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キャリア・スキルアップのための国際資格一覧

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Posted by en world Japan

1年以上 前

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■MR認定証

MR認定証は、公益財団法人MR認定センターが「MRの資質向上を目的」に主催する試験です。MR認定証を持っていなくてもMRとして勤務することはできますが、製薬企業やMR業務受託・派遣企業ではMR認定証取得を義務付けているところも多いです。

 

製薬会社などでMR導入教育を受ける、もしくは、認定機関で300時間の基礎教育を受けると受験資格が得られます。

 

■米国公認会計士

米国公認会計士(USCPA)は、全米州政府会計委員会(NASBA)が実施する試験で、日本でも受験可能です。試験はすべて英語で行われるため、会計に関する知識に加えて英語力があることの証明にもなります。

 

合格後は、アメリカの州で営業許可を取得する必要があり、営業許可を得た州でのみ公認会計士として働くことができます。

 

| 米国公認会計士 年収

米国公認会計士の年収は、働く企業や職位によって異なります。コンサル会社では初年度700万円前後、監査法人の場合はスタッフで500~700万円、パートナーになると1,500万円以上も可能です。

 

外資系企業の場合は、アカウンタントで400~600万円、アカウンティングマネージャーで1,000万円前後、日本の一般企業では初年度350万円、50歳で約900万円が目安です。

 

| 米国公認会計士 難易度

米国公認会計士はアメリカ以外でも受験可能です。試験は「財務会計(FAR)」「企業経営環境・経営概念(BEC)」「諸法規(REG)」「監査および諸手続き(AUD)」の4科目があり、全科目合格が必要です。

 

各科目の合格率は50%前後ですが、4科目すべて合格する割合はそれより下がるでしょう。資格スクールの算出では、米国公認会計士取得までに1,000時間の勉強が必要といわれています。しかし、日本の会計士資格よりも合格しやすいといわれています。

 

■米国税理士

米国税理士(EA)は、内国歳入庁(IRS)が認定するもので、18歳から受験可能な国際資格です。「連邦個人所得税法および連邦贈与税法・相続税法」「事業関連の連邦税法」「税務代理業務および諸手続き」の3科目があり、全科目合格が必要です。

 

この資格があれば、米国内で税務業務が行えるのはもちろん、国際税務や経営コンサルティングなどにも役立ちます。

 

■米国公認管理会計士

米国公認管理会計士(USCMA)は、米国管理会計士協会(IMA)が主催する国際資格です。4年制大学を卒業している人ならだれでも受けられますが、「財務計画・業績管理と統制」「財務意思決定」の2科目があり、両方の合格が必要です。

 

米国公認会計士が「財務会計」の試験であるのに対し、米国公認管理会計士は「管理会計」の試験となっています。米国公認会計士にくらべて出題範囲が狭く、米国公認管理会計士のほうが合格しやすいといわれています。

 

■公認内部監査人

公認内部監査人(CIA)は、内部監査人協会(IIA)が認定する国際資格です。試験は「内部監査の基礎」「内部監査の実務」「内部監査に関連する知識」に分かれており、最初の受験登録から4年以内に全科目合格すれば資格が取得できます。

 

この資格によって、内部監査において世界水準の知識を有しているという証明が可能です。

 

| 公認内部監査人 年収

公認内部監査人の年収は、働く企業や職位によって異なりますが500~1,000万円前後です。公認内部監査人の資格がなくても内部監査部門で働くことは可能ですが、資格を有している人のほうが年収は高い傾向にあります。

 

| 公認内部監査人 難易度

公認内部監査人は、出題された問題や解答、合格率が公表されていません。そのため受験した人の主観によって、「難易度が高い」とも「簡単」だともいわれています。しかし、標準学習時間は500時間程度ですので、半年程度の勉強で合格することができるでしょう。

 

公認内部監査人の試験は、日本語での受験も可能です。

 

■米国公認経営管理士

米国公認経営管理士(CFM)は、米国管理会計士協会(IMA)が認定する国際資格で、会社の経営状況を正しく分析するための知識が得られます。米国管理会計士協会に入会・登録していれば、だれでも受験資格を得られます。

 

出題科目は4科目ありますが、3科目は米国公認管理会計士と同じで、これらに「企業財務管理」を加えたものが出題されます。

 

■CFA(旧AIMR認定証券アナリスト)

AIMR認定証券アナリスト(CFA)は、米国投資管理調査協会(AIMR)が認める国際資格で、業界では標準資格とされており、米国では公認会計士(CPA)よりも高く評価される資格です。日本では、一般社団法人日本CFA協会が実施・運用しているため東京でも受験可能です。

 

試験はレベル1~3があり、レベル3まで合格し、4年以上の実務経験を積むことで資格を得られます。

 

■国際会計検定

国際会計検定(BATIC)は、東京商工会議所が主催する認定試験で、試験は1,000点満点のスコア制をとっています。英文簿記のような英語での会計処理や、国際財務報告基準(IFRS)に関する知識など、国際的な会計基準の理解度が試されます。

 

難易度は日商簿記2級以上といわれています。

 

■国際貿易ビジネス検定

国際貿易ビジネス検定は、NPO法人である生涯学習国際貿易ビジネス検定委員会が主催する検定試験です。貿易業務主任者コース(FTSコース)と貿易管理者コース(ATSコース)の2種類があり、自分の知識やレベルに合わせて選べます。

 

貿易ビジネスに関する知識や経験、英語力の証明となりますので、貿易にかかわる仕事を目指す際に役立ちます。

 

■経営学修士(MBA)

経営学修士(MBA)は、主に社会人を対象としたビジネススクール(経営学を学べる大学院)で1~2年をかけて修士課程を修了すれば得られます。経営管理修士とも呼ばれ、「経営者や経営をサポートするビジネスプロフェッショナルを育成する」ための講義内容となっています。

 

知識を得るだけでなく、多様な人に触れる機会が得られ、人脈形成や自分と向き合う場としても活用できるでしょう。また、一昔前に比べるとMBAを保有していると採用に有利になってきています。

 

■IBMプロフェッショナル資格認定制度(旧IBM技術者認定制度)

IBMプロフェッショナル資格認定制度(旧IBM技術者認定制度)は、IBM製品において国際的に通用する専門知識や高い技術力を有する証となるものです。IBM製品を取り扱うベンダーやネットワーク系企業、トレーニングおよびサポート企業などへ就職する際、この資格があると有利です。

 

■プロフェッショナルエンジニア

プロフェッショナルエンジニア(PE)は、全米試験協議会(NCEES)の試験に基づき各州が設けている米国の公的な資格です。一次試験としてファンダメンタル・オブ・エンジニアリング(FE)試験に合格し、実務経験を積んだのちPE試験に合格すれば資格を得られます。

 

プラントエンジニアリング会社や重機械工業などでエンジニアとして就職を希望する際に役立ちます。

 

■PMP

PMP(Project Management Professional)は、米国のプロジェクトマネジメント協会(PMI)が認定する国際資格です。研究・開発、設計、営業など多くの職種に適用される資格で、プロジェクトマネジメント系資格のスタンダードとされています。

 

PMPは、IT業界や建設業界、自動車業界など多くの業界が注目する資格です。

 

■公認情報システム監査人(CISA)

公認情報システム監査人(CISA)は、米国の情報システムコントロール協会(ISACA)が認定するもので、情報システムの監査やセキュリティなどに関する高度な知識と技術があることの証明となる資格です。

 

試験合格後、情報システムもしくは監査に関する実務を5年積むことで資格が得られます。欧米の金融機関の多くは、企業内にCISA資格者を配置しています。

 

■公衆衛生学修士

公衆衛生学修士(MPH)は、公衆衛生大学院(SPH)で認定コースを修了することで得られます。学ぶ内容は、生物統計学、疫学、医療政策学、精神保健学、社会行動科学、環境保険学などで、保健・医療・福祉の分野での一定の専門性と実務経験があれば最短1年で取得できます。

 

WHOなどで働く場合や欧米の医療機関で管理職となる場合は、MPHは必須となっています。