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外資系企業の在宅勤務の実態は?転職して在宅勤務を行うことはできるのか

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Posted by en world Japan

4ヶ月 前

コロナ禍の影響によって、在宅勤務を希望する方が増えています。外資系企業への転職を考えている場合、在宅勤務を条件に転職することはできるのでしょうか。実際の外資系勤務の在宅勤務の導入例を参考にしながら考えてみましょう。

 

■外資系企業の在宅勤務の考え方

 

新型コロナウイルスの世界的な大流行によって、世界中の人々が生活習慣を変えざるを得ない状態となっています。日本においても「ニューノーマル」、新しい生活様式が推奨され、私たちの日常生活は大きく変化しました。

 

働き方もその影響を免れてはいません。日本、特に東京などの首都圏においては通勤時間帯の電車の混雑度は世界的に有名です。首都圏ほどではないにしても、大阪や仙台、福岡などでもかなりの混雑が見られます。

 

新型コロナウイルスは飛沫感染するため、人が密集する状態を避けることが推奨されました。しかし、ラッシュ時の通勤電車はいわゆる「三密」の代表ともいえる状態です。

 

また会社に人が集まることもよくありません。そこで多くの企業は社員を守るため、在宅勤務に踏み切ったのです。

 

日本ではそれまで、在宅勤務は一般的な働き方ではない、といえる状態でした。デスクワークが主な業務であってもオフィスに出勤して働くのが主流で、そのことに誰も疑問を抱いておらず、違和感を持つ方も少なかったように思います。在宅勤務を導入しているのはごく一部の業界・職種であり、かなり限られていました。

 

コロナ禍以前の日本の企業では、在宅勤務はどちらかというと珍しい働き方であったといえるでしょう。

 

対して、外資系企業ではコロナ禍以前から在宅勤務が一般的であったといえます。外資系企業の多くは徹底した成果主義のため、期待される成果を出していればそのプロセスに関しては問わないケースが多く、比較的自由な働き方ができるのです。

 

│日本マイクロソフトの場合

日本マイクロソフトでは、ほぼ100%の社員が在宅勤務を実施しており、企業側もそれを推奨しています。その結果スタッフは時間に縛られることなく個人個人に合わせたフレキシブルな働き方ができるようになったということ。企業側としては、結果さえ出せばどこで仕事をしようが構わない、というのが基本姿勢となっています。

 

出産や育児などでライフステージの変化がある女性も働きやすい環境であり、育休明けの女性社員の復帰率は100%。さらに在宅勤務ができる環境を整えてから従業員数は減っているのに業績は上がっており、生産性がアップしているともいいます。

 

│日本ヒューレットパッカードの場合

日本ヒューレットパッカードでは、創業者の信念を継承し、従業員に”立派な仕事や創造的な仕事”ができるための「適切な環境」を提供し続けてきた歴史があります。

 

1977年にはフレックスタイム制を導入し。2001年には決まったデスクを持たず、社内のどこで勤務してもいいフリーアドレス制、そして2007年には在宅勤務にあたるフレックスワークスタイルを導入しています。

 

フレックスからフリーアドレス、そしてフレックスワークスタイルと段階を踏んで移行しているため、在宅勤務導入の心理的なハードルが低くなることに加え、企業側もIT環境や在宅勤務に適した人事制度を無理なくシフトできた、といえるでしょう。

 

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■在宅勤務を条件に外資系企業に転職することは可能か

 

新型コロナウイルスの影響がいつまで継続するのか見通せない現在、在宅勤務を条件とした転職を考えている方も多いのではないでしょうか。

 

上段でも述べたように、外資系企業にはコロナ禍に関係なく在宅勤務を行ってきた土壌があります。コロナ禍によって急遽導入されたわけではないので、在宅勤務を行う環境がすでに整っていることに加え企業内に在宅勤務に関する知識と理解があり、職場全体が在宅勤務に慣れているといえるでしょう。

 

コロナ禍の影響で急遽在宅勤務を導入した企業であれば、在宅勤務を条件に転職することはできても今後の在宅勤務を維持できるかはわかりません。

 

在宅勤務を条件に転職するのであれば、コロナ禍以前から在宅勤務を導入している外資系企業を狙うべきといえるでしょう。

 

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■在宅勤務をする際に気をつけることとは

 

在宅勤務をするためには、自宅のインターネット環境を整えておくことが大切です。オンラインミーティングなどがスムーズにできる程度の回線速度は確保しておきましょう。

 

また、セキュリティに関しても注意が必要です。機密情報などが漏れないように、しっかりと管理しておきましょう。ウィルス対策ソフトを使うのはもちろんですが、家族などによって情報が持ち出されることがないようにしておくことも大切です。

 

業種や職種によっては、ハイスペックなパソコンや専用のソフトウェアが必要になるケースもあります。企業によっては貸与してくれる場合もあるため、在宅勤務を条件に転職する際にはこのあたりのことも確認しておくと安心かもしれません。

 

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■「在宅勤務OK」の企業へ転職する際に確認しておきたいポイント

 

在宅勤務可能の企業に転職するのであれば、在宅勤務についてのルールがあるのかを確認しておきましょう。

 

ひとことで在宅勤務可能とはいってもその実態は業種や企業で異なります。一週間のうち何日かは出社しなければならないなどの決まりがあるのか、コアタイムが設けられているのかなど、応募前にしっかりと確認しておくことで認識のミスマッチを防ぐことができます。

 

また、在宅勤務制度の実際の使用率なども確認できればより安心でしょう。コロナ禍の影響下の現在は少ないかもしれませんが、中には在宅勤務制度はあるけれども実際は誰も活用していない、活用できる雰囲気ではないというケースもあるからです。

 

可能であれば、実際に働いている方に話を聞くことをおすすめします。

 

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