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外資系広告代理店に転職したい方必見!外資系広告代理店の特徴や企業ランキングを紹介

Posted by en world Japan

1年以上前

現在、外資系企業に転職したいと考えている方はいませんか。とくに外資系広告業界は人気の高い転職先です。

 

こちらでは、外資系広告代理店に転職する際に有利になる点や、人気の企業ランキングなどをご紹介しています。ぜひ参考にしてみてください。

 

■外資系広告代理店とは?

はじめに、外資系の広告代理店というのがどんな会社なのかについてご説明することにしましょう。ですが、その前に外資系企業には3つの種類があることを理解しておかなくてはいけません。

 

その3つの種類というのは、

 

(1)外国の企業が日本で直接設立した会社

(2)外国の企業が日本の企業と共同して設立した会社

(3)日本の企業を外国の企業が買収した会社

 

のことです。

 

(1)の外国の企業が日本で直接設立した会社の場合、設立をした外国の企業自体が大きな規模を持っていることが多いです。

 

広告代理店の業界で言えば、WPPグループのジェイ・ウォルター・トンプソン・ジャパンやオグルヴィ・アンド・メイザー・ジャパン、ピュプリシスグループのピュブリシス・グループ・ジャパンなどがこれに当たります。インターネット広告で有名なGoogleも、アメリカ合衆国にあるGoogle本社が日本法人を設立しています。

 

(2)の外国の企業が日本の企業と共同して設立した会社としては、WPPグループの電通ヤング・アンド・ルビカム株式会社、オムニコムグループのI&S BBDOなどの名前を挙げることが出来ます。

 

広告代理店業界は、複数の部門で会社組織を分けていることが多いので、以前からある日本法人との合併、資本提携によって新たに会社を作るケースも多いです。

 

(3)の日本の企業を外国の企業が買収した会社ですが、広告代理店業界ではこうしたケースはあまり多くありません。他の業界で言うと、台湾の鴻海精密工業に買収されたシャープ株式会社、中国の蘇寧電器に買収されたラオックス株式会社などの名前を挙げることが出来ます。

 

外資系の広告代理店というのは、このように、外国の会社が設立したものや、日本企業との合弁・資本提携、日本企業の買収によって、日本で広告事業を行っている会社だと言うことが出来ます。電通などの例でよく知られているように、広告代理店の業務とは、クライアントとの折衝を行い、具体的にどんな広告を打つのかを立案し作成することです。

 

中には、広告の制作自体まで請け負っている会社もあります。とくに外資系の広告代理店は、マーケティングや市場分析、コンサルティングまでトータルに行っている会社が多く、広告制作のノウハウを蓄積している会社も多いです。こういった場合、社内で直接クリエイターやディレクターの手配をするケースもあります。

 

日本の広告代理店の場合、クライアントとの折衝のみが中心となっていて、実際の広告作成業務は制作会社に一任されているケースが多いですから、外資系広告代理店とは大きく異なっている点だと言えます。そのため、日本の広告代理店から外資系の広告代理店へと転職した場合、その業務内容の違いに戸惑ってしまうケースもあるかもしれません。


 

■外資系広告代理店の特徴とは?

外資系の広告代理店と日本の広告代理店とでは大きな違いがあります。

 

企業風土もそうですが、事業内容も日本国内の広告代理店とは大きく異なっているケースが多いです。一般的に外資系企業は即戦力を求めるケースが多く、日本企業のように年功序列の考え方はありません。場合によっては、それまでの会社で仕事をしていた時の経験が役に立たない場合もあるわけです。

 

そのためにも、まず外資系広告代理店ではどんな業務を行っており、どんな事業体系になっているのかを理解しておく必要があります。

 

|外資系広告代理店にはフィー制度がある

 

外資系の広告代理店と日本の広告代理店で最も異なっている点は、その報酬の受け取り方にあります。日本の広告代理店では、コミッション制といって、広告枠自体をクライアントに販売するという手法が取られています。これに対して、外資系の広告代理店ではフィー制度という制度を元に企業が受け取る報酬が決定されます。

 

コミッション制度というのは、上でご説明した通り広告枠を一括でクライアントに販売するという手法です。広告代理店の側では、クライアントとなる会社から受け取ったお金を元に、広告制作の会社に依頼をしたり、人件費を捻出します。最終的には、広告枠の15%~20%程度を広告代理店が仲介手数料として受け取ることになります。

 

これに対して、フィー制度というのは、広告代理店の側からまず必要とされる経費をクライアントとなる企業に提示します。そこには人件費などの費用の他、広告を制作する際の実費なども含まれています。つまり、クライアントとなる会社の売り上げとは関係なく、広告代理店の側に最初から決められた額の報酬が入ってくるわけです。

 

|人材に関する考え方が違う

 

これは意外に思われるかもしれませんが、外資系の広告代理店というのは、新卒採用というものを基本的に行っていません。外資系広告代理店で働いているのは、転職組だけというわけです。これは転職希望者にとっては有利な条件だと言って良いでしょう。

 

外資系企業はどこでもそうなのですが、とくに外資系の広告代理店は即戦力の人材を重視し、人材をゼロから育てるということをしません。

 

クライアントとのコミュニケーション能力、企画の立案能力、実際にプロジェクトを運営する能力などは、外資系広告代理店へ転職する際には有利に働きます。それまで一線で活躍してきた人であれば、外資系の広告代理店に転職してもやはり条件の良い立場で働くことが出来るでしょう。

 

|自由な社風の企業が多い

 

外資系の広告代理店では、「イエスマンは必要とされない」とよく言われます。外資系広告代理店の多くは、本社を海外に置いているため、日本国内の市場の動向を把握しにくいというデメリットがあります。そのため、日本の市場動向を即座に判断出来る行動力や判断力が必要とされるわけです。

 

すなわち、それまで間違ったやり方をしていたのであれば、それを指摘出来るような思考の柔軟さや発言力を持ちあわせていなくてはいけません。

 

逆に考えれば、それだけ外資系の広告代理店は自由な社風であるところが多いです。自分の意見が会社の意思決定に直接反映されやすい、というのが外資系広告代理店の大きな特徴だと言えます。また、労働時間についても裁量性となっている会社が多いので、仕事とプライベートの区別をつけやすいという魅力があります。

 

■外資系広告代理店の職種を知ろう

すでにご説明した通り、外資系の広告代理店では営業だけではなく、様々な業務を行っているところが多いです。営業オンリーではなく、色々な能力やスキルが必要とされるわけです。ここでは、外資系広告代理店で働く際の、主な職種について説明していきます。

 

|営業職

 

営業職は、広告代理店の業務としてよく知られているところだと思います。日本の企業であれば、芸能人や大手企業の関係者などとも知り合うことの出来る、花形の部門です。外資系広告代理店で営業職に就く場合、国内企業で働いていた時の実績は高く評価されます。

 

業務内容はおおむね国内の広告代理店と同じで、クライアントとの折衝が中心となります。ですが、外資系広告代理店の場合、外資系企業の広告を受け持つことも多く、その場合には幅広い知見が必要とされます。時には、英語力を駆使して働かなくてはいけない場合もあります。

 

営業職として出世コースに乗ると、プロデューサーという地位を任されることがあります。これは、それぞれの営業担当者に指示を出したり、予算を管理したりする仕事となります。それだけに地味で大変な仕事なのですが、報酬の額はアップするので、最終的にプロデューサーを目指す、という選択肢もありでしょう。

 

|マーケティング職

 

マーケティング職というのは、市場の分析を行う部門のことです。日本の国内では今どんな製品が売れているのか、消費者心理はどのようになっているのか、どのような広告が消費者の心をとらえるのか、といったことを分析する部署がこちらです。

 

外資系広告代理店の場合、営業職と同じく外資系企業と関わることも多いので、外国製の製品がどうすれば日本の消費者に受け入れられるのか、といったことも考えの内に入れていなくてはいけません。それだけに、マーケティング職というのも大変重要な部署だと言えます。

 

具体的な業務内容としては、広告の企画立案やそのプロデュース、といった仕事を任されます。また、市場調査のために営業職の社員といっしょにクライアントとなる会社に出向くこともあります。キャリアパスとしては、やはりプロデューサー職への道が開かれています。

 

|クリエイティブ関連職

 

クリエイティブ関連職というのは、日本の広告代理店にはあまりない部門だと言って良いでしょう。日本の広告代理店は自社で広告の作成までを行うことはありませんが、外資系広告代理店の場合、広告制作の部署を社内に設けている場合があります。こちらで仕事をするのが、クリエイティブ関連職です。

 

また、広告制作会社から上がってきた成果物をチェックするディレクター職もこちらに含まれます。ディレクター職というのは、広告代理店全体を通しても、非常に地味な仕事の積み重ねが待っている部門です。それだけに、コツコツと地味な作業の行える人材が重宝されます。

 

ディレクター職はまずはアシスタントディレクターから出発して、そこからディレクターになるというケースもあります。また、ディレクターからプロデューサーに昇進することも可能です。クリエイティブ関連職は外資系広告代理店の中ではとくに地味な部署ですが、クライアントから細かな聞き取りを行うなど、やりがいの多い部署でもあります。

 

■外資系広告代理店の世界ランキング

では、広告代理店の人気ランキングを見ていくことにしましょう。中には外資系の会社だけでなく、日本の企業も含まれていますが、外資系の会社との違いを比べることで、転職の際の参考にしてみてください。

 

|1位:WPPグループ

 

WPPグループはイギリスのロンドンに拠点を置く企業です。ランキング1位であることからも分かるように、世界有数の企業だと言って良いでしょう。

 

業務を行っているのは世界で107カ国にもおよび、およそ16万人の従業員が働いています。広告代理店としての業務を行っている傘下の企業としては、ジェイ・ウォルター・トンプソンやオグルヴィ・アンド・メイザー・ワールドワイドなどがあり、いずれも人気の企業です。

 

|2位:オムニコムグループ

 

オムニコムグループはアメリカ合衆国の企業で、ニューヨークに本社を設置しています。

 

WPPグループと同様、傘下に複数の広告代理店を抱えており、BBDOやDDBワールドワイド、TBWAワールドワイドといった広告代理店が主な窓口となっています。また、グループ企業10社を集めたオムニコムPRグループは、WPPグループをしのぐ世界最大級の広告代理店のグループです。

 

|3位:ピュプリシスグループ

 

ピュブリシス・グループはパブリシス・グループとも呼ばれ、フランスのパリに拠点を構えている企業です。

 

日本ではあまり名前を知られていませんが、日本を始め、韓国やフィリピン、マレーシアなどでも活動を行っている会社です。事業を展開している国は100カ国以上にもおよび、日本法人はフランスの自動車メーカーであるルノーなどの広告業務を請け負っていました。

 

|4位:インターパブリックグループ

 

インターパブリックグループも世界規模の広告代理店の企業グループです。ここまでの4社を「4大メガエージェンシー」と呼び、いずれも外資系の企業となっています。

 

インターパブリックグループも、やはり世界100カ国以上で活躍しており、とくにスポーツやエンターテイメント分野に強い企業です。傘下の企業としては、マッキャンワールドグループやフット・コーン・ベルディングといった会社があります。

 

|5位:電通

 

日本の広告代理店としては、言わずと知れた電通が有名です。また、世界規模でも5位の実績を誇っており、4大メガエージェンシーよりは劣るものの、WPPグループの3分の1ほどの規模を持っています。

 

日本国内のシェアとしては、毎年約1兆5千億円の売上高があり、他の企業をダントツで突き放しています。「摩擦を怖れるな」などのポリシーを示した鬼十則も有名です。

 

|6位:アクセンチュア

 

アクセンチュアはアイルランドのダブリンに本社を置く企業で、世界最大のコンサルティングファームです。

 

広告業の分野では、とくにIT関連やデジタル広告などの分野で高い実績を持っています。アクセンチュアは先端テクノロジーを駆使した広告を打つことを得意としており、公共サービスやハイテク産業など、5つの業界グループに分かれています。

 

|7位:ハバス

 

ハバスはフランスのパリに拠点を置く広告代理店です。

 

WPPグループやオムニコムグループなどと比べると規模は小さいですが、それでも世界100カ国以上で広告事業を展開しています。日本法人はハヴァスジャパンで、広告代理店としての業務の他にデザイン業務、マーケティング支援などの業務も行っています。

 

|8位:アライアンス・データ・システムズ

 

アライアンス・データ・システムズはアメリカ合衆国のテキサス州に本社を置く広告代理店です。

 

ビッグデータを駆使した広告を打つことを得意としており、広告代理店としての業務だけでなく、マーケティングやソリューションなどの事業も手がけています。市場分析を得意としており、様々なスキルが活かせる会社だと言って良いでしょう。

 

|9位:IBN

 

IBNは東京都港区南青山に本社を置く広告代理店です。正式名称は、インター・ビジネス・ネットワークスと言います。

 

事業内容としては、販売促進をメインとしたSP広告(セールスプロモーション)をメインとしていますが、マーケティングだけでなく、企画の立案から運営まで幅広い活動を行っている会社です。

 

|10位:博報堂DYホールディングス

 

博報堂DYホールディングスの名前を聞いたことがあるという人は、多いのではないでしょうか。国内では電通に次いで名前の知られている広告代理店です。

 

年間の売上高は1億円弱といったところで、国内1位の電通と比べると、およそ3分の2くらいの規模となっています。本社は東京都の港区にあり、社員から幅広くアイディアの募集を行っているのも特徴です。

 

■外資系広告代理店に転職するために必要なスキル

外資系広告代理店では様々なスキルが必要とされます。必要とされるスキルは職場や職種によって様々なので、そのうちの主なものについて解説してみることにしましょう。

 

|広告業界での実務経験

 

広告業界での実務経験は幅広く役に立ちますが、とくにプラスとなるのが営業職に就く場合です。また、ディレクターやプロデューサーなどの管理部門に就職する場合にも、広告業界での経験は有利に働きます。具体的には、対人コミュニケーション能力や、交渉を有利に進める交渉術などが重宝されます。

 

ただし、実務経験があればそれで良いというわけではなく、希望する職種にマッチする経験を積んでおく必要があります。営業職であれば営業職を務めた経験、ディレクターであればディレクターを務めた経験がない場合、転職は厳しくなると言って良いでしょう。外資系広告代理店に転職する場合、以前の勤め先に事前チェックが入ることも多いので、あらかじめしっかりとした実務経験を積んでおくことが大事です。

 

|ITやデジタルスキル

 

ITスキルやデジタルスキルなども、外資系広告業界で働く際には有利となるスキルです。こういったスキルは、主にマーケティング職に就く場合や、ディレクターとして働く場合に有利になってきます。外資系広告業界ではビッグデータの活用を積極的に行っている企業が多く、データを閲覧して、市場の動向を先読みする能力なども必要となってきます。

 

また、外資系広告代理店の中には自社で広告の作成を行ったり、コンサルティングや経営管理などを合わせて行っている場合もあります。日本の広告代理店は営業オンリーというケースも多いのですが、外資系の広告代理店の業務は多種多様です。そのためにも、ITやデジタル系のスキルは持っておいて損はないと言えます。

 

|グローバルな知見

 

グローバルな知見を持っていることは、あらゆる職種において共通していると言って良いでしょう。

 

裏方に徹するのであれば話は別ですが、責任ある立場の社員や、社外の人間と接する際には、日本の市場動向だけでなく、海外の市場動向なども頭の中に入れておかなくてはいけません。また、同じく外資系企業の広告塔となるケースも多いため、どの企業がどんな製品やサービスを提供しているのかも把握しておく必要があります。

 

外資系広告代理店の場合、拠点となるのはあくまでも海外ですから、トップダウン式に海外流のやり方が指示されることもあります。しかし、こういったやり方が日本の風土に合わないと考えるのであれば、ただ「イエス」を言うのではなく、その対案を用意して答えるようにすべきだと言えます。そのためにも、海外と日本の考え方の違いというのは踏まえておく必要があります。

 

|語学力

 

語学力については、転職を希望している部署によってそれぞれ異なっています。外部との交渉役を務めたり、本社との相談事をしなくてはいけない場合には、かなり高い英語力が必要とされる場合があります。

しかし、事務方の作業をする場合には、接するのは日本人だけであることも多く、それほど高い英語力は必要とされません。ただし、最低限の日常会話などは英語で出来るようにしておいたほうが良いでしょう。一般的に言って、TOEICで700点代後半から800点台というのが、外資系広告代理店に転職する際の、英語力の目安となります。

 

■外資系広告代理店に転職する際に気を付けておきたいこと

外資系広告代理店に転職する際には、一つ気を付けておきたいことがあります。それは、多くの会社で事前のリファレンスチェックがあるということです。では、このリファレンスチェックとはどんなものなのでしょうか。

 

|リファレンスチェックとは

 

リファレンスチェックというのは、応募者の以前の勤務先に問い合わせをして、どんな業務を行っていたのか、働きぶりはどんな風だったのかを調査することを言います。たいていは電話で行われるのですが、応募者に無断で行われることはありません。リファレンスチェックというのは、日本語にすれば「身元調査」といった意味になります。

 

リファレンスチェックは、外資系広告代理店を始めとした外資系企業の多くで行われています。しかし、過度に気にする必要はないと言って良いでしょう。必要なスキルや知見があり、それまでの働きぶりがしっかりとしていれば、リファレンスチェックの結果のみで落とされることは稀だからです。

 

|リファレンスチェックが行われる理由

 

リファレンスチェックが行われる理由は主に2つあります。1つ目に、応募者の経験やスキルと応募している職場・職種とがマッチしているかを調べるため。そしてもう1つは、履歴書や面接では確認出来なかった応募者の知見やスキルなどを確認するためです。

 

また、リファレンスチェックには応募者との信頼関係を構築する、という意味合いも含まれています。リファレンスチェックを行う先は、応募者が自分で決める場合と、応募した会社が決める場合の2種類があります。このリファレンスチェックが転職の合否に影響する場合もあるので、チェック先を自分で決められる場合には、それを慎重に選ぶようにしましょう。

 

■まとめ

以上で外資系広告代理店の業務内容や、事業形態、人気ランキングなどをご説明してきましたが、ご理解いただけたでしょうか。

 

外資系広告代理店は日本の広告代理店とは違い、様々な業務を行っていることも分かっていただけたと思います。具体的には、事業内容としてコンサルティングやマーケティングまでを含んでいることも多いです。

 

外資系広告代理店に転職する場合、やはりそれまでの経験が物を言います。というのは、外資系企業では一般的に言って即戦力を求める傾向が高いからです。英語力も重要で、その他にIT系のスキルやデジタルスキルが求められる場合もあります。

 

外資系広告代理店に転職する場合には、外資系に特化した転職エージェントを利用するのが近道です。外資系企業や英語を活用した転職・求人エージェントならエンワールド・ジャパンをぜひご活用ください!

 

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