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【2020年版】転職活動に役立つ!外資系コンサル企業一覧まとめ

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Posted by en world Japan

10ヶ月 前

転職市場において高い人気を誇るのがコンサル業界です。特にコンサル業界の中でも知名度の高い外資系コンサルティングファームは転職市場においてはもちろん、就活生にも人気があり注目度はかなり高くなっています。

ここでは2020年版の最新の外資コンサル業界の動向や転職事情について、さらに主な外資系コンサルタントファームを一覧にして紹介します。


■外資系コンサル業界の動向

数ある外資系企業の中でも高い人気を誇る外資コンサル業界。外資コンサル業界への転職希望も多くありますが、転職を成功させるには業界の最新の動向や今後の傾向についても把握しておく必要があります。

外資系コンサルティングファームの一覧を紹介する前に、外資コンサル業界の動向や採用状況について見ていきましょう。


|最新の動向

近年はさまざまな業界においてIT化の波が押し寄せ、これまでとは異なるビジネススタイルを取り入れなくてはならない企業が急激に増えつつあります。実際に自動車業界では現在は100年に一度の変革期だといわれ、急激な時代の変化に対応するために各メーカーがいろいろな施策を検討しています。

また日本では2019年4月から順次施行された「働き方改革関連法」の存在、加えて急速に高齢化社会が進んでいることから、従来のままのビジネスモデルにしがみついていては通用しない時代になってきました。

そのため、新しい経営戦略を模索するためコンサルに対するニーズは高い状態にあったといえるでしょう。

「高い状態にあった」と過去形なのには理由があります。新型コロナウイルスの存在です。新型コロナウィルスは先に述べたような日本に限定された現象や問題ではなく、世界中で深刻な影響をもたらしており、決して無視できない存在です。

100年に一度の経済危機、金融恐慌であるといわれたリーマンショックよりもさらに深刻な経済状態に落ち込むことが確実視されつつある新型コロナウィルスの脅威を感じていない業種は少ないことでしょう。

外資系コンサル業界も例外ではありません。企業側は経済の冷え込みにより業績が悪化すると、業種にもよりますがキャッシュをできるだけ手元に残そうという動きが出てきます。

また企業の維持のために絶対に必要となる固定費を確保するために、予算削減をする必要があり、その際には削りやすい広告費や投資費用、外注費などが真っ先に削減されることになるでしょう。

すなわち、コンサルもコストカットの筆頭候補になるのです。


|採用状況

新型コロナウィルスの脅威が訪れる以前は、冒頭に述べたIT化や働き方改革の影響、そして日本の企業がコンサルティングの意義を認識し、コンサルティングを導入することが浸透してきたこともあり、一定のコンサルタントに対するニーズは保たれていました。

近年は資金力のある規模の大きな外資系コンサルティングファームでは中途採用のみならず新卒が大量に採用される傾向が続いていましたが、新型コロナウィルスの影響により案件が減り、求人数も一時的に減少することが見込まれます。

一時的とはいえ、新型コロナウィルスの影響がいつまで続くかは現段階では予測できないため、どの程度この傾向が続くのかははっきりとはわからない、というのが現状といえるでしょう。

しかし、経済状態が落ち込むと業績悪化により経営危機に陥る企業も増えるため、再生支援や事業支援などのコンサルティング案件は増える可能性もあります。

加えて新型コロナウィルスの影響を受けない業界や新型コロナウィルスの影響で業績が向上する業界も中には存在するので、事業分野によっては採用を維持するコンサルティングファームもあるのではないかと思われます。


|コンサル業界の今後

日本では近年急激にコンサルティングを利用する企業が増えていますが、それでも欧米に比較するとまだ普及率は低いため、今後も成長の余地があると考えられます。

しかしIT化の波はコンサルティング業界にも影響を与えており、これまでは重宝されてきたコンサルティングがもつ「知識」や「情報」は誰でも簡単に手に入るようになりました。

また、コンサルタントの強みだとされたロジカルシンキングが今ではビジネスマン必携のスキルとなっていることによりコンサルタントの価値が薄れた、という意見もあります。

コンサル業界も時代に合わせて変化する必要があり、今後はこれまで以上に「結果」にコミットすることが求められるようになるでしょう。ロジカルシンキングから一歩進んだデザインシンキングを取り入れてビジネスを構築する必要性も出てきます。

デジタル分野に強みのある広告代理店がコンサルティング業界に進出している事実もあり、コンサルティング業界も進化しなければ厳しい状態に追い込まれる可能性も否定できませんが、コンサルティング業界自らが変化を恐れずに進化していくことが今後の課題となってくるでしょう。

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■コンサルティング業界の分類

一言でコンサルティング企業といっても、さまざまな分類が存在します。ここでは主なコンサルティングファームの分類について見ていきましょう。


|戦略系コンサルティングファーム

企業の経営戦略や事業戦略を得意とするのが戦略系コンサルティングファームです。M&A戦略や事業統合のサポート、海外への新規参入支援、組織改革などの企業経営のトップテーマを手掛けることがほとんどです。コンサルティングフィーも高い傾向にあり、比較的資金に余裕のある大手企業の支援をすることが多い傾向にあるといえるでしょう。


|総合系コンサルティングファーム

特定の領域にとどまらず、経営に関することから人事、財務、IT、業務改善やシステム導入などあらゆる経営課題に対応するとともに、対応できる業種の幅も広いのが特徴です。

長期間に渡る案件も多く、チームで案件を担当することから関わるコンサルタントの数も多くなるため莫大なコンサルタントフィーが発生することもあり、クライアント企業の多くは大企業が占めています。


|IT系コンサルティングファーム

IT化の波が押し寄せている現在、非常に需要が高い領域だといえるでしょう。業務改善システムの提案や設計など、IT戦略の切り口から企業のサポートを行います。

システムの開発はもちろん、運用や保守まで手掛けるケースも。クライアント企業は大企業~中小企業、ベンチャー企業までさまざまです。

このほかにもシンクタンク系や医療・ヘルスケア、特定の業務や業界に特化したものもあります。

また、これらのコンサルティングファームの分類の中では、戦略系と総合系にグローバルな展開をしている外資系コンサルティングファームが多く見られます。

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■外資戦略系コンサルティングファーム一覧


ここでは、主な外資戦略系コンサルティングファーム一覧を紹介します。


|マッキンゼー・アンド・カンパニー

外資戦略系コンサルティングファームとしてまず名前が挙げられるのがマッキンゼー・アンド・カンパニーでしょう。世界最高峰のコンサルティングファームとして世界中にその名は知れ渡っています。

比較的新しい業種であるコンサルティングファームの中でも歴史は古く、1926年にシカゴ大学経営学部教授のジェームズ・O・マッキンゼー氏により設立されました。

世界トップクラスのスタッフ数を誇り、世界中の大企業をクライアントにもつマッキンゼー・アンド・カンパニーは数あるコンサルティングファームの中でも別格的な存在で、多数の著名な経営者を輩出していることをご存知の方も多いのではないでしょうか。

一例を挙げると日本だけでもDeNAの南場智子氏、ビジネス・ブレークスルーの大前研一氏、エムスリーの谷村格氏、ドン・キホーテの吉田直樹氏などがマッキンゼー・アンド・カンパニーの出身です。そのほかにも大学教授などの学術分野やNPO代表など、幅広い領域でマッキンゼー・アンド・カンパニーの出身者が活躍しています。

日本には1971年に進出。2020年現在は東京と大阪の2か所にオフィスを構えています。


|ボストン コンサルティング グループ

ボストン コンサルティング グループは1963年に創業された戦略系コンサルティングファームで、本社はボストンです。

マッキンゼー・アンド・カンパニーと双璧をなすともいえる世界トップクラスの戦略系コンサルティングファームのひとつで、世界各国に90か所以上の拠点を持っています。日本では1966年に本拠地であるボストンに次いで2番目に進出しており、東京、名古屋、京都、大阪にオフィスがあります。

創業者のうちのひとりであり、初代日本支社代表であったアメリカの経営学者 ジェイムズ・アベグレン氏は、戦後日本の経済に通じた人物であり、日本独特の経営手法を分析し「終身雇用」という言葉を生み出した人物としてよく知られています。

マッキンゼー・アンド・カンパニーよりも先に日本に進出しており、早い段階から日本に力を入れていたことから外資戦略系コンサルティングファームとしては日本において最も大きい存在感をもつ外資戦略系コンサルティングファームといえるかもしれません。


|ベイン・アンド・カンパニー

ボストン コンサルティング グループと同じくボストンを本拠地とする戦略系コンサルティングファームで、世界37か国に59拠点を持ち、マッキンゼー・アンド・カンパニー、ボストン コンサルティング グループと並んで外資三大コンサルティングファームと評されています。

設立は1973年とマッキンゼー・アンド・カンパニーやボストン コンサルティング グループと比較すると歴史は浅いです。日本への進出も1981年と外資三大コンサルティングファームの中では最も遅いですが、徹底的な結果主義を貫いていることでよく知られておりクライアントに確実な結果をもたらすコンサルティングファームとしてその地位を築いてきました。


|KEARNEY

マッキンゼー・アンド・カンパニーのシカゴオフィスが独立したコンサルティングファームであり、そのため創業はマッキンゼー・アンド・カンパニーと同じく1926年と、古い歴史を誇ります。

日本オフィスの開設はマッキンゼー・アンド・カンパニーに一年遅れの1972年。日本では高い存在感を誇るコンサルティングファームであり、クライアント企業にとっての「信頼される相談相手」であることを理想とし、クライアント企業と密接な関係を作り上げるコンサルティングスタイルが特徴です。

2020年1月にグローバルブランド名がA. T. カーニーからKEARNEYへと変更されました。


|EYパルテノン

1991年にボストンでビル・アクティマイヤー氏によって創設された戦略系コンサルティングファームであるパルテノン・グループが、ロンドンを本拠地として会計や税務、トランザクションアドバイザリーの分野のリーディングカンパニーであるEY(アーンスト・アンド・ヤング)に2014年に合流したことで誕生したのがEYパルテノンです。

マッキンゼー・アンド・カンパニーやベイン・アンド・カンパニーなどのライバルの戦略系コンサルティングファームと比較すると若く小規模なコンサルティングファームといえますが、本拠地アメリカにおける知名度は非常に高く、民間セクターや公共セクターなど幅広い層のクライアントを有しています。

日本法人のEYパルテノンは2018年に発足し、ライフサイエンスやテクノロジー、製造業、消費財や流通などに注力しています。


|オリバー・ワイマン

オリバー・ワイマンはニューヨークに本拠地を置くグローバル経営コンサルティングファームです。

1984年に設立され、日本の東京オフィスの設置は2010年。アメリカでは銀行や保険などの金融サービスに非常に強いことでよく知られています。


|L.E.Kコンサルティング

1983年にベイン・アンド・カンパニー出身の3名によってイギリス・ロンドンで設立された経営コンサルティングファームであるL.E.Kコンサルティング。

欧州を本拠地とするコンサルティングファームを代表する企業のひとつで、日本の東京オフィスは2002年に設立されました。業界内でもM&A分野に強いことで有名で、医薬品やライフサイエンス、ヘルスケア、消費財、プライベート・エクイティなどを得意としています。

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■外資総合系コンサルティングファーム一覧

続いて、外資総合系コンサルティングファーム一覧を紹介します。


|アクセンチュア

世界最大の経営コンサルティングファームであるアクセンチュアは世界56か国200都市以上に拠点を構え、約48万人のスタッフを抱える多国籍企業です。日本事務所は1962年に開設され、現在では日本国内に11か所もの拠点を持っています。

IT関連に強いことでよく知られ、コンサルティングだけではなくIT関連のシステムの設計や開発、運用などを手掛けるITサービス企業としての側面も持っていることが特徴だといえるでしょう。


|PwCコンサルティング合同会社

PwCコンサルティング合同会社はロンドンを本拠地とし、世界に700以上の拠点を持ちグループ全体で27万人以上のスタッフを有する世界最大級といえる規模のサービスファームであるPwCの日本におけるコンサルティングファームで、東京、名古屋、大阪、福岡に拠点があります。

PwCコンサルティング合同会社の特徴は大きく分けてM&Aや事業再生などを担当するディールズ部門、経営戦略の策定や実行に取り組むコンサルティング部門という2つの部門から成り立っていることで、本国のみならず日本においてもそのブランド力はトップクラスといえるでしょう。


|デロイト・トーマツ・コンサルティング

世界最大の会計事務所であるデロイト・トウシュ・トーマツの主要メンバー企業であるデロイト・トーマツ・コンサルティングはデロイトの一員として提言から戦略策定、実行まで一貫して支援する世界最大級の経営コンサルティングファームです。

約2,700人のコンサルタントが世界各国のデロイト事務所と連携してそのエリアに的確なサービスを提供できる体制を整えており、日本企業の海外進出支援なども盛んにおこなわれています。


|EYストラテジー・アンド・コンサルティング

EYジャパンエリアのアドバイザリー部門を統合した法人として2017年に業務が開始されたEYストラテジー・アンド・コンサルティングは東京、大阪、福岡に拠点を構えています。

各分野の豊富な経験を有するコンサルタントがチームとなって支援することはもちろん、状況によってはEY全体の支援を視野に入れてプロジェクトに取り組むことが特徴です。


|ストラテジーコンサルティング(Strategy&)

1914年にアメリカで創業され、「経営コンサルティング」を職業として初めて提唱した「ブーズ・アレン・ハミルトン」から2008年に独立したコンサルティング業務を専門的におこなう「ブーズ・アンド・カンパニー」が、2014年にPwCに統合され、現在の社名であるストラテジーコンサルティング(Strategy&)に変更されました。

アメリカのトップ企業の多くがクライアントであり、金融サービスからヘルスケア、化学、自動車や航空、メディアなど幅広い業界のコンサルティングサービスを提供しています。

1970年代後半のクライスラーの倒産危機に対する再生支援やアメリカン・フットボールリーグ(AFL)とナショナル・フットボール・リーグ(NFL)の合併など、過去にはエポックメイキングな案件を多く手掛けているコンサルティングファームでもあります。

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■外資系コンサルティングファームへの転職を成功に導くポイント

外資系コンサルティングファームでは学歴が重視される傾向も強く、非常に高い能力が求められます。20代であればコンサルタント未経験であっても転職できる可能性はありますが、学歴に加えて前職での経営企画、マーケティング関連の経験があることが望ましいでしょう。

必要な資格というものはありませんが、MBA(Master of Business Administration)資格を保有していると転職の際に有利になることもあります。

先に紹介したような一覧に登場する大手企業、有名企業などは採用があるとはいっても優秀な人材が集まり、面接回数も多くハードルはかなり上がるため難易度は高く、狭き門となることは否めません。

上記一覧に登場するような外資戦略系、総合系コンサルティングファームの面接ではロジカルシンキングが身についているか、問題をスムーズに解決できる能力があるかをチェックされることもあります。

そのため、外資コンサルティングファームへの転職を狙うのであれば面接対策などのサポートが受けられる転職エージェントを利用することが転職成功への近道かもしれません。


エンワールド・ジャパンでは、一覧に登場するような外資系コンサルティングファームへの転職対策もきめ細かく支援いたします。外資系企業、グローバル企業に強い転職エージェントならではの視点で転職成功に向けてトータルサポートを行うので、外資系コンサルティングファームへの転職をお考えの方はぜひエンワールド・ジャパンの無料面談へご応募ください。

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