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【2021年6月最新版】コロナ禍で求人傾向はどう変わる?これからの時代の転職を成功に導く5つのポイント

Posted by en world Japan

9ヶ月前

新型コロナウイルスの蔓延によって、転職市場の動向や求人傾向は一変しました。ここでは、今まで経験したことのないコロナ禍という特殊な環境下において、転職を成功させるために必要なポイントを紹介します。


■コロナ禍がもたらした求人市場の変化

新型コロナウイルスがもたらしたパンデミックの影響は、日本だけでなく世界中に及んでいます。簡単にこれまでの常識が覆されるような変化が起きる時代になり、私たちの生活習慣も一変しました。

求人市場も例外ではありません。さまざまな業界が新型コロナウイルスによる影響を受け、現在の求人市場は一年前とは大きく変化しています。


│売り手市場から買い手市場へ:有効求人倍数の大幅な低下

新型コロナウイルスの流行によって、求人市場の全体的な傾向は大きく変わりました。ここ数年は売り手市場といわれる状態であり、新卒において複数の内定を勝ち取る方は少なくなく、転職市場においても旺盛な求人需要があったといえます。

ところが新型コロナウイルスが流行したことにより人材採用マーケットは急激に縮小しました。売り手市場といわれたのは完全に過去のこととなり、現在は買い手市場へと移行しています。

2021年1月29日に厚生労働省が発表した2020年平均の有効求人倍率は、1.18倍で、前年と比べ0.42ポイント下回りました。業種別にみると、「宿泊業・飲食サービス業」が31.4%減、次いで「生活関連サービス業・娯楽業」が30.8%減と、前年度から求人数が大きく落ち込んでおり、一方で、建設業は6.5%増という結果でした。

都道府県別に見た2020年の平均有効求人倍率は、最下位から47位沖縄県(0.81倍)、46位神奈川県(0.88倍)、45位滋賀県(0.95倍)という結果となっています。

なお、新型コロナウイルスの影響がどれだけ続くのかは見通しが立っておらず、長引くことが予想されているため、この傾向はしばらく続くものと見込まれます。


│ポテンシャル採用の減少

景気の悪化が避けられない状況下、さらに先の見通しも立たないことから、いわゆる「ポテンシャル採用」は見送られる傾向が顕著になっています。

業種によっては希望退職者の募集を開始する企業も多く出てきていることからわかるように、コロナ禍の影響によって急速に業績が悪化した企業は厳しい状況の中、即戦力になりづらい第二新卒や20代前半の若年層をポテンシャル重視で採用する体力がないのです。


│新卒採用の見送り

新型コロナウイルスが流行する以前、新卒は”超”売り手市場が続いていたため、新卒が欲しくてもなかなか採用できない、といった状態が大企業でも見られました。

しかし、新卒は一般的に経験者のような即戦力になることは期待できません。コロナ禍によってマイナスの影響を大きく受けた企業では、新卒採用の見送りを発表した企業もあります。大企業でも例外ではなく、コロナウイルスの影響がなくなるまではこの傾向は続くものと考えるのが妥当でしょう。


│非正規雇用の減少

企業は業績が悪化すると少しでも資金を温存するために、コストを削減することを試みます。そのコスト削減の対象になりやすいのが人件費ともいえます。

日本の法律では正社員を解雇することは難しいため、アルバイトやパートタイマー、派遣社員、契約社員など、いわゆる非正規雇用という雇用形態で働いている方が雇い止めや解雇されるケースが多くなっています。


|即戦力となる実力があればチャンスはある

元来、転職先の業種・職種の実務経験や実績は転職に有利に働きますが、このコロナ禍における転職では、それらの実務経験や実績がより重視される傾向にあります。そのため、経験のある業種や職種にターゲットを絞ることで、転職活動をスムーズに進めることができます。

一方、未経験の業種・職種への転職でも、業績がよく勢いのある企業においては、新規事業の展開予定、組織拡大などを理由に、積極的に採用活動を行っているところもあります。

今までのスキルや経験から、どのように即戦力として会社に貢献できるかを売り込むことで採用につながるチャンスがあります。


|業界によっては求人需要が回復傾向にある

詳しくは後述しますが、比較的コロナの影響を受けにくい業種であるとされるITや通信、物流業界などでさえも、ほかの多くの業種の企業が採用活動を一時保留としたため、様子見のために求人を控えているケースが見られました。

しかし、ITへの投資がさまざまな分野において活発になったことによる需要の増加や、経済活動の段階的な緩和により、これらの企業による採用活動は回復傾向にあります。


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■コロナ禍の影響を大きく受け求人数が減少した業界・職種

ここでは、コロナ化によって大きな影響を受けた業界を紹介しましょう。


│飲食・宿泊

「不要普及の外出」の自粛が強く求められた新型コロナウイルスの感染拡大を受けての緊急事態宣言は、飲食・宿泊業に甚大な影響を及ぼしました。旅行や外食はまさに「不要不急の外出」そのものだからです。

政府肝煎りの「Go To トラベル」や「Go To イート」によって若干の回復が見られたこともありましたが、「まん延防止など重点措置」や度重なる「緊急事態宣言」による、都道府県や市町村をまたいでの「往来自粛」や「時短営業」、実質的な「酒類販売禁止」要請で大打撃を受け続けています。

感染の拡大を受けて一旦停止せざるを得ない状態になっています。今後の感染拡大の程度によっては、緊急事態宣言時の状態に逆戻りする可能性も否定できず、予断を許さない状況が続いています。


│百貨店・高級アパレル

「不要不急の外出」自粛が求められた緊急事態宣言によって、全国の百貨店や商業ビルは休業しました。休業によるダメージはかなり大きかったことに加え、緊急事態宣言解除後も以前のように積極的にショッピングに出かける方は少なくなり、生活必需品ではない商品が主力である百貨店や高級アパレルなどは苦戦しています。

特に、百貨店や高級アパレルの主要顧客ともいえる、インバウンドによる購入がゼロに近くなったことは大きな影響を及ぼしたといえるでしょう。


│娯楽・観光

緊急事態宣言後、コンサートや舞台、スポーツ興行などの各種イベントは軒並み中止されました。現在一部では人数制限などを設けたりすることで再開しているものもありますが、元どおりかといえば決してそうではありません。

これまでのようなスタイルのコンサートやライブを開催せず、オンラインでのコンサートを行うアーティストも増えています。また、映画館やテーマパークなども長期間の休業を強いられました。


│モビリティ業界

モビリティ業界は、コロナ禍以前から100年に一度ともいわれるモビリティ革命の時代に入ったといわれていました。その革命に対応するべく、各企業が変化していく過程にあったといえます。

そこで新型コロナウイルスによるパンデミックによって、日本に限らず人の移動が極端に抑えられました。移動総量の減少というマイナス要素が加わり、モビリティ業界は大きな打撃を受けています。

新型コロナウイルスの感染拡大を受け、自動車メーカー各社が世界的な工場の稼働停止の措置をとっていた2020年と比較すると、2021年6月現在の生産水準は回復しつつあります。

しかし、世界的な半導体不足の影響により、自動車大手各社は生産調整を強いられてしまいました。半導体の供給不足は長期化しており、ルネサスエレクトロニクスの工場火災やアメリカの寒波による部品供給網の乱れが追い打ちをかけて、先行き不透明な状態が続いています。 


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■コロナ禍の影響を受けずに求人需要がある・高まっている業界

│IT業界

IT業界は元々求人需要が旺盛な業界です。これに加え、コロナ禍によって多くの企業のテレワークやオンライン面接導入によって、業界全体が追い風を受けている状態となっている傾向があります。

また、IT業界ではコロナ禍以前からリモートでの業務が一般化していため、コロナ禍の影響を受けにくいともいえるでしょう。


│物流業界

緊急事態宣言下ではもちろん、解除後も不要な外出を避ける傾向は強く残っています。そのため、買い物もできるだけオンラインで済ませる、という方が多くなり、オンラインショッピングの需要は飛躍的に高まりました。

オンラインショッピングの需要はコロナ以前から旺盛であり、コロナ禍がそれを後押しした、といえる状態です。オンラインショッピングは配送業者がいないと成り立ちません。急激な物流量の増加により、物流業界は人手不足といえる状態になっているため求人需要は衰えていません。


│医療・ヘルスケア業界

新薬の開発や医薬品・医療品の製造、健康を維持するために必要なヘルスケア用品やサービスなどは人の命にかかわったり、QOLを左右したりするためいつでも需要は変わりません。コロナ禍によるマイナス影響は受けにくい業界の代表といえるでしょう。


│スーパー・ドラッグストアなどの小売り

食料品や日用品など、生活必需品を扱うスーパーやコンビニエンスストア、医薬品やヘルスケア用品を扱うドラッグストアも生活に欠かせないためコロナ禍の影響を受けにくいといえます。

特にドラッグストアにおいては、マスクや消毒液などの需要の急激な増加によって過去最高益を出した企業もあったほど。求人需要に関してもコロナ禍による変化は少ないものと思われます。


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■コロナ禍が外資系企業に及ぼした影響とは

独立行政法人日本貿易振興機構(JETRO)が2020年4月2日~10日にかけて行った新型コロナウイルスによる外資系企業への影響およびニーズ把握に関するアンケートの結果によると、93.4%の企業が新型コロナウイルスによってビジネスにマイナスの影響があると回答しています。

また、外資系企業の日本でのビジネス拡大意欲も急速に低下していることがわかっており、コロナ禍が外資系企業に及ぼす影響が決して小さくないことは明らかであるといえるでしょう。


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■コロナ禍で転職するために心得ておきたいポイント

│長期戦になる覚悟をしておく

新型コロナウイルスの終息の時期は不透明で、いつまで続くかわかりません。最悪の場合、今のような状態が通常化し、以前のような世界に戻ることはない可能性もあります。

今は業績が好調であっても、先が見通せないことによって採用には慎重になる企業も少なくありません。また、数少ない転職案件に優秀な転職者が殺到することにもなります。コロナ禍の影響下での転職活動においては、焦ることなく長期戦で転職に臨む心構えがあるといいでしょう。


│コロナの影響下であっても求人を維持している業界を狙う

全体的な傾向として求人需要は減少していますが、先にも述べたとおりコロナ禍の影響を受けにくい業界や、コロナ禍によって好調となっている業界も存在します。

そういった業界の企業は採用を継続していたり、以前よりも活発な採用活動を行っていたりする可能性もあるため、未経験でも転職できるチャンスがあります。IT業界やヘルスケア業界、物流業界など、コロナの影響下においても採用を継続している業界を狙ってみるのもおすすめです。


│採用プロセスの変化を把握する

新型コロナウイルスは私たちの生活様式を一変させました。それに伴い、採用プロセスも変化しています。

新型コロナウイルスは飛沫感染するため、咳エチケットやマスクの着用、手洗い・うがいの推奨のほか”密”を避けること、2m程度のソーシャルディスタンスを保つことが強く提唱されました。

そのため、就職セミナーや集団面接などは避けなければならなくなったのです。企業側は感染拡大防止のために、否応なく採用プロセスを変化させることを強いられました。

その結果、オンラインセミナーやオンライン面接が多くの企業で導入されました。こうした採用プロセスの変化を把握しておき、それに対応できるように準備しておくのもコロナ禍下での転職の心得といえるのではないでしょうか。


│オンライン面接に慣れておく

コロナ禍以前はオンライン面接を採用している企業はなかったわけではありませんが、一部のIT企業や国籍を問わず世界的に人材を募集している外資系企業、グローバル企業以外では一般的とは言い難い状況にありました。

しかし新型コロナウイルスの影響下にある現在では、外資系やグローバル企業に限らず日系企業においてもオンライン面接を行うようになっています。

オンライン面接は、対面での面接とは異なる対策や準備が必要となります。ライバルの多いコロナ禍下での転職では、オンライン面接に慣れておくことが大切です。


│転職エージェントの力を借りる

刻々と状況が変化していくこの時代。今後、思わぬところに新型コロナウイルスの影響が出てこないとは言い切れません。今は好調な業界であっても、一夜にしてそれが変わってしまうこともあり得ます。またその逆も否定できないでしょう。

そういった不安定な状況下においては、転職市場の最新の動向をつかんでおくことが非常に重要です。特に意思決定のスピードが早い傾向にある外資系企業・グローバル企業においては転職成功の鍵を握るポイントといえるでしょう。

最新の情報を得るには、外資系企業やグローバル企業に強い転職エージェントの力を借りるのもひとつの方法です。


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■コロナ禍での転職を成功させるために

コロナ禍という特殊な状況下で転職を成功させるには、転職のプロフェッショナルである転職エージェントを利用するといいでしょう。外資系企業やグローバル企業に強みのあるエンワールドでは、最新の市況などを見ながら理想の転職が実現するようにお手伝いいたします。

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※参考:新型コロナウイルスによる外資系企業への影響およびニーズ把握に関するアンケート調査結果(JETRO)