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【人事用語FAQ】エンゲージメントとは

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約2ヶ月前

​最近注目を集めている「エンゲージメント」は、会社の将来にかかわる重要な概念の一つです。今回は、エンゲージメントとは何か、その実施方法や注意点などをFAQ形式で解説します。​

|エンゲージメントとは

語源は、直訳すると従事・没頭という意味の「エンゲージメント(engagement)」ですが、人事領域におけるエンゲージメントは少し意味が異なり、「従業員の会社への信頼度、貢献度」を指します。従業員が会社を信頼し、仕事に積極的に関与し貢献したいという思いを持ちながら勤務している状態は、エンゲージメントが高いと言えるでしょう。​

|エンゲージメントの種類は?

さまざまな種類がありますが、大きく3つの概念に分けられます。​

パーソナルエンゲージメント

個人の自己(プライベート)と、会社での仕事上の役割が一致している状態を指します。従業員の個性や人間性を認め仕事で活かせるようにすることが、パーソナルエンゲージメントを高めることにつながり、この両社の一致度が高いほど、生産性も高まるという研究結果も紹介されています。​

ワークエンゲージメント

仕事全般において、ポジティブで達成感に満ちている状態のことで、熱意・没頭・活力の3つの要素から成ります。ワークエンゲージメントを測る尺度は、時間によって変動する状態エンゲージメントと、個人の資質からなる特定エンゲージメントの2つです。​

従業員エンゲージメント

情動的愛着による「感情的コミットメント」、組織に留まりたいという願望による「継続的コミットメント」、組織での自発性による「役割外行動」の3つの要素から成る、従業員の組織への愛着を指します。​

|従業員満足度との違い

「エンゲージメント」も「従業員満足度」も仕事へのポジティブな印象を表す点では似ていますが、エンゲージメントは「従業員が活性化している状態」を指すのに対して、従業員満足度は「従業員が満ち足りている状態」を指します。

従業員満足度は、エンゲージメントとは異なり会社への貢献意欲には言及していないため、高くても会社の業績アップにはつながらない可能性があります。

|エンゲージメントが注目されるようになった背景は?

近年、エンゲージメントが注目されるようになった背景には、高齢化社会による人手不足、終身雇用や年功序列の見直しによる人材の流動化、従業員の価値観の多様化などの社会環境の変化が影響しています。

自社にとって必要な優秀な人材を確保し続け、今いる人材の能力や生産性を高めるために、エンゲージメントの向上に取り組む企業が多くなってきています。

|エンゲージメント向上のための施策にはどのようなものがある?

企業の現状によってエンゲージメント向上のための効果的な施策は異なりますが、一般的な施策は次のようなものです。​

・企業理念・ミッションを明確にし、従業員に浸透させ共感を得る

・業務内容に適した人材を雇用または昇進させる

・多様な価値観に合った働き方を提案し、ワークライフバランスを推進する

・適正な給与支給やインセンティブ、評価・表彰などの制度を充実させる

・エンゲージメントを長期間継続して定期的に測定し、把握と改善を行う

|エンゲージメントサーベイとは?

従業員のエンゲージメントを定量化(スコアリング)するための調査のことで、組織の課題を明らかにし、それに対して具体的な人事施策を行うための有効な手段として注目されています。

オンラインによるアンケート調査が一般的です。​

|エンゲージメントサーベイ実施時の注意点は?

回答率が低かったり、正直な回答を得られなかったりすると、正しい分析ができない可能性があります。実施時には次のような点に注意しましょう。​

・従業員にサーベイの意義や目的、不利益にならないことを説明し、理解を得る

・問題点や悩みを素直に吐露できるよう回答は匿名にする

・サーベイの回答からその後の施策まで、従業員の負担が少ない方法で行う

・課題抽出から効果チェックまでのPDCAを繰り返せるよう、定期的に実施する​

|エンゲージメントスコアの付け方は?

スコアを測定する尺度で一般的なのは、「ユトレヒト・ワーク・エンゲージメント尺度(Utrecht Work Engagement Scale、略称UWES)」です。

「活力」「熱意」「没頭」の3つの要素に関する17問の質問で構成されるものが基本で、それを9問に短縮したものや3問のみの超短縮版も開発されています。

回答の際は、各質問について、「決してない(0点)」から「いつも感じる(6点)」の7段階の中から自分に当てはまるものをマークします。​

|エンゲージメントが上がらない時はどうする?

次のようなステップで施策自体の改善を行いましょう。​

1. サーベイの結果で得られた結果を基に、数値の低い質問項目を課題と捉えその原因を洗い出す。

2. 課題解決のための施策を検討し実行する。

3. 施策の効果測定を行い振り返る。​