ブログへ戻る

外資系の会社の特徴は?業種別・転職人気ランキングも一覧で解説

Posted by en world Japan

2年弱前

華やかで高給のイメージが強い外資系企業に一度は転職してみたいと考える人は多いでしょう。しかし、実際には外資系企業とはどういう会社なのか、その特徴もよく知らない場合も多くあります。

この記事では、そんな外資系企業の特徴から、人気の企業ランキングまでをまとめて紹介しています。外資系企業に転職を考える際には、ぜひ参考にしてください。

 

■外資系企業は大きく3つに分けられる

経済産業省による「外資系企業動向調査」では、3分の1以上の資本を海外法人や外国人が出資している企業のことを「外資系企業」と定義していますが、実は明確な定めはありません。

出資の方法により大きく3つに分けられます。以下でそれぞれについて解説します。

 

| 海外企業の子会社(日本法人)

外資系企業の中で最も一般的なのが、外国の企業が日本で子会社を設立する場合です。この場合は、主に海外の企業が出資をして設立します。資本が安定しており、多くの場合日本に進出する前から名が知られている企業が多いでしょう。本社の経営方針がそのまま日本法人に取り入れられるケースも多くあります。

 

| 海外企業との共同出資会社

日本にすでにある企業の協力を得て海外企業が日本に会社を設立する場合、共同出資という形が取られます。その際、出資比率が海外企業のほうが高い場合には「外資系企業」と呼ばれます。経営方針の決定権は出資額の多い企業側にあります。

 

| 収による海外資本での運営

海外の企業が日本の企業を買収した場合、買収された瞬間からその日本企業は「外資系企業」となります。外国資本で運営することになるため、経営方針は買収した海外企業に従います。最近はグローバル化を目指す日本企業が増えてきており、自ら買収を希望するケースもあります。

 

いずれのケースでも、出資している海外企業の発言権が強いという特徴があります。また、外資系企業とひと口にいっても会社形態や業種はさまざまにあります。もし気になる企業があれば、株主構成などを調べてみるとよいでしょう。

 

■外資系企業の業種別人気ランキングベスト10

ここでは、業種別の外資系企業を比較し、国際的なブランド力や転職市場での人気度、給与面などを含めた総合的な評価から10企業を選出して紹介します。ぜひ転職を考える際の参考にしてください。

| 外資系金融

外資系金融会社は「投資銀行部門」「マーケティング部門」「リサーチ部門」「アセットマネジメント部門」の4つから構成されています。年収は部門ごとに異なりますが、インセンティブ給(自分の成果によってもらえる給料)の高さが外資系金融の特徴となります。

 

ここでは、転職市場での人気や年収、ネームバリューなどから独自に算出した、外資系金融企業ベスト10社を紹介します。

企業名 企業の説明 日本法人の待遇
ゴールドマン・サックス証券 ニューヨークに本社をもち、世界の政府機関・金融機関・投資家を顧客とする投資銀行。資産運用業務・証券業務を中心に手掛けているが、ここ数年、金融テクノロジーにも力を入れており、採用の幅を広げている。 ベース給が高く、同業他社に比べてボーナスは低めの傾向がある。それでも一般企業に比べるとかなりの高給を得ることができる。
三菱UFJモルガン・スタンレー証券 ニューヨークに拠点を持つ投資銀行。現在は三菱UFJフィナンシャル・グループの持分法適用会社となっている。 会社の業績によって賞与が変動するため、業績のブレが直接年収に影響することがある。
JPモルガン証券 アメリカの5大財閥の一つ、モルガングループの投資銀行。ニューヨークに本拠地を置き、特にヘッジファンドに強みを持っている。 給与は入社3年目くらいから差がつき始め、20代で2000万円を超える社員も存在する。
メリルリンチ日本証券 バンク・オブ・アメリカに救済買収されるまでは、米国三大投資銀行だった。現在はバンクオブアメリカ・メリルリンチの名称で世界35ヵ国以上に展開。 給与の振れ幅が高く、年収数百万円から数千万円までが在籍。成果報酬によって大きな差がつきやすい給与体系になっている。
シティグループ 政府機関、法人、個人を対象とし、世界160か国以上に拠点をもつ総合金融機関。日本では投資銀行サービスと法人向け金融サービスを中心に手掛ける。グローバル拠点はニューヨークにある。 年俸制をとっているが、評価をするのが上司個人の権限に委ねられる部分があり、比較的不安定な給与となる。
UBSグループ 資産運用業務、証券業務、投資銀行業務など手掛ける総合金融機関。世界50か国以上に拠点がある。 年に一回の昇給とボーナスがあり、給与は同業他社に比べても高めとなる。
HSBC(香港上海銀行) ロンドンに本社を置く、世界最大級のメガバンク。もともとは香港上海銀行を母体とし、現在も香港での業務を収益を柱としている。 個人差があるものの、新卒時でおおよそ600万円、40代で2000万円を超える年収が期待できる。
バークレイズ証券 ロンドンを拠点とする最古の外資系総合金融機関。アジア、ヨーロッパ、アメリカ、アフリカ、中東などでサービスを展開する。 給与は高めで、ベース給も毎年上がる。ボーナス比率は低めに設定されているが、総じて高給が期待できる。
クレディ・スイス証券 富裕層向けの資産運用業務、証券業務、投資銀行業務などを手掛ける。世界50か国に拠点をもつ金融コングロマリット。スイスのチューリッヒを拠点としている。 残業も少なく給与も同業他社に比べて高めの傾向。営業成績によって給与も一気にアップする。
BNPパリバ銀行 パリ国立銀行(BNP)と民間のパリバが合併して発足したフランスのメガバンク。世界73か国に拠点を持つ。 売上によってボーナスが大きく変動するものの、高い給与水準を保つ。

 

 

 

 

 

 

 

 

 

 

 

 

 

 

 

| 外資系コンサルティングファーム

外資系コンサルティングファームには、一般的に「アナリスト」「アソシエイト」「プロジェクトマネージャー」「プリンシパル」「パートナー」という5つの役職があり、それぞれの年収は大きく異なり、昇進のスピードが比較的速いことも特徴です。

 

ここでは、転職市場での人気や年収、ネームバリューなどから独自に算出した、外資系コンサルティングファームベスト10社を紹介します。

企業名 企業の説明 日本法人の待遇

マッキンゼー・アンド・カンパニー

日本支社

世界60か国に拠点をもち、世界中のトップ企業にコンサルティングを行うトップファーム。アメリカに本社をもつ。 コンサルタントスキルがあれば高収入を狙える。また、バックオフィスも高待遇で女性比率も高い。
アクセンチュア 電子情報システムの開発と統合を支える業務のコンサルティングをおこなう。元々はアメリカ企業だが、現在、登記上の本拠地はアイルランドとなっている。世界53か国に拠点をもつ。 職種によって差はあるものの、全体的に給与は高い。住宅補助など、福利厚生も整っている。マネジャー以上は年収1000万円を超え、高給が狙える。
ボストン コンサルティング・グループ 世界50か国に拠点をもち、政府や民間企業を対象に幅広いコンサルティングをおこなう外資系戦略コンサルティングファーム。アメリカに本社を置く。 バックオフィスは700〜800万円前後+ボーナスが加算される。また、コンサルティング職では役職がアップすると一気に高給となる。
プライスウォーターハウスクーパース(PwC Japan グループ) イギリス・ロンドンに本拠地を置き、世界158か国に展開する世界最大規模のコンサルティングファーム。そのグローバルなネットワークを生かしてサービスを提供する。 給与面ではボーナスの割合が高くなっている。ここ数年は売上がよく、全社員に一律で特別賞与を支給することもあった。
ベイン・アンド・カンパニー・ジャパン・インコーポレイテッド 徹底した「結果主義」を掲げてグローバル展開をする外資系戦略コンサルティング会社。ボストンを本拠地とし、世界36か国に展開する。 成果主義で、昇進すると給与も一気に高くなる。
ローランド・ベルガー 「業種別」「機能別」という2つの専門グループによってコンサルティングサービスを提供する。ドイツ・ミュンヘンに本社を置き、世界34か国に展開する。 給与面は、コンサルタント職で年収700万円前後。マネージャークラスになると2000万円が見えてくる。
アーサー・ディ・リトル・ジャパン 世界最古といわれる1886年創業の戦略コンサルティングファーム。民間企業だけでなく、官公庁への国家戦略の提案までおこなう。アメリカ・ボストンに本拠地を置く。 入社後すぐは差がつきにくいが、昇格次第で収入は大きく上がる。
マーサージャパン 経営戦略・人事コンサルティング・組織変革の分野でコンサルティングをおこなうグローバル企業。アメリカ・ニューヨークに本社を置き、世界40か国に拠点をもつ。 入社時には前職の年収を基本とし、業績に連動して給与が上がっていく。また年棒の個人差が激しく、社内でのアピールが収入アップにつながることもある。
A.T.カーニー 本社はアメリカ・シカゴ。世界40か国に拠点をもち、政府系機関や民間企業を対し戦略からITまでの一貫したコンサルティングサービスをおこなう。 30代で年収3000万円以上(プリンシパル)もいれば1000万未満の社員も。実力で評価される傾向が強い。
コーン・フェリー・ジャパン グローバルに展開する組織コンサルティングファーム「コーン・フェリー」の日本法人。世界50か国以上に展開し、組織構造や社員の処遇・育成・モチベーションアップなどの課題に対してコンサルティングをおこなう。 徹底した成果主義をとっているため、年収の振れ幅はかなり高い。年収数千万円も珍しくない。

 

 

 

 

 

 

 

 

 

 

 

 

 

 

 

|外資系IT

外資系IT企業はベース給が入社当時とあまり変わらず、昇進の機会は少なめな傾向があります。その代わり、インセンティブ給が年収に占める割合が高く、成果を出せば出すほど高収入が望めます。

 

ここでは、転職市場での人気や年収、ネームバリューなどから独自に算出した、資系IT企業ベスト10社を紹介します。

企業名 企業の説明 日本法人の待遇

グーグル合同会社

アメリカ・シリコンバレーを拠点とする世界最大規模の外資系IT企業。40か国以上に拠点をもつ。 給与の評価は年2回あり、公平感のあるプロセスを経て決定。また、同業他社に比べても給与は高い水準にある。
アマゾンジャパン合同会社 アメリカ・シアトルを本拠地とし、創業時の書籍のみならず、現在では家電、食料品、文具など幅広い商品を販売。世界13か国にECサイトを展開する。 評価によってストックオプションが付与されるため、タイミングによっては高額のキャッシュを得ることができる。また、時給制の契約社員など、雇用形態も幅広い。
Facebook Japan カリフォルニアに本社を置く、世界最大のSNS企業。ユーザー数は全世界で18億人を超え、FacebookのほかにもInstagramやWhatsAppなどのSNSツールも提供する。 前職の年収が大きく反映されるが、基本的に給与は高めの水準。また、ストックオプションも採用し、会社の業績に連動して賞与が上がる仕組みもとる。
Apple Japan合同会社 iPhoneやMacで知られるアメリカ・カリフォルニアに本社を置くテクノロジー企業。世界の企業ブランドランキングでも複数年で1位を獲得している。 マネジメント職と一般職とで待遇にかなりの差がある。福利厚生はしっかりとしているが給与はそこまで高いわけではない。
シスコシステムズ合同会社 カリフォルニアに本社を置く、世界最大のコンピュータネットワーク機器開発会社。 日本法人では「働きかた改革」を率先し、「働きがいのある会社」で1位をとったりと、労働環境の良さもその特徴。基本給が同業他社に比べても高く、目標を達成すればインセンティブ給も期待できる。
日本マイクロソフト ソフトウェアのみならずクラウドサービス、デバイスのマーケティングなどもおこなう巨大IT企業。アメリカに本社がある。 評価次第で給与に大きな差がつく制度となる。営業職はコミッション制を採用。手当は交通費のみで福利厚生にはあまり期待できない。
IBM(日本アイ・ビー・エム) ニューヨーク州に本社を置き、世界170か国以上で事業を展開。コンピュータ関連製品およびITサービスを事業の主軸とするが、近年ではAI(ワトソン)などにも力を入れている。 業務内容によっては裁量労働制が取られているため、年俸に大きな差がある。昇給はあるがあまり期待できず、Band8と呼ばれる階級への昇格が収入アップへの鍵となる。
SAPジャパン ドイツに本社を置くヨーロッパ最大級のソフトウェア企業。日本では中小企業に向けた基幹システムを提供する。 外資系ソフトウェア企業の中ではそれほど高給ではない。昇給の伸び代も少ないが、企業としては安定している。
日本オラクル 主にビジネス用ソフトウェアの製作を手掛ける外資系ソフトウェア企業。アメリカを本拠地とする。 内勤はコミッションが入らず、給与も上がりにくい傾向に。インセンティブでの収入割合が高いが、競合他社と比べても特別高収入なわけではない。
ブルームバーグ・エル・ピー 外資系通信会社・放送事業会社。世界に176の拠点をもち、ニューヨークに本社がある。 年俸制をとり、各種手当は交通費のみでほとんどない。給与は職種によって大きく異なるが、下がることはほぼなく、順調に仕事をこなせば評価される土壌がある。


 

 

 

 

 

 

 

 

 

 

 

 

 

 

 

 

 

 

| 外資系メーカー

外資系メーカーは、インセンティブ給の割合が少なく、ほかの外資系に比べて給料の差はそれほどありません。一見すると日系の大手メーカーと年収が変わらないように思えますが、外資系メーカーのほうが早く昇進する可能性が比較的高く、長い目で見ると外資系メーカーの方が高年収を期待できるともいえます。

ここでは、転職市場での人気や年収、ネームバリューなどから独自に算出した、外資系メーカーベスト10社を紹介します。

企業名 企業の説明 日本法人の待遇

P&G(プロクター・アンド・ギャンブル・ジャパン)

アメリカに本拠を置く消費財メーカー。化粧品やヘアケア製品、ヘルスケア製品などの事業を世界180か国以上で展開する。マーケティングや社員教育にも力を入れている。 年俸制で評価制度も前年度の結果をもとに決められるため、フェアでしっかりしている。働きがいもあり、結果を残せばある程度の昇給が見込める。
ユニリーバ・ジャパン 「リプトン」や「Dove」など多くのブランドで知られる消費財メーカー。オランダとイギリスの2か国に本拠地を置く。 マーケティング職を中心としてブランド展開をおこなう。そのため、ブランドマネージャーまで昇格するとそれなりの年収となる。男女関係なく公平に評価される土壌がある。
日本ロレアル フランスに本社を置く、世界第1位の化粧品メーカー。化粧品のほか、ヘアカラーやヘアケア、スキンケア、香水といった美容関連の商材を取り扱う。 中途入社では、前年の年収を考慮するため個人差が激しい。残業手当はつかないが、毎年、一律での昇給がある。
ネスレ日本 スイスに本社を置く、世界最大の食品・飲料企業。ミネラルウォーターやコーヒー、菓子やアイスクリーム、冷凍食品など、日常的な飲食品を幅広く取り扱う。 業績に連動したボーナスにより、総じて同業他社よりも高待遇。外資系としては珍しく、家賃補助などの福利厚生もある。
エスティ・ローダー・カンパニーズ・インク(ELCジャパン) アメリカに本拠を置く化粧品・スキンケア用品・ヘアケア用品の世界的ブランド。グループの傘下には「トミー・ヒルフィガー」や「ケイト・スペード」などのファッションブランドも多数ある。 給与体系はシンプルで手当はほとんどない。マネージャー職になると給与は高くなり、年収1000万円も見えてくる。
ルイ・ヴィトン モエヘネシーグループ アメリカの大手食品会社で、ペットケア製品やチョコレート製品などを製造する。主要ブランドとしては「ペディグリー」や「カルカン」、「スニッカーズ」「M&M's」などがある。 消費財メーカーの中では上位に入る高待遇。ペット関連の休暇など独特の制度も持つ。一定の基準を満たせば毎年順調に昇給ができる。
フィリップ モリス ジャパン合同会社 世界第1位の外資系タバコメーカー。ニューヨークを本拠地とする。将来的には紙巻きタバコから撤退する方針を明らかにしている。アメリカ本国では食品などを扱うアルトリアグループの中核企業となる。 転職者も多く、前職をベースに給与が決められる。しかし業界水準から見ても給与は高く、基本的に減給もない。その代わり福利厚生については日系企業に比べると少ない傾向がある。
スリーエム ジャパン株式会社 アメリカに本社を置く化学・電気素材メーカー。また、5万5千種以上の製品を取り扱う世界最大級のコングロマリット企業でもある。医療・セキュリティ・消費財などさまざまな製品やサービスを提供する。 営業はインセンティブ制をとり、成果次第で高い報酬を得ることができる。また、管理職であれば1000万円を超え、一般社員でも給与レベルは他社よりも高い傾向にある。
日本コカ・コーラ コカ・コーラをはじめとする清涼飲料水を製造販売するアメリカ企業。本国の正式名称は「ザ コカ・コーラ カンパニー」。第二次大戦中にアメリカ軍の軍需品として世界に広まった経緯をもち、現在も世界中に顧客を持つ。 給与は高く、福利厚生もしっかりしている。40歳で年収1000万円を超えることも多く、女性であっても高い給与を得ることが可能なのも特徴。

 

 

 

 

 

 

 

 

 

 

 

 

 

 

 

 

 

 

 

| 外資系製薬・化学メーカー

外資系の中でも、特に市場が大きいのが製薬分野と化学分野です。特に製薬業界の営業はMRと呼ばれ、インセンティブによって高い給与を得る人も多くいます。

 

ここでは、転職市場での人気や年収、ネームバリューなどから独自に算出した、外資系製薬・化学メーカーベスト10社を紹介します。

企業名 企業の説明 日本法人の待遇

デュポン

アメリカ・デラウェア州に本社を置く化学メーカー。メロン財閥、ロックフェラー財閥と並び、アメリカの三大財閥の一つと称されることもある。 住宅手当や通勤手当などはないものの、同業他社と比べても高給の部類に入る。部長職では年収1500万円以上を狙うこともできる。
ダウ・ケミカル日本 アメリカ・ミシガン州に本拠を置く世界最大級の化学メーカー。基礎化学品、プラスチック製品、工業用特殊化学品のほか、消費者向け化学品などを製造する。 年収1000万円を超える社員も多く、給与は高い水準にある。上下関係もシンプルで部長と部下のみのフラットな組織体制をとる。
BASFジャパン ドイツに本社を置く、世界最大の化学メーカー。世界規模で拠点を持ち、日本国内にも23の生産拠点を持つ。 外資系の同業他社と比べ、収入は低い部類に入る。ただし、組織的な改革を現在おこなっており、生え抜きの日本人社長が就任し、今後は変わっていく可能性も高い。
ヤンセンファーマ 「ジョンソン・エンド・ジョンソン」グループに属する、医療品・医薬品の製造をおこなう製薬会社。世界規模に展開。 在宅勤務制度が充実しており、ワークライフバランスを重視する人には向いている。給与も同業他社に比べて高い水準にある。
ジョンソン・エンド・ジョンソン アメリカ・ニュージャージー州に本社を置く、製薬、医療機器その他のヘルスケア関連製品を取り扱う多国籍企業。また、コンタクトレンズなどの販売もおこなっている。 営業職では決められた予算の達成具合がインセンティブとなり、基本給と合わせて年収が決まる。インセンティブがないと日系企業と比べても低い水準になることもある。
ファイザー ニューヨークに本社を置く製薬会社。2013年には世界の医薬品売上高で1位となった巨大企業でもある。しかし現在は新薬の開発が遅れていることもあり、経営体制の見直しが図られている。 同業他社と比較しても遜色はなく、人材確保に力を入れている。業務内容や業務時間を考慮しても給与水準が高い。
アストラゼネカ 1999年、英国企業のゼネカとスウェーデンのアストラが合併して誕生した製薬会社。イギリス・ケンブリッジに本社を置き、さまざまな治療薬や抗がん剤などの研究・開発をおこなう。 日当や各種の手当は同業に比べても手厚く、給与も高い。目標金額を達成すればボーナス額も一気に加算される。
グラクソ・スミスクライン イギリス・ロンドンに本社を置く世界有数規模の製薬会社。医療機関向けの治療薬のほか、ワクチンや市販の医薬品、オーラルケア製品などを扱う。 外資の製薬会社の中では中位の給与水準となる。マネージャークラスになれば年収1000万以上を狙うことも可能に。
日本メドトロニック 心臓ペースメーカーを中心とした医療機器の開発・製造・販売をおこなうグローバル企業。登記上の本社はアイルランドに置くが、実質のヘッドオフィスはアメリカ・ミネソタ州になる。 業界の中でも給与は高い。年に4回あるインセンティブ給は上限がなく、給与の半分以上を稼ぐこともある。30代で1000万円以上、40代で1500万円の収入を得ることも可能となる。
日本イーライリリー 売上高で世界9位を誇るアメリカの製薬会社。インスリンを世界で初めて医薬として開発した実績を持ち、米国での医療研究も巨額を投じて進めている。 給与は同業他社と比べて同等。ただし、成績の下位5%になると教育プログラムによって日報や活動報告などの追加業務が発生し、厳しい対応を取られることも。

 

 

 

 

 

 

 

 

 

 

 

 


■外資系企業のメリットとは

外資系企業で働くメリットを3つ紹介します。

 

| 給料が高い傾向がある

外資系企業は成果主義なので、年齢・性別に関係なく、実力があれば高い給与を得ることができます。反対に、成果が上がらなければ日系企業よりも給与が低くなる場合があります。また、外資系企業には退職金制度がなかったり、福利厚生による手当がなかったりする場合も多く、その分が月々の給与として支払われていることも高収入の一因です。転職の際にはこの点に注意しておきましょう。

| 実力で評価してもらえる

外資系企業では、自分の考えを持ち、意見を積極的にいえる人が評価されやすい傾向にあります。その結果、成果が出れば、年齢・性別に関わらず給料が上がったり、日本企業に比べ比較的早く昇格できるなどの可能性があります。

| プライベートを大事にできる

外資系企業は、「仕事は仕事、休みは休み」とオン・オフがはっきりしている傾向があります。そのため営業時間外に仕事をする必要が少なく、私生活を大事にすることができます。

 

■外資系企業のデメリットとは

外資系企業で働くデメリットを3つ紹介します。

 

| 成果主義で競争が激しい

「実力で評価してもらえる」ことをメリットとしてあげましたが、そのため結果が常に求められます。成果が出せない場合には、降格・減俸・解雇などの可能性もあるので、常に自分自身のスキルアップに努める必要があります。

 

| 人事評価がシビアで不安定さも

外資系企業では直属の上司が人事評価をすることが多く、自分に与えられた職務をこなし、きっちりと成果をアピールできていれば高く評価されます。半面、成果を上げられなかった際の評価は下げられてしまうことも多く、また上司との関係性などで、給与の減額・解雇の可能性もあったりと、雇用の将来性についての不安定さは否めません。

 

| 福利厚生などあまり期待できない場合も

外資系企業は社員の待遇が充実していると思われがちですが、福利厚生にはあまり期待できません。家賃手当、退職金制度、子育て支援制度などを取り入れていない外資系企業が多い傾向にあります。その根本には、福利厚生分は給与に反映するという考え方が強くあります。

 

 

■外資系企業に転職するなら

これまで紹介してきたような外資系企業に転職するには、英語力や専門的なスキルが必要です。ただし、企業や業種などによって英語の必要性は異なります。メールでのやりとり・インターネットや書籍からの情報収集・電話対応などであれば、日常会話レベルの英語力があれば対応可能です。一方、会議や外部との商談、プレゼンテーションなどの場面では、ビジネスレベルの英語力が求められます。

 

外資系企業の中には、英語力があまり求められない場合もあります。従業員のほとんどが日本人であったり、取引先が日本企業であったりする場合などです。ただし、メールでの対応など、英語力が全く不要ということではないので、英語を身に着ける努力は求められます。

 

外資系企業に転職するなら、まずは英語力を高める必要があるでしょう。

 

■まとめ


外資系企業は完全な実力主義で競争が激しい一方で、オン・オフの切り替えがはっきりしており給料が高い傾向にあります。そのため、実力で評価されたい人、プライベートを大事にしたい人、高収入を望む人には向いているといえます。

 

外資系企業への転職を考えているなら、外資系企業に強い人材紹介会社で、プロの転職アドバイザーに相談する方法もあります。外資だけでなく日系も含むグローバ企業に幅広く対応可能な人材紹介会社エンワールドは、個人にあった転職先を紹介するだけでなく、転職の過程、採用後もしっかりサポートします。この機会にぜひご利用ください。

 

グローバル人材紹介会社エンワールドはこちら

 

※参考:

外資系企業ランキング!年収とホワイト度を一覧紹介:外資系でホワイトな企業はあるか!?|就活サイト【ONE CAREER】 

独自調査:外資系企業71社ランキング!就活生が選ぶ、人気の有名外資系から穴場外資系まで一挙公開【20卒版】|就活サイト【ONE CAREER】 

OpenWork「社員による会社評価」就職・転職クチコミ|OpenWork