新卒で外資系企業に就職するには？必要な英語力や就活スケジュールも紹介

2019.12.25

この記事では、外資系企業への就職を考えている新卒や第二新卒の人に向けて、外資系企業で働くメリット・デメリット、外資系企業の就活のスケジュールや求められるスキルなどを紹介しています。ぜひ参考にしてください。

外資系企業とは？

経済産業省は、2017年の「外資系企業動向調査」において「資本の3分の1以上が外国法人・外国人による出資である企業」を外資系企業として定義しています。2017年の段階で、外資系企業だと判断された企業数は3,217社でした。

しかし実際には、外国資本が3分の1以上であっても、日本の企業のイメージが強い企業も多数あります。一般的には、海外企業が経営方針などを主導していたり、海外から多数の役員が入っている場合に「外資系企業」と呼ばれることが多くなっています。外資系企業はイメージもよく、若くても活躍できる土壌があるため、新卒で就職を希望する学生も多くいます。

外資系企業は日系企業とどう違う？

では、外資系企業と日系企業の違いを詳しく解説していきましょう。

総合職採用ではなく職種別採用

新卒時での「総合職採用」が一般的な日系企業では、部署異動によって職種そのものが変わることも少なくありません。これは、終身雇用を前提とした日本独特の採用形態です。

一方、外資系企業の採用方法は、「職種別採用」が基本です。マーケティング、営業、人事など、自分の専門的な技術や知識を活かしつつ、ずっと同じ職種に携わるため、基本的に会社側の意向による職種替えなどはありません。これは中途・新卒ともに当てはまります。

成果主義で即戦力が求められる

新入社員を教育し、戦力に育てようと考える日系企業とは異なり、外資系企業では即戦力が求められます。これまでに培ってきた専門的な知識や技術を活かし、成果をすぐに出せる人材を求めるのが、外資系企業の成果主義です。

成果に見合った報酬を与えるという考えのもと、出来高制に近い給与体系が設けられており、年齢による上下関係なども生じません。より効率的で成果を出しやすい方法を選べるのが外資系企業の特徴です。つまり、たとえ新卒であっても成果を出すことさえできれば、出世や昇進、高額の給与を得られるチャンスが多いといえます。

自分の意見を伝え、積極的に自ら動くことが重要

外資系企業では、上司に仕事の進め方を教えてもらうことがほとんどありません。今何をすべきなのか、何を尋ねていくべきなのかを自分で判断し、積極的に行動に移すことが求められます。さらに、自分の意見をしっかりと伝えることも重要です。年齢や社歴に遠慮することなく発言し、その内容に責任をもつことが、外資系企業における自己アピールの方法です。

就職活動の面接時でも、この自己アピールは必要なスキルです。普段から自分の意見をはっきり伝えられるように意識しておくとよいでしょう。

意思決定のスピードが早い

日系企業では、いくつもの会議を経て意思決定したり、現場の意見を収集して結論を出すことが多いため、意思決定のスピードが早いとはいえません。

一方、外資系企業では意思決定のスピードが早い傾向にあります。トップの決断が早く、絶対的な決定権を持っているのも、決断が早い理由でしょう。事業展開や拡大もフレキシブルで、間違っていたと判断した際の軌道修正も実にスピーディーです。

外資系企業への就職活動では、このスピード感に対応できるかも重要な要素です。面接時では、そのようなスピード感を踏まえて柔軟な姿勢で臨むようにしましょう。

残業に対する捉え方が異なる

日系企業において、残業は「仕事熱心な人」と前向きな評価をされることがあります。しかし、外資系企業の残業に対する感覚は、まったく異なります。残業していると、むしろ定められた時間内で仕事を終えられなかったと見なされ、「仕事ができない人」というレッテルを貼られることもあるのです。

外資系企業で重要なのは、残業をせずにすむようスケジュールを管理し、勤務時間中の効率を高めることです。このセルフマネージメント能力は特に求められるスキルなので、就職活動時でもアピールできるよう普段から意識しておくとよいでしょう。

外資系企業で働くメリット

次に外資系企業で働くメリットについて、詳しく解説していきましょう。

成果に応じて昇給・昇格が期待できる

外資系企業におけるもっとも大きなメリットは、個人の実力を重視する成果主義であることです。頑張って成果を出せば、それに応じた評価を得ることができ、日系企業より高い収入を得られる可能性があります。人によっては、日系企業の何倍ものスピードで昇進したり、出世できるかもしれません。

年齢にしばられることもなく、業務成績によって発言力をもつことができ、自分の仕事を選べるのも、外資系企業ならではのメリットといってよいでしょう。そのため、新卒で入社してからの短い期間で高いキャリアを積むことも可能です。

自由でフラットな雰囲気

年功序列で上下関係が強い日系企業とは異なり、上司との距離が近く、フラットな関係が築けるのも外資系企業のメリットです。何かをしようというときにすぐ相談できる風通しのよさがあり、社員の自主性を重んじてくれるので、新卒などの若手でもさまざまなことにチャレンジできるでしょう。

服装も比較的カジュアルで、勤務時間にもフレックス制を導入している企業が多く、さまざまなルールに縛られがちな日本企業とは異なる雰囲気があります。

オン・オフの切り替えがしっかりしている

個人の技術や専門的な知識が重視される外資系企業では、それぞれの役割が明確です。そのため、仕事にメリハリをつけるのも個人の自由です。働くべきとき、休むべきとき、オンとオフの切り替えも自分の意志でおこなえます。

さらに外資系企業では、上司からの誘いを断りづらいといった風潮がありません。勤務時間外の「お付き合い」の時間をとる必要がなく、有給休暇の取得率が高いのも外資系企業の特徴です。仕事とプライベートを両立させたい人にとっては働きやすい環境といえるでしょう。

さまざまな文化に触れられ、刺激を受ける

外資系企業は、多国籍の社員で構成されていたり、各国での勤務経験が豊富な社員が在籍していることも多く、さまざまな文化に触れる機会があります。同じようなバックグラウンドをもつ社員ばかりでないうえに、それぞれの多様性を認め合う文化があるため、多方面からの刺激を受けられます。

逆の見方をすれば、没個性的な就職活動では自己アピールが足りないと感じられる恐れもあります。多様な人材がいる中、自分の強みや特徴をきちんとアピールできるように心がけておきましょう。

外資系企業で働くデメリット

次に、外資系企業で働くデメリットを挙げて、説明していきましょう。

雇用・収入が不安定

成果主義であるというのは、外資系企業のメリットのひとつです。その反面、成果が収入に直結しやすく、収入が急激に減少することもあります。

自分の能力を発揮できなければ、雇用すら安定しません。人の入れ替わりが激しいといわれるのも、このためです。長く安定的に働きたい人にとってはデメリットに感じるかも知れません。

福利厚生制度が少ない

日系企業の特徴のひとつとして、住宅手当や退職金制度が手厚いことにあります。これは、長期的に働くことが前提になっているからですが、外資系企業にはこうした考えがありません。そのため、福利厚生を必要最低限の範囲に抑えている企業が多いのが実状です。

福利厚生を抑えることで給与が高いという一面も否めませんが、退職金制度などを期待している場合には、デメリットといえるでしょう。

外資系企業の就活スケジュール

外資系企業の就活スケジュールは、一般的に次のような流れで進めることが多いです。

時期	活動内容
6 月～7月	インターンのエントリー開始・インターン準備
8月	サマーインターン
10月	会社説明会
11月	書類選考・筆記試験
12月	面接

外資系企業の場合、サマーインターンで内定を出すというケースもあるため、サマーインターンに関する情報をできるだけ多く集めるようにしましょう。また、どういった企業が自分に向いているのかを確かめるためにも、できるだけ多くの説明会に参加することが大切です。

面接が12月には終わるなど、日系企業より就活のスケジュールが早く進んでいきます。早め早めにスケジュールを確認し、準備を進めるようにしましょう。

外資系企業の就活で求められるスキルとは

外資系企業の就活で求められるスキルは、自分の長所を論理的に導き出し、具体的にアピールできる能力です。さらに、その企業への就職を希望する理由を明確にし、自分がどのようなキャリアプランを描いているのかを説明することも重要です。

外資系企業が重視するのは、自分の意志をわかりやすくはっきり伝えられる人物かどうかということです。自分の能力を活かせる場がほしい、市場価値を高められる環境がほしいという意欲を前面に押し出し、理論的に伝えることが、コミュニケーション能力・プレゼンテーション能力を評価されるポイントでもあります。

入社後は英語がベースとなるため、英語力を磨いておくことも重要です。外資系企業で求められる英語力の具体的レベルについては、次の項目で説明していきます。

外資系企業の就活でよくある質問

次に、外資系企業を目指す人からよく受ける質問をいくつか挙げ、それに対して解答していきます。ぜひ参考にしてください。

外資系企業は高学歴でないと入れない？

外資系企業の採用方針はさまざまですが、外資系企業内定者の出身校は、難関といわれる大学が多い傾向にあります。これは、エントリーの段階での学歴フィルター、SPIや筆記試験での足切りなどがあるからです。

また、外資系企業の中でも、業界によって求められる人材が異なります。金融系やコンサルティングファームの場合は、クライアントからの信頼を得られる高学歴の人材が求められるため、就職活動も非常に熾烈なものになりがちです。

メーカー系企業の場合は、俗に「難関校」とは呼ばれない大学出身でも、語学が堪能であったり、海外大学のディグリーを取得していたり、難関国家資格を取得していれば、採用される可能性があります。

外資系企業に必要な英語力はどれくらい？

外資系企業への就職を希望する際は、ネイティブに近い英語力が必要だと考えている人が多いでしょう。実際、日系企業においても、英語力が必須条件になっていることもあり、英語力が高ければ高いほど就職や転職に有利なのは確かです。

ただし、外資系企業の業種や業務内容によって必要とされる英語力も異なるため、必ずしもネイティブに近い英語力を求められるわけではありません。

外資系企業の業務において求められる英語力を、TOEICの点数を目安に示します。メールや電話のやりとりが主の場合は、TOEIC 700点以上が目安です。さらに、英語での会議やディスカッション、資料の提出などを行う場合は、TOEIC800点以上が必要でしょう。外資系への就職を目指す人は、同時にTOEICの勉強もしておくことをおすすめします。

まとめ

外資系企業では、個人の技術や専門的知識、アピール力、コミュニケーション能力を重視する傾向があり、それが成果主義というかたちであらわれています。これによって、年齢や社歴に関係なく評価してもらえる反面、雇用や収入が不安定にもなります。また、日系企業にはないフラットな関係性やメリハリのついた働き方などは、外資系企業の魅力です。

自分の考えをしっかり言葉にすること、論理的な思考や英語力に磨きをかけることが、外資系企業の内定を勝ち取るためのポイントです。この記事を参考に、外資系企業での就活を有利に進めてください。