と外資系企業とでは、残業に対するそもそもの考え方が異なっているといえるでしょう。

  

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外資系企業に向き不向きがある理由

外資系企業の働き方について、残業以外の部分も見ていきましょう。

外資系企業は、給与がよいなどのメリットはありますが、日本企業と異なる点も多いため、人によって向き不向きがあるともいわれています。それはなぜでしょうか。以下で、理由を解説します。

  

少人数で業務を遂行する傾向にある

外資系企業は、物事を効率的かつ合理的に進めようとする傾向にあります。それは人件費に対しても同じで、利益率を意味なく下げるような余剰人員を抱えることはないでしょう。そのため必要最低限の人員で業務を遂行し、利益を生み出していくため、一人あたりの業務量が日本企業よりも多い場合もあるようです。

しかし、少人数であるがために、年齢・性別を問わず大きな仕事を任されたり、結果として高収入を得られたりする可能性もあります。そのため、成長意欲が高く、肉体的・精神的な負荷に耐えられる人は向いていると言えるでしょう。

  

高い個人目標が設定されている傾向にある

外資系企業では、給与が高い分、目標も高く設定されている傾向にあります。その目標を達成しなければ評価されないため、成果を出すために膨大な量の業務を遂行することになるケースもあります。

また、個人の業務範囲が明確に定められており、各々が自身の目標達成のために動いているため、同僚のサポートはあまり望めない場合もあります。

高い目標設定と個人主義は、「外資系企業の仕事は、個人の能力が高くないと務まらない」ということでもあるといえるでしょう。

  

時差による業務時間のズレに順応する

外資系企業の多くは、海外に本社があります。アジア圏ならそれほど問題ありませんが、アメリカやヨーロッパなどに本社がある場合は、本社と日本支社の業務時間が時差で大きくずれます。

会議時間などは本社にあわせることも多く、早朝や深夜であっても電話会議に出席しなければならない場合も生じるようです。そのため、こうしたズレをある程度許容できる人や許容できる環境にある人は、外資系企業で働くのに向いているといえるでしょう。

  

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外資系企業のワークライフバランス

「ワークライフバランス」とは、「仕事(work)と生活(life)をよいバランスで保って両方充実させよう」という考え方のことです。外資系企業では、このワークライフバランスを尊重する傾向にあります。

ここでは、外資系企業におけるワークライフバランスの考え方について、詳しく解説します。

  

業務や労働時間をセルフコントロールする

外資系企業では成果を出すことが第一であり、成果を出すための業務や労働時間のコントロールは各自で行います。成果が出なければ勤務が長時間になることもあるでしょうし、成果さえ出していれば長期休暇を取ることも可能です。業務の過程などではではなく、成果を重視し、ワークライフバランスを個人に委ねるのが一般的な外資系企業の考え方だとされています。

  

上級職であるほど、負荷は高まる傾向にある

前述のとおり、必要最小限の人数で仕事を回していることの多い外資系企業では、部下よりも上司である役職者の方が仕事をしている傾向にあります。日本企業では、役職者はマネジメントのみを行い、実務は部下に任せていることが多いようですが、外資系企業の役職者は、いわゆるプレイングマネージャーといわれるような、自分の仕事にマネジメント業務が純増するケースもあるようです。

そのため、役職が上がったり、部下が増えたりするほど負荷が高まることもにあります。よって、ワークライフバランスを大切にするためには、スキルアップと上手な時間のやりくりが重要となってくるでしょう。

  

目標は必ず達成しなくてはならない

外資系企業では、個人の業務内容や目標が明確に定められています。また、人事評価基準として成果主義を採用しているところが多いため、目標を達成できない場合は給与や待遇に影響する場合もあります。

  

そのため、ワークライフバランスを重視していても、仕事が終わらない場合は、持ち帰って自宅で仕事をしたり、早朝に出社して仕事をしたりするケースもあるようです。会社によって異なりますが、「定時後に会社に残って残業をする」という形をとっていないだけで、時間外労働は個人の裁量で行っているのが一般的だと考えてよいでしょう。

  

評価は仕事の成果で決まり、費やした時間ではない

繰り返しになりますが、外資系企業は成果主義を採用してるケースが多く、その場合は短時間で高い成果を挙げられる人のほうが評価される傾向にあります。そのため、残業や休日出勤の多さや、勤続年数の長さが評価されることはほぼなく、むしろ「生産性の悪い人」と判断されてしまう可能性もあります。

終身雇用や年功序列といった安定はないかもしれませんが、年齢や勤務年数にかかわらず、成果に見合った給与を得ることができ、重要な仕事に携われるチャンスがあるというのが外資系企業の特徴といえるでしょう。

  

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まとめ

日本企業と外資系企業とでは、残業や勤務時間に対するそもそもの考え方が異なります。「年齢に関係なく重要な仕事を任されたい」、「勤務時間や在籍期間よりも成果で評価してほしい」と考える人にとっては、外資系企業で働くことのメリットは大きいといえるでしょう。自分は日本企業よりも外資系企業のほうが向いているのではないかと感じるなら、転職も視野に入れてみてはいかがでしょうか。

  

外資系企業への転職は、専門の転職エージェントを利用するとスムーズです。なぜなら、日本企業のエージェントでは見ることのないようなグローバル企業の案件があるケースが多いためです。

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